公衆衛生34巻5号

1970年05月発行

研究

甲状腺機能亢進症に関する疫学的調査研究

著者： 丸地信弘¹ 降旗力男² 牧内正夫²

所属機関： ¹東京大学医学部保健管理学教室 ²信州大学医学部丸田外科教室

ページ範囲：P.310 - P.315

　甲状腺機能充進症の地域における疫学的実態把握を試みるため，長野県において全県下より15地区を抽出し，そこの全住民73,045名を対象に調査を行なった．その結果，次の成績を得た．
　1）本症の地域的な有病率は調査1,000対0.8（男0.4：女1.1）であり，これは甲状腺がんのそれより低頻度である．
　2）本症の地区別有病率では，有意に高いところが1地区認められたので，その要因について種々検討を加えてみたが，それは明確になし得なかった．
　3）本症の年齢階層別有病率では，男は年齢差をとくに見出せなかったが，女では若年層に少なく，中年層とりわけ50歳代に多く発見された．しかし，これもその理由づけは本調査の範囲ではできなかった．
　4）臨床専門機関で相対的に多くをしめる甲状腺機能亢進症も，地域調査の場合では，発見される甲状腺疾患の1〜3％をしめるに止まる．
　5）本調査で確認された甲状腺機能亢進症は全部で47例であったが，全例がびまん性の甲状腺腫大でToxicnodular typeはみられず，またその約2/3は要治療の段階であった．さらに，本症例の約1/3は臨床症状が顕著にもかかわらずその異常に気づいていなかった．
　6）本症の発生率は相当ひくい頻度と考えられるが，その確定には相当数の調査の心要なことを知った．