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ホルモン
癌につける薬はない。これが常識であり，定説であつた。H. M. Dye（1949）が1948年までに文献にあらわれた5,000種以上の抗腫瘍剤をしらべたところでは，ほとんど大部分がnegative worksであつて，なお希望をもつて注目しうるものは僅々数種に過ぎない。A. Gellhornの言をかりていえば，癌の治療薬をさがす仕事は，原野に野生の動物をしとめるよりももつとたよりないものであつて，悪性腫瘍細胞に関する空想的な知識をもとにして，かりそめに企てられる癌の薬物治療は，つねに無意味であるのみでなく，ときには有害でさえある。
いつぽう癌の早期診断と手術及び放射線による治療手段は，過去50年間に著しい進歩をとげたが，しかしそれにも自ら限界があって，5年以上のいわゆる永続治癒率でみても，胃癌の8％，前立腺癌の20％，乳癌の40％，などで，残りの多くのばあいは，最善の手術，最善の放射腺療法にもかかわらず，空しく失われていく事実をどうすることもできない。最近の化学療法にもとめられるものは，このようなきびしい現実から生れたもので，したがつてたとえ単独で癌を根治しないまでも，症状を緩解し，再発や転移を制禦し，手術の限界をこえて進展した癌の進行を阻止してより長く生命を保証するならば，それだけでも有意義なものと考えなければならない。
雑誌目次
雑誌文献
公衆衛生15巻6号
1954年06月発行
雑誌目次
特集 公衆衞生に必要な新藥の知識
癌の治療藥
著者： 石山俊次
ページ範囲：P.5 - P.15
血圧降下剤
著者： 村上元孝
ページ範囲：P.17 - P.20
従来高血圧の治療は食餌療法，生活指導，対症療法に限られ，半ば止むを得ざる疾患の1つにされていたが，Hexamethoniumを始めとしてHydrazinophthalazin，Veratrum alkaloid，Hydergine，Rauvolfia serpentivaと血圧を比較的長時間に亘り下降せしめる所謂血圧降下剤の登場は臨床医家のみならず，一般世人に1つの大きな問題を提供した。
高血圧者剖検屍に於ては血圧の高いもの程動脈硬化殊に脳動脈硬化，冠硬化は高度で，脳出血，脳軟化，心不全心筋梗塞，心筋胼胝も高率に出現し，予後の面からも血圧の高いもの程不良の為，何等の副作用を呈する事なく，血圧を正常血圧或は其に近い血圧に下降せしめ得るならば此等合併症の出現頻度も減じ，血圧降下剤は高血圧症の拔本的治療法でなくとも高血圧治療の一大進歩と言わなければならない。然し現実には此等血圧降下剤は其使用に当つて尚多くの問題を残している。
γ-グロブリン
著者： 平井秀松
ページ範囲：P.21 - P.26
1．まえおき
γ-グロブリンという物質はもともと純粋な物理化学的概念で定義されるが，抗体成分が多くはγ-グロブリンとしての性質をもつているので，γ-グロブリンという言葉は同時に抗体グロブリンの意味を含んで使われることが多い。又それが故に重要な物質なのである。
γ-グロブリンという言葉を説明するためには電気泳動法の説明にさかのぼらなければならない。電気泳動とは溶液の中に陽と陰の電極を入れると，溶液中の溶質粒子が自分自身の帯電に従つて陽極または陰極に向つて動く現象をさすものである。従つてこの方法により溶液中の帯電物質の分析ができるので，古くから化学的な研究に用いられてきた。蛋白質も溶液中でその溶液のpHに支配されて帯電しているので，矢張りこの電気泳動分析の対象になる。電気泳動法には色々な方法があるが，スエーデン，ウプサラ大学のTiselius教授が考案した方法は極めて精巧であり，今迄に現れた方法のうちである意味でもつともすぐれたものである。この方法は今日Tiseliusの電気泳動法(1)と称して広く世界中に行われている。この方法については次項にのべることにする。
輸血代用品
著者： 大村泰男
ページ範囲：P.27 - P.32
1．いとぐち
輸血代用品なる題目で執筆を依頼されたがこの言葉は輸液を研究している者にとつては，好ましい響を与えない。一般に代用品と称せられる物は本物よりとにかく落ちるものと，相場がきまつている。現在のわれわれの努力は，輸液をして輸血代用品の名を返上させる線まで向上せしめることである。
とは言え，輸血，すなわち全血輸注は，今更ながらその臨牀効果の多面的なことに驚くのである。これを今日の輸血代用液が全て果し得ているとは，とても言えない。僅かにある一面を代用しているに過ぎない。それでは同液に欠けている点は何か。いろいろ思いつくのであるが，最たるものは酸素呼吸に関与するヘモグロビンを欠くことである。Hbはまだ人工的に造り得ないから，Hbを輸液の一成分として用い得るまでに到つていない。現在は後に述べるように輸液の研究が進歩したので，その他の点では，例えば給水効果，取扱いの便利，運搬及び保存性のあること，副作用の少いことなどでは，輸液の方に秀れた分があるけれども，危急の場合にはまだまだ輸血にかなわないから，輸血代用品なる言葉は，いまだ返上の時期に達していない。今後の発展を期待するのである。
消毒剤
著者： 八田貞義
ページ範囲：P.33 - P.40
公衆衛生上の消毒は研究室内作業の滅菌と同程度を目標とする。したがつて煮沸消毒ならば十分長時間沸騰点に保つ，ガーゼ・繃帯などは高圧蒸気法による。薬液消毒も十分その濃度と作用（浸漬）時間と温度とを大きくするように心がけねばならない。硝子器具（注射器など）は乾熱滅菌するがよい。消毒にはまつたき知識と誤りない操作とが要求され，決していゝ加減のものであつてはならない。ワクチン，血清をはじめ，一切の予防用，治療用，診断用の製剤を皮下，静脉内，皮内，筋肉内などに注射するに際し，従来この国の医家はあまりにも手軽に不注意に病原菌の迷入に対する防禦法を軽視してはいないか。注射部位の発赤・疼痛なども，その製剤本来の避くことのできない反応と視るものもあろうが，消毒の不完全などにもとずく医師の怠慢過失によるものと反省すべきものなければ幸いである。
以下紙数の関係もあるので主に化単的消毒剤，それもそれらの生物学的意義特に消毒作用について述べ，化学的特性について述べる考えはない。それは別に人がある。われら生物学徒はそれを薬物化学者にお願いして少しも恥ではなかろう。
新しい驅虫剤と殺卵剤
著者： 小宮義孝
ページ範囲：P.41 - P.46
新しい駆虫剤と殺卵剤について書けとの註文であるが，駆虫剤はともかく，寄生虫の殺卵剤として実際に広汎に適用しうるまでのものはなく，みな目下研究中に属するものである。だからそういう意味で殺卵剤については最近そのホープと思われる2〜3のものにつき進歩研究の跡をたどつて書くこととした。
新しい農藥とその中毒
著者： 上田喜一
ページ範囲：P.47 - P.51
古くは農薬は砒酸鉛，砒酸石灰，硫酸銅のような無機化合物か，硫酸ニコチン，除虫菊のような天然物であつたが，大戦後多数の合成物質が発見され，古いものは次第に新しいものにより駆逐されつゝある。
又農薬の概念も拡張され，単に殺虫，殺菌の目的に止まらず殺鼠，除草，植物成長調整（発芽抑制等）を目的とする薬品も包括するようになつた。
ねずみ昆虫驅除剤
著者： 鈴木猛
ページ範囲：P.52 - P.57
予防医学のいちばん外側をうけもつ仕事に鼠族昆虫の駆除事業がある。これは甚だ地味な仕事でありながら国民の文化の程度を直接に反映し，その成果は国民生活の向上に寄与するところが大きい。我が国でも年々この事業が活溌になり，モデル地区をさきがけとして全国に蚊やハエや鼠のいない郷土が続々と建設されるような機運になつてきた。この事業の立役者はいうまでもなく殺虫剤，殺鼠剤を中心とする各種のいわゆるEconomicpoisonである。第2次大戦を契機としてこの分野の薬剤の発展にはめざましいものがあるが，その殆んどが欧米の着実な研究の成果によつており，環境や風土の相違によつて独自な発展が期待されているその応用の面に於てさえも，我が国の実情としては残されている問題が甚だ多い。こゝでは殺虫剤，殺鼠剤，防虫剤（忌避剤）などにつき，我が国における最近の進歩を中心に特にその応用面の発展について解説を加えてみたい。
麻醉に関係ある最近の藥剤
著者： 山村秀夫
ページ範囲：P.58 - P.63
麻酔関係の新薬についての最近の発展は目覚ましいものがあつて，いまこれを詳細に説明することは到底不可能のことであるが，こゝではその主なるものをごく簡単に紹介することにする。
麻藥と覺醒剤
著者： 竹山恒寿
ページ範囲：P.64 - P.67
麻薬も覚醒剤も同じように社会的関心を持たされている薬品で，どちらもすぐれた薬効をもちながら"悪の薬"として名声が高い。薬にも，直接に感覚的な刺戟を人体に与えるものと，そうでないものとがあり，アルコールや催眠剤または麻薬や覚醒剤は，これを使つたときに特有な感覚的刺戟があることで知られている。こういう薬効を持つている薬は，本来の目的をはなれて嗜好品として使われる可能性ができてくるわけである。アルコールや阿片のように，はじめから嗜好品として出発したものもあるけれど，阿片アルカロイドの誘導体や覚醒アミン，パルビツール酸催眠剤，抗ヒスタミン剤などは，何も嗜好品としてつくりだされたものではない。しかし，そのもつている作用が一種の快感刺戟として働くために，人はこれを追求し連用し溺れこみ，ついには慢性中毒となつて心身を荒廃させ，社会的にも大きな問題を提供しているような始末である。ことに麻薬と覚醒剤のばあい，その害毒が大きいので，法律的にも特別な取締法がつくられて，濫用がいましめられているけれど，中毒者はあとを絶たない。麻薬の中毒者は日本全国に10万から20万人いると推定されているし，覚醒剤中毒者は50万人，あるいは100万人と称されている。どちらも違法行為である薬物耽溺なのでその実数はつかみ難い。しかし地域的な実態調査をすると，麻薬中毒者は10万人を超すと思われるし，覚醒剤中毒者は70万から80万人くらいは存在するように推定される。
抗酒剤
著者： 高橋宏
ページ範囲：P.68 - P.70
元来ゴム工業に地味な役割を演じていたDisulfiram（Tetraethylthiuram Disufild）が，生体のアルコールに対する耐性を著しく低下する作用を持つことを偶然発見され，これがデンマークの科学者Jacobsen及びHaldによつて初めて記載され，更に同国のアルコール中毒専門医である。Martensen-Larsenが，アルコール中毒治療剤としてのこの薬品（商品名Autabus，アメリカ及びカナダではAntabuse）の使用経験を発表してから，足かけ7年の歳月が過ぎた。
日本でDisulfiranがこの目的に使われたのは昭和25年であり，われわれの教室では，現在まで800を越える患者が，昨年春よりNocbinの名で製品化されたこの薬品を投与された。
EDTAについて
著者： 勝沼晴雄
ページ範囲：P.71 - P.74
EDTAは，アルカリ土類から重金属に至る広汎な範囲に亘る元素と所謂キレート化合物を作る性質があり，更にその化合物は水溶液でイオン化しないので，理工学，医学等の各方面で，かなり注目を集めている。特に放射性元素の重要性がクローズアツプされる様になつてからは，一部の放射性元素による生体の内部曝露障害（Internal Hazard）の治療の面で，一層本剤の重要性が増して来た。
EDTAは，Ethylene Diamine Tetra-Acetic Acidの略称であるが，又Versene（市販名）などとも呼ばれている。この物質は最初Schwazenbach及びAckermann（1947）によつて記載せられたが，その後欧州及び米国の学者達によつて，その基礎的性質に関する研究が行われ，これと竝行して，その応用的方面の研究も熱心に行われて，文献の数も既に相当多数にのぼつている。ここでは主として医学の分野における本剤の応用について述べるが，順序として先ずSchwazendach等によつて行われた基礎的研究の概略を紹介しておく。
放射線障害とその對策
著者： 津屋旭
ページ範囲：P.75 - P.82
