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文献概要
増刊号 診断基準とその使い方 XI.小児
3.糖尿病(小児)
著者: 北川照男1
所属機関: 1日本大学医学部・小児科
ページ範囲:P.2292 - P.2293
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わが国の小児慢性特定疾患治療研究事業の公費負担制度の対象となっているのは,18歳以下の糖尿病児であり,18歳以下で発症した糖尿病を小児糖尿病とするのがよいと考える.
小児糖尿病もインスリン依存型糖尿病,インスリン非依存型糖尿病,その他の糖尿病に分類され,その疫学についての報告がある.それによるとインスリン依存型小児糖尿病の小児人口における有病数は,1万人に対して約1例であり,年間の発生頻度は小児人口10万人について,約0.8例であるという1).年齢別発症数のピークは10歳より15歳で,若年発症例ほど診断時の臨床症状が重篤である.そして,小児期発症インスリン依存型糖尿病の約10%は診断時に糖尿病昏睡を呈している.
わが国の小児慢性特定疾患治療研究事業の公費負担制度の対象となっているのは,18歳以下の糖尿病児であり,18歳以下で発症した糖尿病を小児糖尿病とするのがよいと考える.
小児糖尿病もインスリン依存型糖尿病,インスリン非依存型糖尿病,その他の糖尿病に分類され,その疫学についての報告がある.それによるとインスリン依存型小児糖尿病の小児人口における有病数は,1万人に対して約1例であり,年間の発生頻度は小児人口10万人について,約0.8例であるという1).年齢別発症数のピークは10歳より15歳で,若年発症例ほど診断時の臨床症状が重篤である.そして,小児期発症インスリン依存型糖尿病の約10%は診断時に糖尿病昏睡を呈している.
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