検査と技術30巻10号

2002年09月発行

増刊号 誰でもわかる遺伝子検査 Ⅱ．各論—遺伝子検査はどういうときに必要なのか 4．管理編

4）遺伝子検査における経営管理（コスト・パフォーマンス）

著者： 上野一郎¹ 日高惠以子¹ 山内一由¹ 戸塚実¹ 本田孝行²

所属機関： ¹信州大学医学部附属病院中央検査部 ²信州大学医学部臨床検査医学講座

ページ範囲：P.1165 - P.1168

はじめに
　遺伝子検査は疾患の診断と治療，およびその効果判定と予後の観察に深くかかわってきている．今後，検査が遺伝子治療や遺伝子多型による易罹患性の診断へと拡大すると，需要はさらに拡がるものと思われる．ところが，遺伝子検査は感染症を中心とした6分野と造血器腫瘍核酸増幅同定検査が保険診療として認められているにすぎない（表1）．さらに，大学病院などの特定機能病院では，入院患者の感染症核酸同定検査や造血器腫瘍核酸増幅同定検査は，他の大部分の検査と同様に基本検体検査実施料に包括され，一検査として単独に評価されていない．また，これらの病院では，2003年度から疾患別包括診療報酬制度の導入が検討されており，遺伝子検査はますます厳しい状況に立たされている．
　冒頭にも述べたように，診療における遺伝子検査の役割は，今後，拡大することはあれ縮小するとは思われない．