ここに云う放射線とはIonizing Radiationの意であって，X線のみならず，天然並びに人工放射性物質（以後RIと略記する）から放射されるα線，β線，γ線其他を総称する。之等は何れも電離作用を有するものであつて，之に伴う放射線のエネルギー吸収が，放射線の生物学的作用一障害作用の根源をなす事は云う迄もない。
Röntgen教授によるX線の発見，Curie夫人によるRadiumの発見は近代科学の魁けをなすものであるが，その発達の歴史に放射線障害による幾多の尊い犠牲が払われている事は，Ehrenbuchder Röntgenologen und Radiologen aller Nationen（Strahlentherapie，1937）の中に詳細に記載されているが，吾国に於いても亦その例に洩れるものではない（1）。多年に亘る放射線診療の犠牲として再生不能性貧血で斃れた京大故末次教授，骨髄性白血病の長崎大故永井教授の名前は吾々の記憶に新しい。更してこの様な放射線障害が現在如何なる傾向を示しつつあるかという事は我国の公衆衛生上一つの重要な研究課題たるを失わないであろう。
放射能による食品の殺菌保存
著者： 尾崎嘉篤 , 山田幸孝
ページ範囲：P.83 - P.86
1．
人工放射性物質Radioisotopeの医療面，研究面，工業面における利用は，既に人のよく知るところであり，又極めて目ざましい発達を示しているが，近時，これを食品の殺菌及び保存に利用しようという試みが主としてアメリカで行はれ，相当な成果をあげている。
防腐剤のあり方
著者： 宮木高明
ページ範囲：P.87 - P.92
1
防腐剤は広く微生物侵襲に対抗する手段としてその価値をもつている。人畜の生体に疾病を起させる場合，或は栽培植物の病変原因となる場合を特別扱いする以外は抗微生物的な手段として薬物を利用する場合，防腐剤という名称が正当に用いられるといつても過言でない。
従つてそれは近代に於て特異な進歩を示している化学療法剤や抗生物質剤などと近似した性格をもつているし，事実これ等と平行してその研究なり技術なりが育てられるべきだろう。しかし，いわゆる防腐の対象となるものの，性質や価値によつて全く別の問題が生じてくることを注意しなくてはならない。
新しいホルモン剤
著者： 古沢嘉夫
ページ範囲：P.93 - P.94
新しいホルモン剤という場合，今日市販されているホルモン剤をながめると，必ずしもホルモンとしては新しくよいが，製剤としては新しいホルモン剤の中に入れなければならないものがある。
第1類はホルモンとして比較的新しく臨牀と応用されるようになつたもので，コーチゾン，ACTH，パロチン等である。
藥品の輸入と国産
著者： 小幡昌利
ページ範囲：P.95 - P.97
近年世界の医薬品類の進歩は目覚しく，戦後のスルフアダアイジン，ストレプトマイシンを始めとする新抗菌性物質，コーチゾン，イソニコチン酸ヒドラヂト等，続々と新しい医薬品が我が国に輸入され医療の面で寵児となつているが，これら輸入薬品の概況とその変遷の一端，国内の医薬と品の生産との比較を統計の面から概観して見たい思う。
限られた紙面であり又統計資料として現在最も正確なものは，輸入統計については大蔵省の日本外国貿易統計，生産統計は厚生省の薬事工業生産動態統計であるが，貿易統計の分類が生産統計の如く細分されていないため，多少の相異及び細部についての検討が出来得ない点はお許し願いたい。なお，現在医薬品の輸入に関する外貨運営の方針は，他の物質と同様国産不能の医薬品原料に重点を置く外，製品よりバルク，更に中間原料又は粗原料の輸入に可能なる限り置き換える措置が取られており，国産の推進が画られていることは云う迄もない。先ず茲数年間の医薬品等の輸入に対する措置はどうか，それは第1表の輸入予算額の通り昭和28年迄年々増加を続け，これを境として昭和29年からは下降の状況と見ることが出来る。更に減少して原料を除いて医薬品の製品（主としてバルク製品）のみの輸入は，現在伸びつつある医薬品の輸出が同様に伸びたとすれば，両者同額の年間約70万弗（約25億円）と見込まれている。
論説
公衆衛生と新藥
著者： 酒井威
ページ範囲：P.1 - P.4
水爆被害漁夫の放射線火傷に，EDTAという新薬が送られたと新聞が報じて居る。EthyleuDiamine Tetra Aceticacidの略字である。之に類する医薬品は，Hypotonin（E. D. Valerianate 1922）と，E. Dに琥珀酸を結合したHypotonal（大正14年田村）とが，何れも血圧降下剤として市販されて来たが，E. DTAの如き化学構造式の物は，従来二価陽イオンの定量試薬には賞用されたけれ共，医薬品としては正に新薬である。然し今日の使用法では，公衆衞生の新薬ではない。該事件以来，無難な鮪までが，需要消費が少くなり，為に之が売れ残つて鮮度が落ち，非衛生に陥る怖がある。昨年の米国化学会では，Tarr氏が，魚類を貯蔵する氷の中に，1ppm. の割に，クロロテトラサイクリン（オーレオマイシン）を含有させると，鮮度が長期間保続出来る事を発表して居る。同様にDetherage（1953）は，獣肉動物の屠殺直後に，上記抗生物質を淋巴節に注射すると，死後の変化を永く防止し得ると云う。オーレオマイシンは1948年（Duggar）以来の薬であり，今日では果して新薬に属するか否かは知らないが，立派に食品衛生上の，即ち公衆衛生の薬品でもある。
新らしい薬品は，世界の各地で毎日のように誕生する。誕生前に充分に実験検討されても，世に出てから改めて評価されて，或は夭折し或は延命して人類のために活躍する。
隨想
新藥ばやり
著者： 三堀三郞
ページ範囲：P.98 - P.99
だてやすいきようで薬を飲んだり注射したりする者も無かろうが，この頃のように新薬続出で新聞，雑誌，ネオン，ラジオ，テレビで，これでもかこれでもかと言わんばかりのどぎつい宣伝広告で圧力を加えられたんでは，医者もそうだが，病人にしたつて，何となく使つてみたくなるのも人情である。医者にしてみれば，手際よく治して患者に気をよくしてもらいたいし，病人にしてみれば，いち早くその恩恵に浴して，君ありやよく効くねお蔭ですつかり楽になつたよなどと，新物食いの誇りを持つてみたい気持ちもあるから，新薬がはでな広告でお目見得すると，医者も病人も一応は使つてみたくなるものである。こんな心理から，薬の世界にも何となく流行といつたようなことが成立してしまうのである。
藥の広告というものは，ほかのものの広告とはちがつて，薬事法でなんのかんのと制限をうけることになつている。医薬品適正広告基準といういかめしいものがきめられていて，始めに製造の許可をうける時に申し出た効能効果の外には，改めて，許可なしには勝手に効能効果を広告してはいけない。公認とか推せんとか書くことも許されない。なお品質，効能，効果に関しては最大級の形容詞を用いてはならないことになつている。この点は過信することによる危害の防止ということで，他の物品の広告にくらべて厳しい点である。多くの医薬品広告で違反事例の最も多いのはこの点である。
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新しい結核藥
著者： 川上保雄
ページ範囲：P.2 - P.2
Streptomycin（SM）がWachsmannにより抗結核性抗生物質として登場して以来，最近数年間に多数の結核症に対する化学療法剤が表れ，結核の治療法を一変した觀のあることは周知のことである。以下主要なる結核化学療法剤を擧げて見る。
抗生物質：SM，及，Dihydro-SM（SMのストレプトーズの-CHOが-CH2OHとなつている。副作用としてSMの方は前庭神經障害Dihydro〜SMの方は蝸牛神經障害，をおこしやすい）。最も早く表れたものであるが，現在でも最も有効な化学療法剤である。此等は当初1日3gという様な多量の連日注射が行われ，副作用も従つて多かつたが，その後1日0.5〜1g更に週2回の間歇投与で少くとも慢性肺結核に対しては効果は同様で，副作用はずつと少くなり，且藥剤に対する耐性出現率をも減らすことが出来た。然しシユーブ，粟粒結核，特に腦膜炎では，やはり強力投与の必要があり，その副作用も多い。この副作用を防ぐ為複合SMが作られた。SMとDihydroSMを夫々に50％混合したもので副作用は夫々単獨の場合に比し遙に少いという。
酵素製剤
著者： 副島圭一
ページ範囲：P.3 - P.3
最近の臨床に使われている酵素製剤を概觀してみる。
消化酵素Diastase．Pepsin．Lipase，Pancreatin等特に述べる必要もない
抗生物質
著者： 大竹喜彦
ページ範囲：P.8 - P.9
抗生物質とは一言にして云えば，微生物の産成した物質で，他の微生物発育に拮抗するものである。その発見された種類は約250種にも及び，その中いくつかの治療藥があるが是等に就て主な適應症を列擧すれば大体次の通りである。
ペニシリン（Penicilliun notatum）
庇肝剤
著者： 高橋晄正
ページ範囲：P.12 - P.13
肝は生体最大の器官で，多くの他器官と密接な機能的関連性を持ち，複雜多岐なその機能に関する研究は，近年急速に進歩し，治療面にも新機軸をひらいたとはいえ，未だ永山の一角を窺わせているに過ぎない。以下庇肝剤として用いられているものを，糖質・蛋白質・綜合アミノ酸剤等の基礎榮養物，酵素系に関与する特殊アミノ酸及びビタミン類，解毒剤，腸内細菌による腐敗産物産生を抑制する抗菌物質，腦下垂体副腎系ホルモン等に分けて簡単に紹介する
1．糖質 肝機能が健在である為の1つの條件は肝細胞内に多量のグリコーゲンの存在することである。經口的に投与出来ない場合や急を要する場合には5％液皮注，10％液点滴靜注を大量に行う。糖同化機能に障碍ある場合に高張液の大量を短時間に与えるのは良くない。種類としてはブドー糖よりも果糖の方が肝に対する沈着率が大きい。インシユリンは筋グリコーゲンへの糖質移動を来す結果肝グリコーゲンを減少せしめ却つて良くない。
解毒剤
著者： 三好榮一
ページ範囲：P.15 - P.15
解毒剤として用いられる藥物に消化管内に残存する無毒性或は不溶解性或は不溶解性に変化させる目的で用いられるものと，体内に吸収された毒物，又は体内で生じた毒性物質を解毒する目的で用いられるものとある。
齒科の藥
著者： N生
ページ範囲：P.26 - P.26
齒科に使用する藥と云つても他科に使用する藥と全く違つた藥が使用せられるものでなく，又その目的を異にするものでもない。従つて使用する藥の適用も他科と同様に全身投与も局所投与も行われている。
しかし齒科領域は解剖学的にも生理学的にも色々な特徴があるため，特に歯牙と云う特殊器官があることと，この齒牙が顎骨内に植立して粘膜が，これら顎骨並に歯頸部を被う特別な関係が複雜であるため，治療の目的によつて使用する藥にも特別な考慮を拂う必要のあることは他科におけると同様である。そのために特に歯科用に作られている製剤も決して少なくない。
強心剤に就て
著者： 土肥一郎
ページ範囲：P.30 - P.31
強心剤の中，カンファー，アミノコルヂン，コラミン等は中樞を興奮させ，ヂギタリス系の藥及びストロファンチンは心筋の働きを増大し，キサンチン系のものは冠循環を改善するといつた工合に夫々特有の働き方を持つている。これらの他に考慮に入れて置くべき作用としてアヂスチン及び心臟ホルモンがあり，更に重症心不全の治療の立場からは，水銀利尿剤を忘れることが出来ない。
中樞興奮剤は心臟の自働中樞，血管中樞，呼吸中樞に作用し，それの機能を高める様に働く。従つて急性心臟衰弱，ショック等の急性循還不全に用いられる。これに屬する藥物の中，ビタカンフアーは最も慣用され大量を用いても危險の少いものである。カルヂアゾール，コラミン，ネオスピランはむしろ呼吸麻痺を救うための中樞興奮剤として用いられる場合が多いが，これらはビタカンファーに比して痙攣を起し易いから用量及び使用時の患者の状態に注意が要る。
ビタミン剤
著者： 吉川春寿
ページ範囲：P.51 - P.51
