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雑誌目次

雑誌文献

公衆衛生40巻4号

1976年04月発行

雑誌目次

特集 医学教育の中のコミュニティ・ヘルス

コミュニティ・ヘルスの重要性

著者: 館正知

ページ範囲:P.226 - P.232

はじめに
 コミュニティ・ヘルスという言葉をどのように日本語におきかえるかで,その重要性の議論が変わってくる.私はコミュニティ・ヘルスとは「個人の健康」(individualないしはpersonal health)に対する「集団の健康」という概念と理解している.したがって,ここでは集団の健康を確保しようとすることが集団を構成している個人にとっていかに重要であるか,を議論すればよいように思われる.しかし,本誌の読者にはそのことはもはや多くの言葉を必要としないほど十分に認識されている.また人々の健康問題を,個別的に解決する方法のほかに,同じ問題をもったグループの問題として,地域社会の問題として,地方または国の行政的ないしは政策的な問題として,解決する方法のあることをも承知している.そして個別的な解決手法と集団的な解決方法とでは,当然アプローチの仕方が異なることも承知している.
 今,コミュニティ・ヘルスを「地域保健」という言葉におきかえると,今日の日本ではたちまち別の概念になる.すなわち,国民の健康問題を地域社会の問題として解決してゆくことを意味してくる.個人の健康問題を健康の保持・増進から,疾病・傷害の予防,治療,後療法,リハビリテーション,福祉までを含めた一連の現象として把え,もしそのいずれかに解決を要する問題があるならば,それを地域の問題として把え,かつ解決してゆこうとする方法論の議論になる.

医学教育におけるコミュニティ・ヘルスの位置づけ

著者: 山本幹夫

ページ範囲:P.233 - P.238

はしがき
 健康に関するわが国の医学教育を考えるに当たっては,まず国民が直面している保健問題の現状と予測にたって,医学教育の現状と必要とする変更の方向を見定める必要がある.私たちは,1956年以来の数次にわたる地域社会における実証研究13)17)18)や,1965年以来の多変量解析を用いた国民の健康に関する生態学的研究19)22)31)32)33)によって,この方面に関する多くの問題を提起してきたが27)28)29),ここでは,わが国をふくむ先進諸国の保健問題の将来を予測するため行われた,スイス国セルビー(Selby 1974)による国際研究をまず紹介する.セルビーの研究9)は,わが国をふくむ19ヵ国からの62名の関係分野の専門家によるデルフィ法を用いた分析とシンポジウムなどに基づくもので,1990年までの約15年間についての,欧米先進諸国を中心とした保健予測で,その結論の主要点を摘出すると次の通りである.
 (1)保健の概念としては,広義の予防医学や地域医学(community medicine),環境衛生に重点が移ってゆくであろう.

コミュニティ・ヘルスの教育の実際

著者: 諸岡妙子

ページ範囲:P.239 - P.247

序―「コミュニティ・ヘルスの教育」における医科大学の責任と衛生行政機関の協同―
 コミュニティ・ヘルスがcomprehensive health care(medicine)―健康増進,疾病の予防,早期発見,早期治療,後保護,損失機能の回復,社会復帰―をコミュニティに推しすすめることであるとすれば,「コミュニティ・ヘルスの教育」は,医科大学の基礎学科,臨床学科の別なく,全学科の全教師に任務づけられるべきであろう.ただし,包括医学のコミュニティへの適用ということに関しては,医科大学の中でも社会医学―公衆衛生学―担当の教授が最も大きな責任を負わされることはいうまでもなかろう.
 衛生学・公衆衛生学(わが国の医科大学・大学医学部で衛生学関係の2つの講座の担当する学課を総称しての)が医学教育体系の中にいかに組み入れられ,いかなる内容をもつべきかについては,全国医科大学の衛生学・公衆衛生学教授で構成される衛生学・公衆衛生学教育協議会で,過去30年間しばしば論議されたところであるが,最新の世界と日本の情勢に対処するための新しい見解に関しては,いまだ何らまとめられていない.

