■アジア労働衛生会議の成り立ち
Asian Conference of Occupational Health(ACOH)といってもなじみのない方も多いと思うので,この会の成り立ちについて少し説明を加えておきたい.この会は,労働科学研究所の初代所長,故暉峻義等博士の呼びかけで成立したAsian Association of Occupational Health(AA-OH)の主催する学会で,第1回会議は1956年に日本で開催されている.このときには日本名はアジア産業保健会議と称したが,1976年に第8回ACOHが再び日本で開かれた際に,アジア労働衛生会議と呼ぶことになった.
この会議は日本の呼びかけで始まっており,その後,表1のように2〜3年おきに開催されておりながら,第8回会議まで20年間も日本本で開かれなかったことを奇異に感じられる方があるかも知れないが,この間の事情については筆者は『日本産業衛生学会創立50周年記念号』(1979年4月)に述べておいたし,同年の該学会総会で行なった「産業衛生管見回顧50年」という講演をとりまとめた冊子にも取り上げてある.ちょっとその一部をここにも紹介しておくこととする.
雑誌目次
公衆衛生44巻5号
1980年05月発行
雑誌目次
特集 アジア諸国の産業保健
第9回アジア労働衛生会議を顧みて
著者: 久保田重孝
ページ範囲:P.304 - P.305
国際的—地球的レベルでみたアジアの産業保健
著者: 山口誠哉
ページ範囲:P.306 - P.314
■はじめに
昭和54年10月22日から28日まで韓国の首都ソウルにおいて,第9回アジア産業保健会議が開催された.この会議は3年に1回,国際産業衛生会議の間に開催されることになっているが,前回,すなわち第8回会議は昭和51年10月27日から11月1日まで東京において行なわれ,これは日本にとって第2回目の会議招請であった.
アジア産業保健会議は,その第1回会議が故暉峻博士(当時,労働科学研究所初代所長)の提唱により昭和31年東京で開かれて以来,その会場はカルカッタ,マニラ,ジャカルタ,ボンベイ,マニラ,ジャカルタと移り,昭和51年の東京につづいて昭和54年のソウルとなったのである.
産業中毒—韓国からの発表を主として
著者: 堀口俊一
ページ範囲:P.315 - P.321
■はじめに
本特集のうち,筆者分担の「産業中毒」に関して,第9回ACOH(Asian Conference of Occupational Health)における演題発表は10月24日のSession 7と8,25日のSession 11で行なわれ,Session 8には鉛中毒が集められた.これらToxicologyの領域の演題数は意外に少なく16題で,プログラムの予定以外にPeñalverのマンガン中毒に関する総説的な講演などが加わったが,予定の16題中10題までは日本からの発表であった.このことから,日本以外のアジア諸国における産業中毒の動向をうかがえるほどのものではなかったといえる.
本稿では,韓国から発表された5演題を紙数の許す範囲で紹介する(No. 28は会場で演者から口演原稿を,その他は延世大学Kim Myung Ho教授を通じてfull paperに準ずるものを入手した),あとは附録として,韓国における最近の職業病統計と労働衛生関係の文献のテーマを紹介して,韓国の労働衛生事情の一端を推察する資料としたい.
物理的要因による職業病
著者: 岡田晃
ページ範囲:P.322 - P.327
■はじめに
物理的要因として,温熱条件,電離放射線,非電離放射線,気圧,騒音,振動などが挙げられるが,この要因は職業病の発生要因として,わが国におけると同じように他のアジア諸国においても重要な課題であることには変わりはない.しかしながら,この種のことは,工業化の程度と密接な関連があるので,各国が当面している問題にも大きな開きがあるはずであり,今回のアジア産業保健会議の発表でみる限り,ある要因はいくつかの特定される国々だけで関心が持たれ,他の国ではその問題の萌芽すら感じられないような印象さえ受けたのである.とはいうものの,将来においては各国とも同じような段階を経ることが想定されるのであり,この物理的要因に関してもすでに述べたように工業化の水準と表裏の関係にあるだけに,多くのいわゆる先進国が犯したと同じような誤りを再び繰り返さぬようにすることこそ,肝要であることが指摘される.