最近ビタミンと云うことばが特に大衆化されて，どんな人でも食物にビタミンが含まれていなければいけないのだと云うことを知つている。また，手許にある榮養学の教科書をとつて見てもビタミンと云う項目に提供しているページが全体の非常に大きな部分を占めている。このようにして，今やビタミンにあらずば榮養にあらずと云うような時代を現出しているがどうもわれわれの眼から見ると行き過ぎのように思われる。ビタミンは身体内でいわゆる3大榮養素即ち糖質，脂質，蛋白質が代謝をうけてエネルギーを発生する過程及び種々の無機物質が身体に利用される過程を調節するところの微量で有効な物質であつて，ビタミンなくしては完全な榮養は保てないのであるが，しかし，ビタミンが他の榮養素に比べて特に身体に重要であると云うわけでもなく，いわんやビタミン剤を服用したり，注射したりしていればそれで榮養滿点というわけのものでもない。それなのに，世間では何かビタミンが靈妙魔迦不思議の力をもつもののような印象を受けているようである。
こうなつた理由は，主としてビタミン研究の歴史とその研究結果が企業とむすびついたというところにあると思う。即ち，ビタミンが微量で有効であり，又化学的にはいろいろの複雜な有機化合物であつて，化学者の学問的興味をそそるものであつた。
気管支喘息の藥物療法
著者： 北原靜夫
ページ範囲：P.54 - P.54
気管支喘息の治療には非発作時の根治療法と発作時の藥物療法とが問題になるが此所では後者につき解説する。喘息発作は如何にして起るか。之には色々の説があるがWarren，Dixonは肺の毛細管の傷害による充血，水腫が気管支閉鎖の最重要な因子であり気管支筋収縮による呼吸障碍は極く早期段階のみであると。Alexanderはヒスタミン様物質が毛細管の透過性を亢進し平滑筋を収縮して喘息発作を起すのであろうと説明している。
近年Halpernはアンテルがヒスタミンにより誘発される喘息発作に非常に有効なことを知つた。以来種々のより優れた抗ヒスタミン剤が合成された。FeinbergUnger等多数の研究者の經驗では抗ヒスタミン剤は喘息発作の起る前の咳嗽とか呼吸困難を伴わない痙攣性咳嗽には良く奏効するが著明な発作には到底アドレナリンに及ばない言う意向が強い。
膏藥
著者： 谷奧喜平
ページ範囲：P.59 - P.61
皮膚疾患の治療に膏藥療法の重要であることは昔も今も変りはないが，その様式と理論は最近大きく進歩した。現在皮膚科で使用する膏藥は次のように大別せられる。1）粉末剤，2）油脂性軟膏，3）乳剤性軟膏，4）水溶性軟膏，5）ローション剤である。茲には戦後急速に注視を浴びた乳剤性軟膏，水溶性軟膏に就いて述べることにする。
抗リウマチ剤
著者： 横山巖
ページ範囲：P.62 - P.62
1949年Hench，Kendall等によつてCortisone療法が発表されて以来，リウマチ性疾患治療の上に一大進歩がもたらされた。併しリウマチ性疾患は未だにその原因が不明である為に原因的治療を行うことが出来ず，従つて決定的ならざる数多くの治療法が行われている。
サリチル酸製剤：サリチル酸，ソーダアスピリン，アミノピリン，フナエセチン，アトフアン，ザリチル酸アミド，イルガピリン等が用いられている。此等の中てイルガピリンは，1949年スイスのStenzelによつて合成されたButazolidinとアミノピリンの等量含有藥で注射藥1筒5cc中にブタゾリヂン，アミノピリン各々0.75gを含有して居り，その効果は他のサリチル酸剤に勝つている。サリチル酸剤の副作用としては食欲不振惡心，嘔吐，発疹，耳鳴，難聽，無顆粒細胞症等が擧げられる。
自律神経遮斷剤
著者： 佐々木智也
ページ範囲：P.63 - P.63
自律神經遮断剤Autonomicblocking drugsは，TEAが實用に供されて以来注目されて来たが，旧くより知られている麦角アルカロイド，アトロピンスコポラミン及びニコチン等も廣義の自律神經遮断剤と考えられる。而しここには新に合成された遮断剤について述べる。
イオン交換性樹脂の醫学への応用
著者： 斎藤泰弘
ページ範囲：P.70 - P.70
合成樹脂は工業方面に於ては硬水の軟化，蒸溜水製造，分析化学等に應用されていたが1947年以来臨床的にも應用せられるようになつた。淡黄色，褐色乃至黒色の無定形，無味，無臭の微砂状をしており，その構造は合成材料，方法によつて異なるが1例をphenolsulfon酸とFormalinの縮合体をもつて示せば左のように表わされSO3H基のHがイオン交換能を持つており通常R-SO3Hと略記される。合成樹脂自体は溶解しないがその多乳性の構造により電解質溶液を滲透させイオン交換を行う。陽イオン交換樹脂と陰イオン交換樹脂が區別せられ前者には前記R-SO3Hの他R-COOHがあり後者はR-NH3OHが使用されている。
（A）陽イオン交換樹脂通常R-COOH，R-SO3Hの2種が，使われているがこの型ではHが交換されるのでH型と呼ばれこのHがNa，Ca，K，NH4で交換されたものを夫々Na型，Ca型，K型，NH4型と呼ぶ。1例をあげるとR-SO3H＋NaOH→R-SO3Na＋H2O尚，再生するにはR-SO3Na＋HCl→R-SO3H＋NaCl
抗ヒスタミン療法
著者： 北原靜夫
ページ範囲：P.82 - P.82
1927年Daleは抗原抗体反應の結果組織中にヒスタミン又はヒスタミン様物質が遊離してショツクが起るのではないかと提案した。又気管支喘息，蕁麻疹等のアレルギー性疾患の場合にも患者がアレルゲンを攝取すると体内にヒスタミン様物質が生じ之がアレルギー性症状を起すものと称されている。臨床的にもこの際組織中に遊離して増量したヒスタミンを破壞してその疾患を治療せんとする企が既に10数年来試みられた。
ヒスタミン破壊酵素であるヒスタミナーゼハベ試驗管内でヒスタミン相当強力に破壊するが三澤教授，Rackemannによるとアレルギー性疾患にはさ程奏効しないようである。1939年RosenthalはThymoxyäthyl diäthylameu＜￣＿＞＜CH8CH3O-CH2-CH2-N＜C2H5C2H5がヒスタミンによる天竺鼠の腸管収縮を特異的に抑制すること，又皮下注射により痛覚が失われることを述べておる。
「クロロフイール」について
ページ範囲：P.92 - P.92
脱臭剤，創傷治療剤，増血剤，抗アレルギー剤等の藥剤としてわ勿論のこと，化粧品，キヤラメル煙草，歯磨その他社交用品に迄加工使用されているクロロフイールは，果してどの程度の価値効用があるものであろうか。現在迄にもその抗菌力の無い事，脱臭作用の不明なる事を発表している学者もあるので，ここに医学的考察を加えつつその概略を述べたいと思うクロロフイール（葉縁素）；Willstätterが葉緑素の化学構造を決定した，a型はC55H72N4O5Mg，b型はC55H70N4O5Mgの構造式を有している。しかしこれは殆んど藥効を有せず着色剤としてのみ用いられる。クロロフイール誘導体；Burgi（1930）がchlorophyllin Na塩を創傷治療に用い有効である事を発表した。このクロロフイリンも水に溶かすと不安定なため漸次改良されて，カリウム塩，銅塩，亞鉛塩等の誘導体が出現し臨牀への應用が目覚しくなりたのである。藥効；クロロフイールが構造上血色素に類似する事からBurgi（1916）は広範囲な動物實驗より抗貪血剤として著効のある事を発表した。以来多数の学者が追試し比較的効果のある事を認めている。
新しい避妊藥
著者： 古澤嘉夫
ページ範囲：P.94 - P.94
避妊藥には直接精子に作用して殺精子力をあらわす従来の膣内に用いる形式のものと新たに登場しようとしている経口避妊藥がある。
殺精子剤の主藥としては酢酸フエニール水銀と硫酸オキシヒノリンであつて，しかも現在日本では酢酸フユニール水銀のみが使われている。その後實用性のある強力な殺精子藥はあらわれないようである。避妊藥使用者の方からいうとゼリーと錠剤が圧倒的に多く器具併用にはゼリー，単獨には錠剤というのが今日の趨勢であつて，おちつくところにおちついたという感である。
ヒアルロニダーゼの臨床的応用
ページ範囲：P.97 - P.97
近年臨床各科に亘りて急速廣汎に利用を見る様になつた藥剤の一つにヒアルロニダーゼがある。現在市販せられているものは，牛睾丸より抽出せられたもので，本酵素は結合組織の基質の主要成分たるヒアルロン酸を分解してその粘稠性を低下せしめ，以つて組識透過性を著しく亢進させる作用がある。
本剤の臨床的應用面を大別すると①皮下に大量の液体を注入する場合に②滲潤麻酔及び傳達麻酔に③病竃内の藥剤濃度を高める目的に④人工採精に⑤癒着の防止及び剥離に⑥皮膚掻痒の治療に⑦ヒアロルロン酸含有器官の内圧が病的に昂進した場合に等である。之等を簡単に逐條解説すると，
研究報告
青酸ガスに対する抵抗減弱者に関する研究
著者： 佐藤徳郞 , 福山富太郎 , 山田美恵子
ページ範囲：P.100 - P.104
検疫方面で青酸ガスくん蒸を実施するとき，くん蒸員の事故ばかりでなく，くん蒸完了後船室に入つている人達にも事故がおき死亡することがある。
青酸ガスの所謂恕限度は従来20ppmで，最近10ppmと考えられる動きが強い。この恕限度は8時間労働における安全限界と考えられているが，Patty（1949）の成績（1）によれば18〜36ppmでは数時間後に軽い症状が出，110〜135ppmでは1時間で生命に危険があり45〜54ppmでは30分〜1時間で相当の症状が現れるといつている。これらの成績から判断すると，恕限度と危険な症状の出るガス濃度との間のひらきが余りに少く，恕限度の10ppmという数字が，青酸ガスの洩れる環境に適応した人達にとつての安全な数字ではないかと考えられる。青酸ガスくん蒸完了後に船室を使用する人達は色々な人達があつて，主として青酸ガスに適応していない人々であるとみられ，なお種々の身体的な故障を持つ人をも包含するおそれがある。何か身体的な欠陥があつて青酸に対する抵抗が衰えていた場合には，普通の人であれば症状をおこさないような青酸量でも死亡する場合のあることが想定されるので，生物学的な実験からそれらの関係を明かにしようとした。
石灰窒素のレプトスピラに對する作用—石灰窒素浮遊液の試験管内におけるレプトスピラ殺滅作用並にその加熱による減弱
著者： 八田貞義 , 山地幸雄 , 田中弘子 , 山内信
ページ範囲：P.104 - P.105
1917年遠山が黄疸出血性レプトスピラに対する石灰窒素の殺滅作用を，試験管内及び人工水田において認めて（1,2）以来，石灰窒素肥料が水田における作業に由来するレプトスピラ症の防疫に有効であることは，広く認められている（3,4）。しかしその殺レプトスピラ作用の本態については，未だ報告がみられないようである。
吾々はそのための検討を試みるべく，まず石灰窒素の試験管内におけるレプトスピラ殺滅作用ならびにその留水浮遊液を加熱した際の作用について実験を行つたので，以下にそれを述べる。
ヘノポヂ油製剤と四塩化エチレンの併用による蛔虫及び鉤虫の驅除成績
著者： 大場一兵衛 , 甲斐田晃
ページ範囲：P.106 - P.107
1．まえがき
鉤虫寄生者の中には蛔虫を同時にもつているものが相当に多く，著者等の検査集団においても鉤虫寄生者の約57％に蛔虫の同時寄生者が認められた。一般に鉤虫駆除薬の中には，同時寄生の蛔虫を刺戟して不測の障害を来す場合があるといわれている。かかる同時寄生者の駆虫，殊にその集団駆虫に用いて適当であると思われる方法が得られたので茲に報告する。
乳幼兒の身体発育判定図表について
著者： 山口健男
ページ範囲：P.107 - P.109
乳幼児の身体発育を判定する場合，測定値を標準値と比較することは通常行われる所であるが，その比較も莫然と少し大きいとか非常に小さいとか云うだけでなく，その差をパーセントなり標準偏差単位で示しておくなら月令や男女の構成の異る乳幼児の集団の比較や同一の乳幼児を長期間に互つて栄養指導した場合の効果判定などに非常に便利である。併し個々についてこの計算を行うことは面倒であるので計算図表により簡単に算出する方法は以前発表した1）が今回厚生省で新しい基準値が発表されたので2），本基準値に基いた図表を作成してみた。尚基準値との比較をパーセントで行うか，標準偏差単位で示すかの問題は，例えば体重の場合は10％の差は大して珍らしくないが，頭囲における10％の差は極めて稀である。即ち体重も頭囲もともに基準値より10％多い又は少いからと云つて両者の均合いがとれていると云うことは出来たいので，同じ10％の差でもこれに対する評価は異る。この点標準偏差単位で示す方法は合理的で，今回の厚生省の基準偏差単位をもとに上中下が決められている。従つてここに発表する計算図表もこの方法によつた。