病院を中心としたコミュニティ・ヘルスの教育

著者: 倉田正一

ページ範囲:P.248 - P.251

Ⅰ.前提となるもの
 医学教育に関する記述は枚挙にいとまないほど膨大であり,各種審議会・協議会等の建議,答申・勧告・報告などが続いている.そしてその多くは,大方の賛同するところであろう.たとえば,全国医学部長病院長会議の医学部(医科大学)あり方委員会による「医学教育の現状とあり方」(昭50)によれば,「大学病院は教育,研究のほかに,本来地域の医療機関のセンター的存在として,診療責任の一端を担うものである.むしろ,それなりの診療責任を全うするために研究が行われ,この両者によって教育が行われるといってもよい.従って大学病院は,他にいくつかの総合病院,小児・母子センター,精神病院,成人病センター,リハビリテーションセンター,救急病院,診療所,保健所などと調和をもって地域医療体系を形造らねばならない」とある.また次のようにものべている.「このことは卒前教育のみならず,ことに卒後の教育,生涯教育のためにも責任があり,かつ充実した,大学病院を含めた地域保健医療体制の確立が早急に望まれる.そして,すべての病院を目的に応じて診療に耐える病院に整備し,そこで医師が生活の保障を得て医師らしく生き甲斐を感じて働けるようにすれば,医師の偏在も次第に是正されてゆくであろう」と.

医学教育学の立場からみたコミュニティ・ヘルスの教育

著者: 吉岡昭正

ページ範囲:P.252 - P.256

はじめに
 教育における理論や方法論の研究には長い歴史があり,その時代時代の文化や社会と深く関わり合いながら進んできている.しかし,その主たる対象は,わが国においては,幼児・初等・中等教育または社会教育・特殊教育に限られ,大学(高等)教育がその対象となったことは,ほとんどなかったようである.
 一方,医学教育は,100年前にドイツに範をとって以来,それなりに一つの伝統というものが形造られ,教師から教師へとこの伝統が受け継がれてきた.戦後,米国からインターン制度その他の新しい空気が吹き込まれるようになったが,ややもすると「形」のみの模倣に終わる場合もあった.

臨床医学の立場からみたコミュニティ・ヘルスの教育

著者: 鈴木淳一

ページ範囲:P.257 - P.260

はじめに
 社会医学social medicineは,戦後に大きく発展した医学の分野であるため,現在第一線にあるわが国一般の臨床医家にとつて,その学問的大系は必ずしも十分に明らかなものではない.
 コミュニティ・メディシン,ないしコミュニティ・ヘルスの概念は,おそらく実地臨床家にとっては毎日の実践そのものであろうが,しかし,コミュニティ・メディシンという大系だてられた知識なり技能なりをもって日常の事に当たっているむきは,決して多くはないであろう.

看護の立場からみた医学教育におけるコミュニティ・ヘルスの教育

著者: 橋本秀子

ページ範囲:P.261 - P.264

はじめに
 本主題に関して私見を展開するに当たって2,3の問題について仮定しておく必要がある.すなわち,
 1)コミュニティ・ヘルスの定義
 2)医学教育におけるコミュニティ・ヘルスの位置づけ
 3)医学教育と看護教育の接点
などである.その理由は,今さら論ずるまでもないが,医学教育の改革への要求が急速に高まるにつれて,各種の方向性が打ち出されており,医学教育機関が個別の努力を計っている現状から,少なくとも上記の3点について,あらかじめ基準をつくっておくことがのぞましいと,考えるからである.
 そこでまず,1)および2)について考えてみよう.今日でもコミュニティ・ヘルス(以下コ・ヘと略記)とは何かについて,必ずしもコンセンサスは得られていないように考える.勝沼によれば,包括医療または総合保健を前提とした概念であり,地域性にもとづく活動の展開方式であるとされ,医療も保健も同義語であるとされる.しかし,衛生行政関係者の間で取り交わされている認識では,医療は必ずしも保健と同義語ではなく,むしろ地域社会を前提とした保健活動の展開方式であると考えられている.