第9回の会議での演題数は75題であったが,本テーマに関連があったのは,セッション12の「物理的要因による職業病」で,この演題は10月26日9時30分から12時の間に発表された.
農業労働に起因する疾患
著者: 大和田国夫
ページ範囲:P.328 - P.334
■はじめに
第9回アジア産業保健会議が1979年10月22〜28日,韓国のソウルで開催された.本会議に参加した国は,日本を除いてはほとんどの国が農業を主とする国であり,しかもその中には熱帯ないし亜熱帯に属している地域が多いので,独特の気候,風土に起因する疾患がみられるはずである.しかし,農業労働に関する報告は,それほど多くなく,日韓印の共同報告1題,日韓共同報告1題,タイ1題,日本1題の4題であった.以下,個々の演題を中心に紹介してみたい.
非職業性疾患
著者: 西川滇八
ページ範囲:P.335 - P.338
■はじめに
産業保健において非職業性疾患が問題になる場面としては,2種類ある.
その1つは,開発途上国において,ようやく産業革命が始まったばかりの時期である.それは洋の東西を問わず経験しているところである.これを筆者は産業保健の第1期と呼ぶことにしている.すなわち,英国においてはSir Edwin Chadwickが "Report on an inquiry into the sanitary condition of the labouring population of Great Britain, 1842" において述べているごとく,労働者階級の子弟は満5歳になるまでに半数以上が死亡し,都市における労働者階級の平均死亡年齢は貴族より20歳以上も低く,商人よりも1〜6年も短い.その死亡原因は劣悪な環境衛生条件にあり,必ずしも職業性疾患とは限らない.コレラ,チフスなど一般の急性伝染病による,ということであった.わが国においても,日清・日露の戦争を契機として産業革命が進展した.その経過において「女工と結核」は産業保健の重大問題と化し,工場法が施行されるに至ったことは周知のとおりである.要するに産業の発達段階においては,社会的にも事業所においても環境衛生面に欠陥があり,さらに過重労働や長時間労働などと栄養補給の面におけるバランスも崩れ,一般の疾病とくに伝染病の流行をみるに至るわけである.
環境管理
著者: 小木和孝
ページ範囲:P.339 - P.344
■はじめに
産業保健のなかにおける環境管理は,生産活動そのもの,職場そのものの設計のされ方に左右されるから,産業保健活動としては工学的技術との接点が最も大きいといっていいだろう.産業保健が組織立って行なわれていなくても環境管理はそれなりにやられているものだし,また,いざ組織立ってきちんと環境管理をやろうとすると,工学技術や経済性の壁が厚いことにもなる.この事情は,アジアのどの国をとっても同様だと考えられる.ましてや,3年ごとの地域学会に出てくる報告から,この現実にやられている環境管理なり,その壁なりを知ることはとても難しい,ソウルで開かれた第9回アジア産業保健会議の「環境管理」(Environmental Control)のセッションに出て,まず第一に感じたのは,この点だった.
この印象は,アジア産業保健会議だけからのものではなく,ここ数年アジア諸国をいくつか回って見た経験からも感じていた点である.ただ大づかみにいって,環境管理が決して組織立っては行なわれておらず,その管理技術の実情がお互いに十分交流され合うことが乏しく,国際的な協力もいくつかの試行的なものにとどまっている,といえそうである.こと環境管理になると,日本でも産業保健のなかで正当に位置づけられているとはいいがたい,困難の大きい分野であるが,アジア諸国では,それにもまして壁が厚い状況にあることは否めない.
産業保健教育
著者: 小泉明
ページ範囲:P.345 - P.350
■はじめに
第9回アジア産業保健会議では「産業保健教育」を主題とするシンポジウムが企画された.筆者はシンポジウムにおける演者の一人としてこれに参加したので,ここにその大要を述べることにしたい.