野菜附着蛔虫卵の各種洗滌方法による除去率について
著者： 小宮義孝 , 和泉精一
ページ範囲：P.109 - P.112
私たちが日常ふつうに生食する野菜の品種は調べて見ると意外に多く，特に蛔虫感染に密接な関係を有する白菜，大根その他の葉根菜が全年間を通じ又は殆ど年間を通じて出廻つており，又これらの市販品から蛔虫仔虫期卵が証明されている以上（小宮，小島，1954）かような野菜附着蛔虫卵の消毒ないし除去は蛔虫感染予防の重要問題である。然るに蛔虫卵の化学的処理による殺滅は，未だなお実際に普及するまでには至つていない。又熱処理も仲々に行われがたい事情がある。そこで最も実用的な簡便な方法は野菜附着蛔虫卵を水洗して器械的に之を除去する方法であるが，この問題に関しては小田（1927），千葉（1928），斉藤等（1950）等の報告がある。即ち小田は蛔虫卵浮游液を作り之れを菜園の白菜に撤布し，之等の白菜をゴム管を硝子捧の両端に結合してD型とした摩擦器で摩擦しながら洗滌する方法を6回反復し，又別に水道放出水で洗滌しその減卵度を見た。之れによると前者では1回摩洗で約70-80％，2回のそれでその90％以上を減卵し，又放出水による水洗の場合には大体2回摩洗したものと同様の減卵を示した。
基本情報
バックナンバー
88巻12号（2024年12月発行）
特集 新型コロナからの教訓—モニタリング報告2024
88巻11号（2024年11月発行）
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88巻10号（2024年10月発行）
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88巻9号（2024年9月発行）
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88巻8号（2024年8月発行）
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88巻7号（2024年7月発行）
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88巻6号（2024年6月発行）
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88巻3号（2024年3月発行）
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88巻2号（2024年2月発行）
特集 健康日本21の20年間の評価と次期プラン
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87巻12号（2023年12月発行）
特集 新型コロナからの教訓—モニタリング報告2023
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87巻9号（2023年9月発行）
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87巻5号（2023年5月発行）
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87巻2号（2023年2月発行）
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86巻11号（2022年11月発行）
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82巻4号（2018年4月発行）
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82巻3号（2018年3月発行）
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82巻2号（2018年2月発行）
特集 「早期発見」をめぐる課題
82巻1号（2018年1月発行）
特集 感染症に関するサーベイランス
81巻12号（2017年12月発行）
特集 地球温暖化対策—2020年以降の新たな国際枠組み
81巻11号（2017年11月発行）
特集 薬局・薬剤師の地域展開—コミュニティ・ファーマシー
81巻10号（2017年10月発行）
特集 薬剤耐性(AMR)対策
81巻9号（2017年9月発行）
特集 アルコール健康障害対策の推進
81巻8号（2017年8月発行）
特集 衛生監視・指導行政の現状と課題
81巻7号（2017年7月発行）
特集 予防接種政策
81巻6号（2017年6月発行）
特集 食中毒の新たな課題
81巻5号（2017年5月発行）
特集 眼の健康とQOL
81巻4号（2017年4月発行）
特集 原子力災害と公衆衛生—避難指示解除後の地域復興に向けて
81巻3号（2017年3月発行）
特集 がん対策の加速化
81巻2号（2017年2月発行）
特集 人に死を招く動物—人・昆虫・寄生虫
81巻1号（2017年1月発行）
特集 歯科口腔保健の推進
80巻12号（2016年12月発行）
特集 行政保健師の質の保証—卒後教育・CPD
80巻11号（2016年11月発行）
特集 精神保健医療福祉の改革
80巻10号（2016年10月発行）
特集 包括的な糖尿病対策
80巻9号（2016年9月発行）
特集 災害時の公衆衛生活動
80巻8号（2016年8月発行）
特集 地域包括ケアの進化
80巻7号（2016年7月発行）
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80巻4号（2016年4月発行）
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80巻3号（2016年3月発行）
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80巻2号（2016年2月発行）
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79巻11号（2015年11月発行）
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79巻10号（2015年10月発行）
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79巻9号（2015年9月発行）
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特集 公衆栄養への期待
79巻7号（2015年7月発行）
特集 感染症の新たな脅威
79巻6号（2015年6月発行）
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77巻10号（2013年10月発行）
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77巻9号（2013年9月発行）
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特集 血液事業のトピックス―身近な献血からiPS細胞の活用まで
77巻7号（2013年7月発行）
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77巻5号（2013年5月発行）
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77巻4号（2013年4月発行）
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77巻2号（2013年2月発行）
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77巻1号（2013年1月発行）
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76巻12号（2012年12月発行）
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76巻11号（2012年11月発行）
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76巻9号（2012年9月発行）
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76巻8号（2012年8月発行）
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76巻7号（2012年7月発行）
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76巻5号（2012年5月発行）
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特集 再考：HIV/AIDS予防対策
74巻10号（2010年10月発行）
特集 母子保健をめぐる今日的課題
74巻9号（2010年9月発行）
特集 分子遺伝疫学
74巻8号（2010年8月発行）
特集 検証「パンデミックインフルエンザ2009」
74巻7号（2010年7月発行）
特集 現場が求める保健師教育
74巻6号（2010年6月発行）
特集 肥満とやせ
74巻5号（2010年5月発行）
特集 自然毒 刺傷・咬傷―野外危険生物
74巻4号（2010年4月発行）
特集 環境リスク
74巻3号（2010年3月発行）
特集 公衆衛生再考
74巻2号（2010年2月発行）
特集 現代の更年期
74巻1号（2010年1月発行）
特集 感染症再見
73巻12号（2009年12月発行）
特集 がん予防
73巻11号（2009年11月発行）
特集 薬物乱用
73巻10号（2009年10月発行）
特集 これからの予防接種
73巻9号（2009年9月発行）
特集 弱者への暴力
73巻8号（2009年8月発行）
特集 超少子化と向き合う
73巻7号（2009年7月発行）
特集 自治体中心の新たな健康政策―Health Impact Assessmentの導入
73巻6号（2009年6月発行）
特集 地域精神保健・医療の今日的課題
73巻5号（2009年5月発行）
特集 自然毒食中毒
73巻4号（2009年4月発行）
特集 介護予防―3年間の検証から
73巻3号（2009年3月発行）
特集 公衆衛生の人づくり・2 専門性を支える公衆衛生人教育
73巻2号（2009年2月発行）
特集 公衆衛生の人づくり・1 変わりゆく地域保健の人材育成
73巻1号（2009年1月発行）
特集 健康食品をめぐって
72巻12号（2008年12月発行）
特集 地球温暖化対策―京都の約束
72巻11号（2008年11月発行）
特集 日本の食を守れるか？
72巻10号（2008年10月発行）
特集 揺らぐ食品への信頼
72巻9号（2008年9月発行）
特集 現代の貧困と健康
72巻8号（2008年8月発行）
特集 地域における医師職のあり方
72巻7号（2008年7月発行）
特集 たばこ研究
72巻6号（2008年6月発行）
特集 若者を性感染症から守る
72巻5号（2008年5月発行）
特集 うつの時代―うつ病を改めて理解する
72巻4号（2008年4月発行）
特集 自閉症・アスペルガー症候群・LD・ADHD―母子保健事業の課題と期待
72巻3号（2008年3月発行）
特集 アレルギー対策―花粉症・食物アレルギー・アトピー等への対応
72巻2号（2008年2月発行）
特集 統合医療への期待―21世紀の予防医学と健康づくり
72巻1号（2008年1月発行）
