公衆衛生41巻10号

1977年10月発行

資料

個人を対象とした栄養指導・教育の実際—"個人別食事指導基準値"算出の一試案

著者： 伊達ちぐさ¹ 田中平三¹ 馬場昭美¹ 植田豊¹ 林正幸¹ 大和田国夫¹

所属機関： ¹大阪市立大学・衛生学公衆衛生学教室

ページ範囲：P.716 - P.722

はじめに
　栄養指導・教育の目的・理念は，①栄養知識の理解，②栄養に関する態度の変容，③栄養に関する行動の変容，の3つに分けられる^1）．栄養指導・教育は，個人を対象とするよりも集団を対象とする方が，経費，労力，時間の点から考えてはるかに能率的であるとされている^2）が，これは，目的・理念の①および②を重視した立場からの観点で，もっとも重要な③の行動の変容（実行あるいは実践）を達成するには，個人を対象とした栄養指導・教育もまた重視しなければならない．個人の栄養状態（食事調査，身体計測，生化学的検査，臨床症状から判定する），嗜好さらに経済状態，家庭内における役割などを考慮して，その人にできるだけふさわしい食生活を指導しなければならない^3）．
　また，病院の外来を訪れたり，入院している患者，保健所のクリニックにくる妊産婦，乳幼児，高血圧や糖尿病などの成人病の管理対象者などに対しては，一般的な教育を行ってもだめで，それぞれの人の相談相手となり，個人の持っている問題点を解決し，それが実行されるような教育をしなければならない^3）．たとえば，ある高血圧および動脈硬化症の患者が，脂肪を1日あたり30gしか摂取していないにもかかわらず，一般論がそのまま取り入れられて，「脂肪の制限」を勧告されているのもよく耳にする話である．このように，個人を対象とした栄養指導・教育のニードは，近時，急速に高まってきている．