公衆衛生35巻8号

1971年08月発行

特集 レクリエーション 資料

若年労働者と家庭主婦のレクリエーションの実態

著者： 山岡通宏¹

所属機関： ¹経済企画庁国民生活課

ページ範囲：P.490 - P.491

はじめに
　経営管理的・事務技術的階層などが忙がしくなり他の階層との間に自由時間の格差が生じてきつつあるのではないかとの説が一部でいわれてはいるが，一般的に自由時間は増大する傾向にあろう．労働省「毎日勤労統計調査」によれば，従業員30人以上の事業所における非一次産業では週当たり労働時間は35年の46.8時間から44年には43.8時間となり，この10年間に約3時間短縮されている．また，NHK「国民生活時間調査」によれば，「テレビを見ながら家事をする」といった「ながら時間」も含めると自由時間（平日）は成人男子で35年の5時間20分から45年の6時間14分へ，成人女子で35年の5時間17分から45年の6時間16分へほぼ1時間増加している．ただし，この変化のほとんどが35年から40年の間になされており，しかもテレビ視聴時間の増加によってなされている点は注意を要する．
　このような自由時間の増大は，基本的には労働生産性の上昇によるものであるが，所得水準の向上を背景として労働と余暇に対する考え方が若年労働者を中心に大きく変化していることも見逃せない．「仕事は仕事，遊びは遊び」といった合理的意識の浸透は，この変化を端的に示すものであろう．