特集 憲法と公衆衛生
71巻12号（2007年12月発行）
特集 ノロウイルス―ウイルス性下痢症
71巻11号（2007年11月発行）
特集 超高齢社会の地域医療制度の展望
71巻10号（2007年10月発行）
特集 感染症の危機管理―関連法規改正後の新たな展開
71巻9号（2007年9月発行）
特集 性差医療から考える―患者の望む医療とは？
71巻8号（2007年8月発行）
特集 スポーツと公衆衛生―地域の関係性の構築
71巻7号（2007年7月発行）
特集 狂犬病・デング熱・マラリア・コクシジオイデス症―海外で罹る危険性のある感染症
71巻6号（2007年6月発行）
特集 環境問題の多様性
71巻5号（2007年5月発行）
特集 歯周病予防からのヘルスプロモーション
71巻4号（2007年4月発行）
特集 過労死・過労自死
71巻3号（2007年3月発行）
特集 メタボリックシンドローム―現状とその課題
71巻2号（2007年2月発行）
特集 がん対策・2
71巻1号（2007年1月発行）
特集 がん対策・1
70巻12号（2006年12月発行）
特集 クスリと公衆衛生
70巻11号（2006年11月発行）
特集 医療制度改革と疾病予防活動
70巻10号（2006年10月発行）
特集 インフルエンザ
70巻9号（2006年9月発行）
特集 認知症―予防とケアの最前線
70巻8号（2006年8月発行）
特集 子どもを守る
70巻7号（2006年7月発行）
特集 市町村合併後の保健師活動
70巻6号（2006年6月発行）
特集 越境！公衆衛生
70巻5号（2006年5月発行）
特集 「食育」の時代へ
70巻4号（2006年4月発行）
特集 予防接種
70巻3号（2006年3月発行）
特集 健康危機管理
70巻2号（2006年2月発行）
特集 「健康格差社会」とセーフティネット
70巻1号（2006年1月発行）
特集 コミュニティと関係性の再構築
69巻12号（2005年12月発行）
特集 アニマルセラピー
69巻11号（2005年11月発行）
特集 感染症情報
69巻10号（2005年10月発行）
特集 ウイルス肝炎
69巻9号（2005年9月発行）
特集 介護予防をどうすすめる？・2 介護予防事業の多角的取り組み
69巻8号（2005年8月発行）
特集 介護予防をどうすすめる？・1 老人保健,介護保険制度の改革
69巻7号（2005年7月発行）
特集 地域医療のトピック―「救急医療」を考えよう
69巻6号（2005年6月発行）
特集 自然災害と公衆衛生活動
69巻5号（2005年5月発行）
特集 こころの健康問題への挑戦
69巻4号（2005年4月発行）
特集 公衆衛生と監察医制度
69巻3号（2005年3月発行）
特集 結核対策新時代―結核予防法のリビジョン
69巻2号（2005年2月発行）
特集 地域保健法10年
69巻1号（2005年1月発行）
特集 子ども虐待予防
68巻12号（2004年12月発行）
特集 喫煙対策はどこまで進んだか
68巻11号（2004年11月発行）
特集 人と動物の共通感染症・2 BSEを中心に
68巻10号（2004年10月発行）
特集 人と動物の共通感染症・1 鳥インフルエンザ
68巻9号（2004年9月発行）
特集 各方面で進む「ヘルスプロモーション」
68巻8号（2004年8月発行）
特集 公衆衛生対策におけるクライシスコミュニケーション
68巻7号（2004年7月発行）
特集 公衆衛生対策におけるリスクコミュニケーション
68巻6号（2004年6月発行）
特集 転換期のリーダーシップ
68巻5号（2004年5月発行）
特集 保健師を考える・2 市町村保健師のアイデンティティ
68巻4号（2004年4月発行）
特集 保健師を考える・1 保健師のニュービジョン
68巻3号（2004年3月発行）
特集 結核対策のリフォーム
68巻2号（2004年2月発行）
特集 地域精神保健活動―医療の質とその周辺
68巻1号（2004年1月発行）
特集 公衆衛生の構造改革
67巻12号（2003年12月発行）
特集 エイズ対策は成功したか
67巻11号（2003年11月発行）
特集 検証「SARS」
67巻10号（2003年10月発行）
特集 新医師臨床研修―「地域保健・医療」研修の使命
67巻9号（2003年9月発行）
特集 自殺予防
67巻8号（2003年8月発行）
特集 公衆衛生とプライマリ・ケア
67巻7号（2003年7月発行）
特集 健康危機における情報ネットワーク
67巻6号（2003年6月発行）
特集 現代の保健所論・2
67巻5号（2003年5月発行）
特集 現代の保健所論・1
67巻4号（2003年4月発行）
特集 感染症法の成果と提言
67巻3号（2003年3月発行）
特集 地域から取り組むリプロダクティブ・ヘルス―新しい出産像を求めて
67巻2号（2003年2月発行）
特集 公衆衛生が進めるリプロダクティブ･ヘルス/ライツ
67巻1号（2003年1月発行）
特集 今日の学校保健
66巻12号（2002年12月発行）
特集 公衆衛生における医療
66巻11号（2002年11月発行）
特集 公衆衛生におけるNPOの役割
66巻10号（2002年10月発行）
特集 文化と健康生態・2
66巻9号（2002年9月発行）
特集 文化と健康生態・1
66巻8号（2002年8月発行）
特集 老人保健法20周年—新たな展開を目指して
66巻7号（2002年7月発行）
特集 改めて問う，保健事業はどれだけの成果をあげてきたか
66巻6号（2002年6月発行）
特集 食品の安全について考える
66巻5号（2002年5月発行）
特集 若者にはびこる性感染症
66巻4号（2002年4月発行）
特集 これからの国際保健医療協力
66巻3号（2002年3月発行）
特集 国立保健医療科学院への期待・提言
66巻2号（2002年2月発行）
特集 思春期の薬物乱用予防—生きる力をやしなう活動を求めて
66巻1号（2002年1月発行）
特集 健康日本21と職場の健康管理
65巻12号（2001年12月発行）
特集 青少年暴力・2
65巻11号（2001年11月発行）
特集 青少年暴力・1
65巻10号（2001年10月発行）
特集 公衆衛生の新しい世紀
65巻9号（2001年9月発行）
特集 精神障害者が暮らしやすい地域づくり
65巻8号（2001年8月発行）
特集 市町村の保健と福祉の専門職
65巻7号（2001年7月発行）
特集 21世紀の地域歯科保健の展開
65巻6号（2001年6月発行）
特集 放射線被曝のアセスメント
65巻5号（2001年5月発行）
特集 ヘルスプロモーションの実践・2
65巻4号（2001年4月発行）
特集 ヘルスプロモーションの実践・1
65巻3号（2001年3月発行）
特集 地域保健の危機管理
65巻2号（2001年2月発行）
特集 公衆栄養のトピックス
65巻1号（2001年1月発行）
特集 根拠に基づく公衆衛生の展開
64巻12号（2000年12月発行）
特集 難病と共に生きる
64巻11号（2000年11月発行）
特集 現代の保健婦—その課題と展望
64巻10号（2000年10月発行）
特集 新エンゼルプランの推進と展望
64巻9号（2000年9月発行）
特集 マスコミュニケーションと公衆衛生
64巻8号（2000年8月発行）
特集 公衆衛生と個人情報保護
64巻7号（2000年7月発行）
特集 大学の公衆衛生教育
64巻6号（2000年6月発行）
特集 地研における公衆衛生情報ネットワーク
64巻5号（2000年5月発行）
特集 児童虐待の防止に向けて
64巻4号（2000年4月発行）
特集 地域における生活廃棄物対策
64巻3号（2000年3月発行）
特集 性の公衆衛生
64巻2号（2000年2月発行）
特集 公衆衛生におけるリスクの管理
64巻1号（2000年1月発行）
特集 大都市における地域保健サービス—その体制と戦略
63巻12号（1999年12月発行）
特集 地域保健活動とボランティア
63巻11号（1999年11月発行）
特集 地域におけるたばこ対策の取り組み
63巻10号（1999年10月発行）
特集 地域保健法で保健所は変わった？
63巻9号（1999年9月発行）
特集 21世紀に向けての老人保健事業
63巻8号（1999年8月発行）
特集 女性への暴力
63巻7号（1999年7月発行）
特集 思春期を支える公衆衛生
63巻6号（1999年6月発行）
特集 産業歯科保健
63巻5号（1999年5月発行）
特集 地域保健の財政基盤
63巻4号（1999年4月発行）
特集 飲酒の行動医学
63巻3号（1999年3月発行）
特集 結核とハンセン病について考える
63巻2号（1999年2月発行）
特集 依存症の公衆衛生
63巻1号（1999年1月発行）
特集 公衆衛生の経済学
62巻12号（1998年12月発行）
特集 「感染症新法」下における予防活動
62巻11号（1998年11月発行）
特集 21世紀へ向けての産業看護活動
62巻10号（1998年10月発行）
特集 計画づくりの理念と方法
62巻9号（1998年9月発行）
特集 地方分権の推進について考える
62巻8号（1998年8月発行）
特集 公衆衛生の現地訓練
62巻7号（1998年7月発行）
特集 環境保健のトピックス
62巻6号（1998年6月発行）
特集 エイズ対策の再検証—人権の視点から
62巻5号（1998年5月発行）
特集 産業医の新たな体制と活動
62巻4号（1998年4月発行）
特集 公衆衛生の視点からみた事故予防
62巻3号（1998年3月発行）
特集 海外の公衆衛生専門教育—日本と比較して
62巻2号（1998年2月発行）
特集 成人病から生活習慣病へ
62巻1号（1998年1月発行）
特集 新しい地域保健の視点—実践例に学ぶ方法論
61巻12号（1997年12月発行）
特集 現代の危機管理
61巻11号（1997年11月発行）
特集 現場における研究のすすめ
61巻10号（1997年10月発行）
特集 公衆衛生をささえるもの—情報
61巻9号（1997年9月発行）
特集 今，WHOの歩みから学ぶもの
61巻8号（1997年8月発行）
特集 新しい地域保健体制における保健婦活動
61巻7号（1997年7月発行）
特集 大学の公衆衛生50年
61巻6号（1997年6月発行）
特集 ノーマライゼーションの実現へ
61巻5号（1997年5月発行）
特集 介護保険制度の特質と論点
61巻4号（1997年4月発行）
特集 検診を検診する
61巻3号（1997年3月発行）
特集 コミュニティヘルス・アプローチの昨日，今日，明日
61巻2号（1997年2月発行）
特集 病原性大腸菌O157の脅威
61巻1号（1997年1月発行）
特集 地域保健元年
60巻12号（1996年12月発行）
特集 小児期の成人病
60巻11号（1996年11月発行）
特集 産業精神保健
60巻10号（1996年10月発行）
特集 女性の健康づくり
60巻9号（1996年9月発行）
特集 歯周疾患の予防—8020運動の達成に向けて
60巻8号（1996年8月発行）
特集 保健所の組織改革と機能強化
60巻7号（1996年7月発行）
特集 交通事故の予防医学
60巻6号（1996年6月発行）
特集 感染症の新たな動向
60巻5号（1996年5月発行）
特集 マルチメディアの保健活動への活用を考える
60巻4号（1996年4月発行）
特集 生活をささえる防災計画—阪神・淡路大震災の教訓
60巻3号（1996年3月発行）
特集 産業保健の国際動向
60巻2号（1996年2月発行）
特集 精神保健福祉法と精神保健活動の新たな視点
60巻1号（1996年1月発行）
特集 市町村における母子保健活動の推進
59巻12号（1995年12月発行）
特集 公衆衛生／予防医学と分子生物学
59巻11号（1995年11月発行）
特集 高度化された食品・栄養システムの現状と課題
59巻10号（1995年10月発行）
特集 高齢者介護と公的介護保険
59巻9号（1995年9月発行）
特集 地域リハビリテーション
59巻8号（1995年8月発行）
特集 現代の予防接種—その意義と課題
59巻7号（1995年7月発行）
