公衆衛生33巻3号

1969年03月発行

特集 循環器疾患管理

職場の循環器管理

著者： 梅沢勉¹

所属機関： ¹警視庁健康管理本部

ページ範囲：P.136 - P.142

まえがき
　わが国の死亡率と死因内容は，約10年前から大きく変化している．国民の死因順位は昭和33年から脳卒中が首位を占め，癌，心臓病が2位，3位を占めるようになった．職場についても同じ傾向にある．
　健康管理についての全国的な研究団体である結核管理研究全国会議の調査によれば，昭和35年，全国121事業所の総死亡数1248のうち，高血圧症，心臓病，脳卒中などの循環器系による死亡が22.4％，悪性新生物は21.6％，事故死が21.6％で死因の首位から第3位を占めていた．昭和41年には199事業所の総死亡数1568（全死亡率は10万対158）で，そのうち循環器系の死亡は26.5％，悪性新生物26％，事故死は21.4％である．この傾向は労働人口の高齢化と成人病の増加などによるものである．そのため，昭和35年ごろから循環器管理が急速に推進されるようになった．同会議の調査によれば，循環器管理を実施している事業所は昭和38年にすでに89％みられ，昭和42年は92％に上昇し，ほとんどの職場でなんらかの対策がとられている．（表1参照）．しかも特に職員数の多い事業所に高率である．