公衆衛生卒後教育の立場からみたコミュニティ・ヘルスの教育

著者: 芦沢正見

ページ範囲:P.265 - P.268

 本誌特集テーマのなかで,筆者に標記の題が課せられたわけであるが,卒後教育にたずさわってはいるものの,アンダーグラデュエイトの教職を離れて10年もたっているので,こういうことになるのならば,平素から大学で教鞭をとっておられる方々と多少とも討論をしておけばよかった,とくやまれる,それで筆者の述べることのなかには,課題を設けた趣旨に必ずしも沿っていないものもあろうかと予めお許しを得ておきたい.

発言あり

教育保健所

著者: ,   ,   ,   ,  

ページ範囲:P.223 - P.225

基礎工事のやりなおし
 臨床から離れた内科や外科や産婦人科に,価値も魅力もないのと同様に,フィールドを持たない公衆衛生はあり得ない,一方また,保健所における活動が,公衆衛生学から隔絶したものであったら,保健所というものの存在価値はない.すべての保健所に望めないにしても,県に一つや二つは,人と施設を十分に揃えた,充実した保健所が絶対に必要である.その保健所を教育保健所と呼んでも訓練保健所と言ってもよい.そこは,新任者などの研修の場となると同時に,大学の公衆衛生の臨地訓練の場ともなるべきである.
 保健所へ出て間もなくの頃から,こんなことを言ったり書いたりしてきた.必ず実現するんだ,という信念を持ちながら.ところが年がたつにつれて,その影はうすくなる一方,今やマボロシ化してしまった.教育保健所どころではない,保健所自身の存在価値まで問われるようになってしまった.時代の移り変わり(住民の保健要求)を先駆的にとらえていくべき保健所が,大きく水をあけられてアプアプしているのが実態である.この開きは,ちっとやそっとの努力やてこ入れで縮まるものではない.思い切って土台からやり直す以外にない.過去の栄光も汚れもすっかり洗い落として,現在の,そしてこれからの地域保健の中で,きちっとした役割を持って,すっきりした体質に生まれ変わるべきである.

研究

喫煙防止教育の試みと評価—その1

著者: 福田勝洋 ,   三宅浩次

ページ範囲:P.270 - P.274

I.はじめに
 健康に及ぼす喫煙の害が明らかにされて久しいが,それ以前から人類社会に浸透した喫煙習慣は,世代から世代へと着実に受け継がれている.
 喫煙抑制を助長する努力が払われているが,それらの方法の中で,喫煙抑制を旨とする健康教育や視聴覚教育がどの程度に有効であるかについては,必ずしも十分な知見が得られていない.とくに若年の非喫煙者に対する然るべき健康教育が喫煙抑制にとって有効であるか否か,またはそれを有効たらしめるにはどのようにすべきか,などに関する知見は不足しているものと思われる.

綜説

金属中毒と感染

著者: 三浦悌二

ページ範囲:P.276 - P.286

はじめに
 金属中毒は,公衆衛生の面で近年特に重要な問題となったものの一つである.それは,水俣病とイタイイタイ病とで代表されるように,日本でだけ特に大規模な発生をみたことからも,日本ではその対策と研究とに特別の熱意をもたなければならない運命にある.その対策については,それが歴史的にみても大きな社会問題の一つとなり,日本における近代産業のあり方についての問題を提起し,その姿勢を正させ,日本の高度成長政策に対しても深刻な反省をもたらしたことは周知のごとくである.
 水俣病などについては,特定の汚染源をつきとめ,それを処理したことにより,当面は患者の発生をくいとめることに成功はしたものの,金属汚染全般の進行については,近代文明そのものの責任を問うことともなり,その対策は将来ふたたび大きな問題となりうるものであろう.