特集 阪神・淡路大震災時における保健医療活動
59巻6号（1995年6月発行）
特集 少子化時代への対応
59巻5号（1995年5月発行）
特集 水銀汚染—水俣病よりグローバルな環境問題へ
59巻4号（1995年4月発行）
特集 地方自治体はどのように地域保健を推進するか
59巻3号（1995年3月発行）
特集 医療の機能分化と連携
59巻2号（1995年2月発行）
特集 労働によるストレスと健康
59巻1号（1995年1月発行）
特集 公衆衛生の新たな地平
58巻12号（1994年12月発行）
特集 生活習慣と健康
58巻11号（1994年11月発行）
特集 水と公衆衛生
58巻10号（1994年10月発行）
特集 歯科保健医療の動向
58巻9号（1994年9月発行）
特集 現在からみる公害
58巻8号（1994年8月発行）
特集 公衆衛生活動の国際的な展開
58巻7号（1994年7月発行）
特集 母子保健と福祉
58巻6号（1994年6月発行）
特集 骨粗鬆症の予防戦略
58巻5号（1994年5月発行）
特集 健康都市
58巻4号（1994年4月発行）
特集 行動医学へのアプローチ
58巻3号（1994年3月発行）
特集 地域開発と公衆衛生—地域活性化の論点と戦略
58巻2号（1994年2月発行）
特集 老人保健福祉計画の推進
58巻1号（1994年1月発行）
特集 精神障害者の社会復帰
57巻12号（1993年12月発行）
特集 健康スポーツ科学の展開
57巻11号（1993年11月発行）
特集 産業保健と専門職の役割
57巻10号（1993年10月発行）
特集 地域保健をどうすすめるか—保健所長はこう主張する
57巻9号（1993年9月発行）
特集 地域におけるターミナルケア
57巻8号（1993年8月発行）
特集 地域歯科保健
57巻7号（1993年7月発行）
特集 地域での寝たきりゼロ作戦
57巻6号（1993年6月発行）
特集 明日の医師像と医学教育
57巻5号（1993年5月発行）
特集 国際化と産業保健
57巻4号（1993年4月発行）
特集 環境保全の地域政策
57巻3号（1993年3月発行）
特集 結核対策の最近の動向
57巻2号（1993年2月発行）
特集 老人保健福祉計画策定のノウハウ
57巻1号（1993年1月発行）
特集 提言—あすの公衆衛生
56巻12号（1992年12月発行）
特集 保健所における監視業務
56巻11号（1992年11月発行）
特集 小児成人病の予防
56巻10号（1992年10月発行）
特集 職業病から作業関連疾患へ
56巻9号（1992年9月発行）
特集 性感染症（Sexually Transmitted Diseases）
56巻8号（1992年8月発行）
特集 21世紀に向けたヘルスマンパワー計画
56巻7号（1992年7月発行）
特集 職場環境と健康管理—産業看護の課題
56巻6号（1992年6月発行）
特集 地域における看護と介護
56巻5号（1992年5月発行）
特集 健康な住宅
56巻4号（1992年4月発行）
特集 保健医療計画における地域精神保健システム
56巻3号（1992年3月発行）
特集 産業保健への免疫学の応用
56巻2号（1992年2月発行）
特集 これからの公衆衛生看護教育を考える
56巻1号（1992年1月発行）
特集 日本の人口・世界の人口
55巻12号（1991年12月発行）
特集 廃棄物処理—公衆衛生の課題
55巻11号（1991年11月発行）
特集 健康まつり—創意と工夫のイベント
55巻10号（1991年10月発行）
特集 行動科学—その健康問題に果たす役割
55巻9号（1991年9月発行）
特集 食品衛生の新しい動向
55巻8号（1991年8月発行）
特集 対がん総合戦略の発展
55巻7号（1991年7月発行）
特集 計画の時代—保健と福祉のリンケージ
55巻6号（1991年6月発行）
特集 トータルヘルスプロモーションの実践
55巻5号（1991年5月発行）
特集 学齢期の子供と現代社会
55巻4号（1991年4月発行）
特集 町づくり健康づくり私たちのノウハウ—保健婦からのレポート
55巻3号（1991年3月発行）
特集 保健医療ソーシャルワーク
55巻2号（1991年2月発行）
特集 産業看護
55巻1号（1991年1月発行）
特集 骨粗鬆症の予防
54巻12号（1990年12月発行）
特集 臨床疫学
54巻11号（1990年11月発行）
特集 ウイルス肝炎の疫学と予防
54巻10号（1990年10月発行）
特集 突然死の現状と予防
54巻9号（1990年9月発行）
特集 総合相談窓口
54巻8号（1990年8月発行）
特集 歯科保健
54巻7号（1990年7月発行）
特集 中小企業の健康問題
54巻6号（1990年6月発行）
特集 痴呆性老人の地域ケア
54巻5号（1990年5月発行）
特集 国際化への公衆衛生の対応
54巻4号（1990年4月発行）
特集 女性・健康—ニュートレンド
54巻3号（1990年3月発行）
特集 神経疾患対策へのアプローチ
54巻2号（1990年2月発行）
特集 歩行と健康
54巻1号（1990年1月発行）
特集 健康づくりへのさらなる挑戦
53巻12号（1989年12月発行）
特集 先端科学技術と公衆衛生
53巻11号（1989年11月発行）
特集 在宅ケア体制の推進と家族制度
53巻10号（1989年10月発行）
特集 温泉と健康づくり
53巻9号（1989年9月発行）
特集 地域医師会の新たな実践と展望
53巻8号（1989年8月発行）
特集 地域保健情報のシステム化
53巻7号（1989年7月発行）
特集 職場の健康づくり
53巻6号（1989年6月発行）
特集 くすりと公衆衛生
53巻5号（1989年5月発行）
特集 腎疾患の予防と生涯管理
53巻4号（1989年4月発行）
特集 保健予防活動—保健所の戦術と戦略
53巻3号（1989年3月発行）
特集 公衆衛生従事者の生涯学習
53巻2号（1989年2月発行）
特集 労災医療と公衆衛生
53巻1号（1989年1月発行）
特集 「健康診断」の新しい動向
52巻12号（1988年12月発行）
特集 長寿社会と公衆衛生
52巻11号（1988年11月発行）
特集 社会と健康
52巻10号（1988年10月発行）
特集 公衆衛生とエイズ
52巻9号（1988年9月発行）
特集 コミュニティと精神保健
52巻8号（1988年8月発行）
特集 地域環境保全と健康
52巻7号（1988年7月発行）
特集 現代の食生活
52巻6号（1988年6月発行）
特集 産業医学最近の話題
52巻5号（1988年5月発行）
特集 公衆衛生の新しい展開と団体活動
52巻4号（1988年4月発行）
特集 地域医療計画と公衆衛生
52巻3号（1988年3月発行）
特集 公衆衛生の課題と展望
52巻2号（1988年2月発行）
特集 公衆衛生と危機管理
52巻1号（1988年1月発行）
特集 市町村保健センター10年の歩み
51巻12号（1987年12月発行）
特集 訪問看護
51巻11号（1987年11月発行）
特集 救急医療システム
51巻10号（1987年10月発行）
特集 母子関係
51巻9号（1987年9月発行）
特集 運動と食生活
51巻8号（1987年8月発行）
特集 公害とその後
51巻7号（1987年7月発行）
特集 医学教育と公衆衛生
51巻6号（1987年6月発行）
特集 水と空気
51巻5号（1987年5月発行）
特集 休養の科学
51巻4号（1987年4月発行）
特集 思春期
51巻3号（1987年3月発行）
特集 胃癌—その知識と対策のために
51巻2号（1987年2月発行）
特集 老人保健法—4年が経過して
51巻1号（1987年1月発行）
特集 健康科学
50巻12号（1986年12月発行）
特集 家族
50巻11号（1986年11月発行）
特集 地域保健医療のすすめ方
50巻10号（1986年10月発行）
特集 保健・医療のボランティア活動
50巻9号（1986年9月発行）
特集 老人問題と公衆衛生
50巻8号（1986年8月発行）
特集 へき地・離島の保健・医療
50巻7号（1986年7月発行）
特集 新しい地域活動の展開を求めて—コミュニティ・ワーク
50巻6号（1986年6月発行）
特集 国際保健医療協力
50巻5号（1986年5月発行）
特集 保健・医療情報の活用
50巻4号（1986年4月発行）
特集 たばこと健康
50巻3号（1986年3月発行）
特集 医師会活動
50巻2号（1986年2月発行）
特集 女性と健康
50巻1号（1986年1月発行）
特集 公衆衛生50年の回顧と展望
49巻12号（1985年12月発行）
特集 集合住宅
49巻11号（1985年11月発行）
特集 学校保健—心の健康づくりを中心に
49巻10号（1985年10月発行）
特集 職場における健康・体力づくり
49巻9号（1985年9月発行）
特集 障害者歯科
49巻8号（1985年8月発行）
特集 死と公衆衛生
49巻7号（1985年7月発行）
特集 肥満／標準体重
49巻6号（1985年6月発行）
特集 セルフケア
49巻5号（1985年5月発行）
特集 地域における精神保健
49巻4号（1985年4月発行）
特集 スポーツ医学
49巻3号（1985年3月発行）
特集 東洋医学と公衆衛生
49巻2号（1985年2月発行）
特集 栄養疫学
49巻1号（1985年1月発行）
特集 公衆衛生の歴史的発展と将来展望
48巻12号（1984年12月発行）
特集 薬物依存をめぐる諸問題
48巻11号（1984年11月発行）
特集 地域福祉
48巻10号（1984年10月発行）
特集 産業医活動
48巻9号（1984年9月発行）
特集 老人保健法—2年が経過して
48巻8号（1984年8月発行）
特集 結核対策の動向
48巻7号（1984年7月発行）
特集 アメニティ・保健・福祉
48巻6号（1984年6月発行）
特集 地域保健医療計画
48巻5号（1984年5月発行）
特集 小児の育成
48巻4号（1984年4月発行）
特集 糖尿病—臨床から公衆衛生へ
48巻3号（1984年3月発行）
特集 循環器疾患の疫学
48巻2号（1984年2月発行）
特集 住宅と健康
48巻1号（1984年1月発行）
特集 公衆衛生の研家・教育・実践
47巻12号（1983年12月発行）
特集 アルコール問題
47巻11号（1983年11月発行）
特集 住民参加と市町村保健
47巻10号（1983年10月発行）
特集 保健所活動に期待する—高齢化社会への挑戦
47巻9号（1983年9月発行）
特集 思春期保健
47巻8号（1983年8月発行）
特集 地域社会と医師会
47巻7号（1983年7月発行）
特集 アジア地域における職業保健
47巻6号（1983年6月発行）
特集 痴呆性老人のケア
47巻5号（1983年5月発行）
特集 救護システムと救急医療
47巻4号（1983年4月発行）
特集 ウイルス感染症
47巻3号（1983年3月発行）
特集 肺がん
47巻2号（1983年2月発行）
特集 公衆栄養のストラテジー
47巻1号（1983年1月発行）
特集 健康教育時代
46巻12号（1982年12月発行）
特集 医療社会事業
46巻11号（1982年11月発行）
特集 期待される保健所活動
46巻10号（1982年10月発行）
特集 学校保健の今日的課題
46巻9号（1982年9月発行）
特集 老人の施設ケアシステム
46巻8号（1982年8月発行）
特集 肥満
46巻7号（1982年7月発行）
特集 騒音
46巻6号（1982年6月発行）
特集 人口問題
46巻5号（1982年5月発行）
特集 難病対策と福祉
46巻4号（1982年4月発行）
特集 中高年の健康づくり
46巻3号（1982年3月発行）
特集 思春期の性問題
46巻2号（1982年2月発行）
特集 医学教育と保健所
46巻1号（1982年1月発行）
特集 国際保健協力
45巻12号（1981年12月発行）
特集 精神衛生の展開
45巻11号（1981年11月発行）
特集 地域歯科保健
45巻10号（1981年10月発行）
特集 予防接種
45巻9号（1981年9月発行）
特集 老人保健と老人福祉