調査報告

山間過疎地の保健医療の実態

著者: 井藤典彦 ,   松本健治 ,   笠松隆洋 ,   工藤陽子 ,   田中弘富 ,   庄本正男 ,   岩田弘敏 ,   武田真太郎

ページ範囲:P.288 - P.292

Ⅰ.緒言
 地域の保健医療を形成するには,住民成分・専門職成分・社会成分それぞれの相互関係・相互作用を考究することがきわめて重要であるといわれている.過疎地での保健医療の形成も,その例外ではない.
 過疎地の保健医療に関する数多くの報告のなかで,住民成分の分析は,神前1),佐々木2),石原3)らの報告にみられるが,住民の希望を直接調査したもの4)はきわめて少ない実状にある.

宮城県の色麻中学校生徒間に流行した風疹について

著者: 土屋真 ,   山司男七 ,   菅原省吾 ,   黒田学 ,   佐々木三郎 ,   野村元一郎 ,   草葉和子 ,   有路公子 ,   佐藤節子

ページ範囲:P.293 - P.297

 昭和50年の2月中旬頃から8月まで約6ヵ月にわたり,宮城県色麻村の中学生間に流行した発疹性疾患は,麻疹様の著明な発疹と発熱,年齢などから当初は種々の疾患が考えられたが,診察やHI抗体成績等から風疹であることが明らかになった.中学生の風疹流行は珍しいことであるが,またこの地方に近年多発している猩紅熱との関係も否定でき,今後の防疫対策上も参考になったので報告したい.

日本列島

昭和49年度札幌市"市民の声"分析結果—北海道

著者: 吉田憲明

ページ範囲:P.238 - P.238

 昭和49年度の"市民の声"のうち,市政相談について1年間における声の数と地域の実態を分析した冊子が市民局広報部市民の声を聞く課から送られて来たので,瞥見,報告する.
 これによると白石区が最も多く,前年度比較的少なかった東区が次に続いている.

沖繩県における風疹

著者: 伊波茂雄

ページ範囲:P.247 - P.247

 本県では昭和41年に把握された患者だけでも3,000名を越える風疹の大流行があり,340名前後の先天奇形が出生した.先天異常には心臓奇形,難聴,白内障等がみられ,教育上も大きな問題となっている.最近全国的に風疹が流行しているため,特に妊娠可能な女性は不安がっており,何らかの対処策を講ずる必要がある.県では3月5日に保健所長会議を開催し,①現在,県公害・衛生研究所で実施している妊婦の風疹抗体測定を各保健所でも行う,②保健婦等を通じて妊婦の衛生教育を強力に進めるなど,予防面に力を入れ,妊婦への感染を防ぐための態勢をかためることを決めた.
 昭和41年の大流行以来さしたる流行もなく,風疹抗体保有状況を調査したところ,小学校3年生以下は抗体保有がゼロ,小学4年から6年生が40〜80%,中・高校生が70〜80%,妊婦が中部の沖繩市で66.9%,宮古で90.3%の保有状況であった.

岐阜県の予防接種の動きから

著者: 鈴木大輔

ページ範囲:P.256 - P.256

 本年1月19日,厚生省は,「種痘とジフテリア接種(第3期)を1時見合わせるよう」との緊急通達を,全国都道府県知事あてに出した.この通達が決定される前に,厚生省から東京都への指示が不徹底であったため,東京周辺の地域で,種痘等の予防接種中止による混乱があったということである.
 岐阜県では,取り敢えず電話連絡等で,厚生省の通達趣旨を,保健所を経由して市町村へ通知する一方,医師会へも連絡した.

精神障害者の社会復帰を促進する方策について—北海道

著者: 吉田憲明

ページ範囲:P.260 - P.260

 昭和42年1月27日に北海道知事より,道地方精神衛生審議会(会長・北大精神科・諏訪教授)に「本道における精神衛生対策の推進方策について」のテーマで諮問が出されていたが,50年11月11日に,上記のテーマのうち「精神障害者の社会復帰を促進する方策について」の審議答申が,堂垣内知事に提出された.
 この答申書の(写)が筆者の机上に送付されて来たので,瞥見,大要を報告する.

健やかなる生命を生み育てるための市民運動—札幌市

著者: 吉田憲明

ページ範囲:P.264 - P.264

 昭和50年度札幌婦人大会が51年2月2日の午後,札幌市の経済センターで開催されたが,これは,不幸な子どもを生まない運動推進婦人会,健康を守る婦人の集い,民生委員婦人部などの共催で行われたものである.
 市民運動推進テーマは——,○婚前教育の推進をはかりましょう
 ○乳幼児疾患の早期発見,早期治療につとめましょう
 ○母性意識を高め人間尊重と母体の保護につとめましょう
 ○妊娠中の薬の濫用をつつしみましょう
 ○妊娠と乳児のために健康診査をうけましょう
 などとなっている.

三角筋拘縮症の集団発生—京都府網野町

著者: 田代五郎

ページ範囲:P.269 - P.269

 京都府下,網野町(人口約20,000人)は,日本海に面し,「丹後ちりめん」の町として有名であるが,この町では,今,不況下のちりめんよりも三角筋拘縮症が話題になり,その対策が急がれている.
 昭和50年の夏頃,小学校の父兄会等において,学童の中に,主として左腕,左肩を中心に「腕があがりにくい」,「肩がさがりぎみになる」,「腕を躯幹に密着できない」などを訴える者が多いことが指適され,網野町学校保健委員会に実態把握が提起された.

かいせんの流行—沖縄県

著者: 伊波茂雄

ページ範囲:P.274 - P.274

 沖繩県では,主として飲料水や生活用水の確保の困難な離島で,2〜3年に1度は感染性皮ふ疾患が集団発生してきた.近年では,原因不明の皮ふ病が多発したということで,県が皮ふ科専門医師を派遣して実態調査をしているが,膿痂疹が多かった.終戦後最悪だった住宅事情も改善され,県民の衛生思想も向上し,さらに学校には養護教諭も大部分配置されて,いわゆる学校伝染病についての早期発見等,予防対策も強化されてきているにもかかわらず,離島では生活用水不足と生活環境の不備が患者放置とあいまって,主として学童を中心とした伝染性皮ふ疾患の集団発生を招来している.
 昭和50年には,宮古郡(沖縄本島の南西約200km)で小中校学童にかいせんが集団発生し,伊良武村教育委員会の依頼により調査したところ89人の患者を発見し,治療と衛生教育を行った.

閲覧室

—齋藤 雍郎 編著—保健事典—地域保健活動の手引き

著者: 西川滇八

ページ範囲:P.251 - P.251

 地域保健にたずさわる人たちは,専門用語の意義について共通の理解をもっていなければならないことは当然である.しかしながら,従来,ややもすれば用語の理解に食い違いがあったために,意思の疎通を欠く場合が少なくなかった.ことに巨大科学の一つである保健衛生の分野では,学際的な広がりもあって,新しい用語や隣接科学の用語が,時とともに追加されてくる.ここでは地域保健活動を推進するための情報交換や収集の拠りどころとなる用語事典が必要であると感じていた.
 編著者である齋藤博士は,衛生行政官としての豊富な経験をもっておられるばかりでなく,公衆衛生学界においても多数の研究業績や著書をもつ専門家でもある.このような該博な知識と豊富な経験から,保健活動において重要な用語を選択して収録し,その内容を説明する事典を編纂されたのが本書である.ことに今後追補する用語は,附表の形で頒布していくとの周到な配慮もなされている.

基本情報

公衆衛生

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1170

印刷版ISSN 0368-5187

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