45巻8号（1981年8月発行）
特集 グループワーク
45巻7号（1981年7月発行）
特集 悪性新生物の疫学
45巻6号（1981年6月発行）
特集 乳幼児健診—その現代的課題を探る
45巻5号（1981年5月発行）
特集 食品衛生
45巻4号（1981年4月発行）
特集 地域福祉サービス
45巻3号（1981年3月発行）
特集 日常生活の中の健康づくり
45巻2号（1981年2月発行）
特集 第21回社会医学研究会総会報告
45巻1号（1981年1月発行）
特集 公衆衛生の分野における国際化
44巻12号（1980年12月発行）
特集 救急医療計画
44巻11号（1980年11月発行）
特集 医師会活動とプライマリ・ケア
44巻10号（1980年10月発行）
特集 コミュニティ・スポーツ
44巻9号（1980年9月発行）
特集 身体障害者の地域ケア
44巻8号（1980年8月発行）
特集 自然保護—特に人間生態学的立場から
44巻7号（1980年7月発行）
特集 かびと健康障害
44巻6号（1980年6月発行）
特集 人畜共通伝染病
44巻5号（1980年5月発行）
特集 アジア諸国の産業保健
44巻4号（1980年4月発行）
特集 公衆保建モラル
44巻3号（1980年3月発行）
特集 第20回社会医学研究会総会報告
44巻2号（1980年2月発行）
特集 公衆衛生における栄養
44巻1号（1980年1月発行）
特集 80年代の展望—保健・医療・福祉
43巻12号（1979年12月発行）
特集 感染病の国際的動向とその対策
43巻11号（1979年11月発行）
特集 喫煙問題
43巻10号（1979年10月発行）
特集 心身障害児
43巻9号（1979年9月発行）
特集 地域社会と老人問題
43巻8号（1979年8月発行）
特集 "国民健康づくり"を考える
43巻7号（1979年7月発行）
特集 がん対策—集団検診を中心として
43巻6号（1979年6月発行）
特集 環境汚染による健康被害者の救済
43巻5号（1979年5月発行）
特集 小児喘息対策
43巻4号（1979年4月発行）
特集 学校保健の実際
43巻3号（1979年3月発行）
特集 地域精神衛生活動
43巻2号（1979年2月発行）
特集 小さなコミュニティにおける公衆衛生活動—方法論を中心として
43巻1号（1979年1月発行）
特集 医師会の地域社会活動
42巻12号（1978年12月発行）
特集 第19回社会医学研究会総会記録
42巻11号（1978年11月発行）
特集 防災と公衆衛生
42巻10号（1978年10月発行）
特集 市町村保健計画の実際
42巻9号（1978年9月発行）
特集 老人の保健・福祉
42巻8号（1978年8月発行）
特集 市町村保健センター
42巻7号（1978年7月発行）
特集 環境アセスメント
42巻6号（1978年6月発行）
特集 新しいヘルス・ボランティア
42巻5号（1978年5月発行）
特集 アルコール中毒
42巻4号（1978年4月発行）
特集 公衆衛生院40年の歩み
42巻3号（1978年3月発行）
特集 地域保健と産業衛生
42巻2号（1978年2月発行）
特集 脳卒中予防教育
42巻1号（1978年1月発行）
特集 世界と日本の公衆衛生
41巻12号（1977年12月発行）
特集 第18回社会医学研究会総会記録
41巻11号（1977年11月発行）
特集 保健行動
41巻10号（1977年10月発行）
特集 生涯教育
41巻9号（1977年9月発行）
特集 脳卒中予防
41巻8号（1977年8月発行）
特集 予研30年の歩み—伝染病の推移
41巻7号（1977年7月発行）
特集 公衆衛生戦後30年
41巻6号（1977年6月発行）
特集 食品衛生行政
41巻5号（1977年5月発行）
特集 健康増進
41巻4号（1977年4月発行）
特集 プライマリー・ケア
41巻3号（1977年3月発行）
特集 保健医療計画と情報システム
41巻2号（1977年2月発行）
特集 地域保健医療計画への住民参加
41巻1号（1977年1月発行）
特集 地域保健医療計画の実際
40巻12号（1976年12月発行）
特集 第17回社会医学研究会報告記録
40巻11号（1976年11月発行）
特集 アメリカ公衆衛生200年
40巻10号（1976年10月発行）
特集 ライフサイクルと地域保健
40巻9号（1976年9月発行）
特集 予防接種
40巻8号（1976年8月発行）
特集 公衆衛生への提言
40巻7号（1976年7月発行）
特集 産業衛生と地域保健
40巻6号（1976年6月発行）
特集 地域の健康管理
40巻5号（1976年5月発行）
特集 保健と福祉におけるニードとデマンド
40巻4号（1976年4月発行）
特集 医学教育の中のコミュニティ・ヘルス
40巻3号（1976年3月発行）
特集 地域歯科衛生
40巻2号（1976年2月発行）
特集 保健計画—組織と運営を中心に
40巻1号（1976年1月発行）
特集 地域医療計画と公衆衛生
39巻12号（1975年12月発行）
特集 第16回社会医学研究会
39巻11号（1975年11月発行）
特集 地域精神衛生活動
39巻10号（1975年10月発行）
特集 ヘルスマンパワー
39巻9号（1975年9月発行）
特集 環境汚染への対応
39巻8号（1975年8月発行）
特集 "環境"を考える
39巻7号（1975年7月発行）
特集 医療と福祉
39巻6号（1975年6月発行）
特集 食品汚染
39巻5号（1975年5月発行）
特集 地域看護を考える
39巻4号（1975年4月発行）
特集 保健所改革
39巻3号（1975年3月発行）
特集 地域住民と環境保健
39巻2号（1975年2月発行）
特集 くすりと健康
39巻1号（1975年1月発行）
特集 環境保健教育
38巻12号（1974年12月発行）
特集 第15回社会医学研究会
38巻11号（1974年11月発行）
特集 AMHTS（自動化多項目検診）
38巻10号（1974年10月発行）
特集 親子
38巻9号（1974年9月発行）
特集 医制100年
38巻7号（1974年8月発行）
特集 地域保健を担う人々
38巻6号（1974年6月発行）
特集 歯と健康
38巻5号（1974年5月発行）
特集 学校医
38巻4号（1974年4月発行）
特集 産業医
38巻3号（1974年3月発行）
特集 農村の地域保健活動（広見町の場合）
38巻2号（1974年2月発行）
特集 新・保健婦論
38巻1号（1974年1月発行）
特集 医師会と保健所
37巻12号（1973年12月発行）
特集 第14回社会医学研究会（主題・地方自治体と保健衛生）
37巻11号（1973年11月発行）
特集 公衆衛生教育
37巻10号（1973年10月発行）
特集 危険な日用品
37巻9号（1973年9月発行）
特集 老人健康診査
37巻8号（1973年8月発行）
特集
37巻7号（1973年7月発行）
特集 医師会
37巻6号（1973年6月発行）
特集 救急医療
37巻5号（1973年5月発行）
特集 公衆衛生医師
37巻4号（1973年4月発行）
特集 家族
37巻3号（1973年3月発行）
対談
37巻2号（1973年2月発行）
特集 公衆衛生学の総合科学的深化
37巻1号（1973年1月発行）
特集 健康権
36巻12号（1972年12月発行）
特集 公衆衛生当面の課題（第13回社会医学研究会特集）
36巻11号（1972年11月発行）
特集 高知県の公衆衛生活動
36巻10号（1972年10月発行）
特集 コミュニティ・ケア
36巻9号（1972年9月発行）
特集 結婚と公衆衛生
36巻8号（1972年8月発行）
特集 法改正の動向
36巻7号（1972年7月発行）
特集 国際保健
36巻6号（1972年6月発行）
特集 性と公衆衛生
36巻5号（1972年5月発行）
特集 疲労
36巻4号（1972年4月発行）
特集 医療保険抜本改正
36巻3号（1972年3月発行）
特集 老人の福祉と保健
36巻2号（1972年2月発行）
特集 群馬県の総合保健活動
36巻1号（1972年1月発行）
特集 公衆衛生活動と福祉の論理
35巻12号（1971年12月発行）
35巻11号（1971年11月発行）
特集 重症心身障害
35巻10号（1971年10月発行）
特集 ニュータウン
35巻9号（1971年9月発行）
特集 保健所改革のポイント
35巻8号（1971年8月発行）
特集 レクリエーション
35巻7号（1971年7月発行）
特集 岡山県の公衆衛生活動
35巻6号（1971年6月発行）
特集 保健婦
35巻5号（1971年5月発行）
特集 公害に挑む
35巻4号（1971年4月発行）
特集 保健所再検討
35巻3号（1971年3月発行）
特集 予防接種の事故
35巻2号（1971年2月発行）
特集 沖縄の公衆衛生活動
35巻1号（1971年1月発行）
特集 環境保健の提唱
34巻12号（1970年12月発行）
特集 住民の側に立つ公衆衛生活動
34巻11号（1970年11月発行）
特集 ビルの衛生管理
34巻10号（1970年10月発行）
特集 衛生教育の転換
34巻9号（1970年9月発行）
特集 老人保健
34巻8号（1970年8月発行）
特集 秋田県の公衆衛生活動
34巻7号（1970年7月発行）
特集 60年代から70年代へ
34巻6号（1970年6月発行）
34巻5号（1970年5月発行）
特集 勤労婦人の保健
34巻4号（1970年4月発行）
特集 学童の保健
34巻3号（1970年3月発行）
34巻2号（1970年2月発行）
特集 地域公衆衛生活動近代化のあゆみ
34巻1号（1970年1月発行）
特集 公衆衛生活動の将来像
33巻12号（1969年12月発行）
特集 第10回社会医学研究会
33巻11号（1969年11月発行）
特集 トピックス
33巻10号（1969年10月発行）
特集 地域保健計画
33巻9号（1969年9月発行）
特集 性病
33巻8号（1969年8月発行）
特集 サーベイランス
33巻7号（1969年7月発行）
特集 環境衛生の動向
33巻6号（1969年6月発行）
特集 食品の汚染とその対策
33巻5号（1969年5月発行）
特集 外因死の予防
33巻4号（1969年4月発行）
特集 国際衛生
33巻3号（1969年3月発行）
33巻2号（1969年2月発行）
特集 公害問題—その新しい考え方
33巻1号（1969年1月発行）
特集 公衆衛生分野におけるコンピューターの活用
32巻12号（1968年12月発行）
特集 ビル・地下街—新しいコミュニティー
32巻11号（1968年11月発行）
特集 保健・医療と公的責任
32巻10号（1968年10月発行）
特集 Health Manpower
32巻9号（1968年9月発行）
特集 老人の生活と健康
32巻8号（1968年8月発行）
特集 都市化のなかの保健活動
32巻7号（1968年7月発行）
特集 伝染病予防
32巻6号（1968年6月発行）
特集 衛生教育
32巻5号（1968年5月発行）
特集 母子保健管理と対策
32巻4号（1968年4月発行）
特集 これからの学校保健
32巻3号（1968年3月発行）
特集 医療社会事業の役割
32巻2号（1968年2月発行）
特集 地域精神衛生活動の進めかた
32巻1号（1968年1月発行）
特集 明治百年と公衆衛生
31巻12号（1967年12月発行）
特集 地域保健と職業衛生
31巻11号（1967年11月発行）
特集 住宅と健康
31巻10号（1967年10月発行）
特集 保健所活動30年記念特集
31巻9号（1967年9月発行）
特集 保健所活動30年記念特集
31巻8号（1967年8月発行）
特集 衛連6分科会の将来をさぐる
31巻7号（1967年7月発行）
31巻6号（1967年6月発行）
特集 地域保健活動と国民健康保険
31巻5号（1967年5月発行）
特集 リハビリテーションと地域保健活動
31巻4号（1967年4月発行）
特集 救急
31巻3号（1967年3月発行）
特集 食生活と公衆衛生活動
31巻2号（1967年2月発行）
特集 胃癌の公衆衛生対策
31巻1号（1967年1月発行）
特集 公衆衛生の基本法をめぐって
30巻12号（1966年12月発行）
特集 公衆衛生の新らしい動き
30巻11号（1966年11月発行）
特集 人災と健康—第7回社会医学研究会・主題報告と総括討論
30巻10号（1966年10月発行）
特集 市町村の保健行政を分析する
30巻9号（1966年9月発行）
特集 保健活動と行動科学
30巻8号（1966年8月発行）
30巻7号（1966年7月発行）
特集 社会保障と公衆衛生の接点をさぐる
30巻6号（1966年6月発行）
特集 今後の結核問題
30巻5号（1966年5月発行）
特集 地区診断を診断する
30巻4号（1966年4月発行）
特集 地区組織活動の再検討
30巻3号（1966年3月発行）
特集 衛生監視制度
30巻2号（1966年2月発行）
特集 母子保健
30巻1号（1966年1月発行）
特集 社会開発と公衆衛生
29巻12号（1965年12月発行）
29巻11号（1965年11月発行）
特集 変貌する農村の社会医学的研究—第6回社会医学研究会・主題報告と総括討議
29巻10号（1965年10月発行）
特集 綜合保健活動成立の条件—第22回日本公衆衛生学会総会シンポジウム
29巻9号（1965年9月発行）
特集 綜合保健と公衆衛生看護活動
29巻8号（1965年8月発行）
特集 綜合保健活動と保健従事者
29巻7号（1965年7月発行）
特集 伝染病予防
29巻6号（1965年6月発行）
特集 都市化と保健活動
29巻5号（1965年5月発行）
特集 綜合保健活動と医療機関
29巻4号（1965年4月発行）
特集 農村の保健
29巻3号（1965年3月発行）
特集 精神衛生
29巻2号（1965年2月発行）
特集 世界のなかの綜合保健
29巻1号（1965年1月発行）
特集 綜合保健活動の推進
28巻12号（1964年12月発行）
28巻11号（1964年11月発行）
特集 住民の保健をいかに進めるか—第5回社会医学研究会・主題報告と総括討論
28巻10号（1964年10月発行）
28巻9号（1964年9月発行）
28巻8号（1964年8月発行）
28巻7号（1964年7月発行）
特集 衛生害虫駆除
28巻6号（1964年6月発行）
28巻5号（1964年5月発行）
特集 清掃事業の現状と将来
28巻4号（1964年4月発行）
特集 学校保健と地域保健
28巻3号（1964年3月発行）
28巻2号（1964年2月発行）
28巻1号（1964年1月発行）
特集 保健所活動
27巻12号（1963年12月発行）
特集 大気汚染
27巻11号（1963年11月発行）
特集 地域開発と住民の健康—（社会医学研究会特別報告）
27巻10号（1963年10月発行）
特集 社会医学（第4回社会医学研究会講演）
27巻9号（1963年9月発行）
特集 老人の保健問題
27巻8号（1963年8月発行）
27巻7号（1963年7月発行）
特集 石垣純二氏の「保健所事業に期待するもの」を読んで
27巻6号（1963年6月発行）
27巻5号（1963年5月発行）
27巻4号（1963年4月発行）
特集 新会計年度の抱負
27巻3号（1963年3月発行）
特集 癩
27巻2号（1963年2月発行）
27巻1号（1963年1月発行）
特集 公衆衛生今後の方向
26巻12号（1962年12月発行）
26巻11号（1962年11月発行）
特集 社会医学（第3回社会医学研究会講演）
26巻10号（1962年10月発行）
特集 職業病
26巻9号（1962年9月発行）
特集 母子衛生
26巻8号（1962年8月発行）
26巻7号（1962年7月発行）
26巻6号（1962年6月発行）
特集 コレラ・パラコレラの疫学
26巻5号（1962年5月発行）
特集 ウイルス感染症の疫学
26巻4号（1962年4月発行）
特集 都市計画
26巻3号（1962年3月発行）
特集 ポリオの疫学（その2）
26巻2号（1962年2月発行）
特集 ポリオの疫学（その1）
26巻1号（1962年1月発行）
25巻12号（1961年12月発行）
25巻11号（1961年11月発行）
特集 社会医学
25巻10号（1961年10月発行）
25巻9号（1961年9月発行）
特集 成人病対策
25巻8号（1961年8月発行）
25巻7号（1961年7月発行）
25巻6号（1961年6月発行）
特集 食中毒
25巻5号（1961年5月発行）
25巻4号（1961年4月発行）
特集 低所得階層と結核
25巻3号（1961年3月発行）
25巻2号（1961年2月発行）
25巻1号（1961年1月発行）
特集 公衆衛生学会を顧みて
24巻12号（1960年12月発行）
24巻11号（1960年11月発行）
特集 社会医学
24巻10号（1960年10月発行）
24巻9号（1960年9月発行）
24巻8号（1960年8月発行）
特集 僻地の保健と医療
24巻7号（1960年7月発行）
24巻6号（1960年6月発行）
特集 災害対策
24巻5号（1960年5月発行）
24巻4号（1960年4月発行）
24巻3号（1960年3月発行）
24巻2号（1960年2月発行）
特集 公衆衛生從事者の諸問題
24巻1号（1960年1月発行）
特集 保健所管理
23巻12号（1959年12月発行）
特集 公害
23巻11号（1959年11月発行）
特集 精神衛生（Ⅱ）
23巻10号（1959年10月発行）
特集 精神衛生（I）
23巻9号（1959年9月発行）
23巻8号（1959年8月発行）
23巻7号（1959年7月発行）
特集 乳肉衛生
23巻6号（1959年6月発行）
23巻5号（1959年5月発行）
23巻4号（1959年4月発行）
特集 農村衛生
23巻3号（1959年3月発行）
23巻2号（1959年2月発行）
特集 高血圧の疫学
23巻1号（1959年1月発行）
特集 保健所管理
22巻12号（1958年12月発行）
特集 地区組織活動・2
22巻11号（1958年11月発行）
特集 地区組織活動・1
22巻10号（1958年10月発行）
22巻9号（1958年9月発行）
特集 国民健康保険と公衆衞生
22巻8号（1958年8月発行）
特集 大阪の公衆衛生活動
22巻7号（1958年7月発行）
特集 耐性問題と公衆衛生
22巻6号（1958年6月発行）
特集 ジフテリア予防接種
22巻5号（1958年5月発行）
22巻4号（1958年4月発行）
特集 性病予防
22巻3号（1958年3月発行）
特集 子供の衛生と人間形成
22巻2号（1958年2月発行）
22巻1号（1958年1月発行）
特集 公衆衛生と社会保障
21巻12号（1957年12月発行）
特集 インフルエンザ
21巻11号（1957年11月発行）
21巻10号（1957年10月発行）
21巻9号（1957年9月発行）
特集 屎尿と塵芥処理
21巻8号（1957年8月発行）
特集 公衆衛生と保健婦
21巻7号（1957年7月発行）
特集 明日の公衆衛生
21巻6号（1957年6月発行）
21巻5号（1957年5月発行）
特集 欧米の公衆衛生事情
21巻4号（1957年4月発行）
特集 家族計画
21巻3号（1957年3月発行）
21巻2号（1957年2月発行）
特集 公衆衞生とノイローゼ
21巻1号（1957年1月発行）
20巻6号（1956年12月発行）
20巻5号（1956年11月発行）
特集 健康教育と公衆衞生教育
20巻4号（1956年10月発行）
20巻3号（1956年9月発行）
20巻2号（1956年8月発行）
特集 最近の医学の話題
20巻1号（1956年7月発行）
19巻6号（1956年6月発行）
特集 原子力と公衆衛生
19巻5号（1956年5月発行）
19巻4号（1956年4月発行）
特集 學校保健衛生（2）
19巻3号（1956年3月発行）
特集 學校保健衛生（1）
19巻2号（1956年2月発行）
特集 最新の予防接種
19巻1号（1956年1月発行）
特集 人口問題の焦点
18巻6号（1955年12月発行）
特集 公衆衞生と経済
18巻5号（1955年11月発行）
18巻4号（1955年10月発行）
特集 疫學観の進歩
18巻3号（1955年9月発行）
18巻2号（1955年8月発行）
18巻1号（1955年7月発行）
17巻6号（1955年6月発行）
17巻5号（1955年5月発行）
特集 水道問題の展望
17巻4号（1955年4月発行）
特集 医療制度とその盲点（Ⅱ）
17巻3号（1955年3月発行）
特集 慢性疾患の疫學
17巻2号（1955年2月発行）
17巻1号（1955年1月発行）
特集 医療制度とその盲点（Ⅰ）
16巻6号（1954年12月発行）
特集 公衆衞生と放射能
16巻5号（1954年11月発行）
特集 勞働衞生最近の進歩
16巻4号（1954年10月発行）
16巻3号（1954年9月発行）
特集 食中毒
16巻2号（1954年8月発行）
16巻1号（1954年7月発行）
特集 赤痢（Ⅰ）
15巻6号（1954年6月発行）
特集 公衆衞生に必要な新藥の知識
15巻5号（1954年5月発行）
15巻4号（1954年4月発行）
特集 乳幼兒衞生の焦点（Ⅱ）
15巻3号（1954年3月発行）
特集 乳幼兒衞生の焦点（I）
15巻2号（1954年2月発行）
特集 公衆衞生に必要な諸検査
15巻1号（1954年1月発行）
特集 傳染病問題の焦点
14巻6号（1953年12月発行）
14巻5号（1953年11月発行）
特集 最近の性病問題
14巻4号（1953年10月発行）
特集 最近の栄養問題
14巻3号（1953年9月発行）
特集 精神衞生
14巻2号（1953年8月発行）
特集 高血圧と公衆衞生
14巻1号（1953年7月発行）
特集 最近の寄生虫問題
13巻6号（1953年6月発行）
特集 公衆衞生からみた癌問題
13巻5号（1953年5月発行）
13巻4号（1953年4月発行）
13巻3号（1953年3月発行）
13巻2号（1953年2月発行）
13巻1号（1953年1月発行）
12巻6号（1952年12月発行）
12巻5号（1952年11月発行）
12巻4号（1952年10月発行）
12巻3号（1952年9月発行）
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11巻6号（1952年6月発行）
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11巻4号（1952年4月発行）
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11巻2号（1952年2月発行）
特集號 第6回日本公衆衞生學會
11巻1号（1952年1月発行）
10巻6号（1951年12月発行）
10巻5号（1951年11月発行）
10巻4号（1951年10月発行）
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9巻6号（1951年6月発行）
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特集 第4回日本公衆衞生學會
7巻6号（1950年6月発行）
特集 産業衞生
7巻5号（1950年5月発行）
特集 鼠族昆蟲
7巻4号（1950年4月発行）
特集 1949年度の回顧と50年の展望
7巻3号（1950年3月発行）
特集 保健所
7巻2号（1950年2月発行）
特集 榮養
7巻1号（1950年1月発行）
特集 結核
6巻6号（1949年12月発行）
特集 第3回公衆衛生學會研究發表抄録
6巻5号（1949年11月発行）
6巻4号（1949年10月発行）
6巻3号（1949年9月発行）
6巻2号（1949年8月発行）
6巻1号（1949年7月発行）
5巻8号（1949年6月発行）
5巻7号（1949年5月発行）
5巻6号（1949年4月発行）
5巻5号（1949年3月発行）
5巻4号（1949年2月発行）
5巻3号（1949年1月発行）
特集 第2囘日本公衆衞生學會演題
5巻2号（1948年12月発行）
5巻1号（1948年11月発行）