アジア産業保健会議の母体であるAAOH(Asian Association of Occupational Health;アジア産業保健学会,本特集ではoccupational healthに産業保健という言葉が用いられているのでこれに準じた)は,3年前の1976年に第8回アジア産業保健会議が東京で開催されたのを機会に,permanent committeeとして教育委員会(Education Committee)を設けた.その委員長は,ここに述べるシンポジウムで司会者を務めたDr. W. O. Phoon(シンガポール大学)であり,日本からは小木和孝氏(労働科学研究所)が委員として加わっている.したがって,このシンポジウムはAAOHの教育委員会の企画になるものといってよい.
講座 感染症とワクチン
【Ⅰ】麻疹と麻疹ワクチン—最近の話題
著者: 杉下知子
ページ範囲:P.351 - P.358
ワクチンがひとつの感染症の予防手段として極めて有用であることはいうまでもない.また,その普及とともにその感染症の流行様式が変化し,今まで気づかなかったことが問題になったりする.たとえば,麻疹ワクチンが普及すると罹患年齢が低年齢化したり,逆に未罹患のまま成長して高校生や大学生などの間での罹患が生じ,大人の臨床像などが問題になってくる.ワクチンの恩恵で一般小児の感染が減少すると,今度は,ワクチン禁忌者の麻疹罹患の際の重篤化が問題になってくる.このような問題はワクチンで予防し得る感染症に共通している.この講座では,ここ数年に各国で発表された学術論文を紹介しながら,麻疹,風疹,百日咳などの感染症のおかれている現況を考察してみたいと思う.また,わが国のワクチンの現状についても簡単な説明を付記するので,役立てていただければ幸いである.
臨床から公衆衛生へ
学童の自律神経不安定症—とくに起立性調節障害について
著者: 阿部忠良
ページ範囲:P.359 - P.361
はじめに
学童期の自律神経機能は,副交感神経が主に働いている幼児期を過ぎ,交感神経の働きがこれに加わって次第に交感神経の活動が主になり,副交感神経の働きと複雑にからみあいながら次第に成人型に近づいて行く.したがって,全般的に自律神経不安定の状態にあり,そのバランスは容易にくずれやすい.
小児の自律神経失調症には気管支喘息,周期性嘔吐症,臍仙痛,不整脈など種々あるが,ここでは学童期に多い起立性調節障害について述べる.
連載 戦後の公衆衛生
【Ⅲ】医療技術・機器
著者: 麦谷眞里 , 北井暁子
ページ範囲:P.364 - P.366
■はじめに
一般にMEと呼称されている医療用電子機器は,エレクトロニクス産業そのものの隆盛とも相まって,最近では小さな医院でも何かひとつぐらいは置いてあるほどになった,最新MEの代表ともいうべきCTスキャンを例にとってみても,昭和50年下期にわずか8台だった日本国内の設置台数は,翌年上期に50台へと一挙に増加し,その後も増え続け,昭和54年3月末で500台が稼動していると言われている.
このように,MEはそれぞれの分野で急激な増加をみせており,戦後の公衆衛生・医療を語るにあたって看過することはできない状況にある.地球上における医療関係の生産全額は,医薬品を除くと約3兆5千億円と言われているが,その多くの部分をMEが占めていることは論を待たない.
研究
東北住民の循環器検診後の管理成績における統計学的研究—(第1報) Scoreによる血圧水準と尿一過性陽性頻度
著者: 土屋真
ページ範囲:P.368 - P.373
筆者が関係した宮城県内の農漁村に備えてある,循環器の「検診票兼管理カード」の経過観察成績を検討したので報告した.
(1)約10年問の尿有所見者の一過性陽性頻度をみた.平均受検回数は5.4回であり,農村N町の30歳以上の男1,752名,女2,223名の成績である.一過性尿蛋白陽性頻度は男女とも約75%,一過性尿糖陽性頻度は約60%,一過性尿ウロビリノーゲン(⧺)以上頻度は約80%であって,次回検査で消失する可能性が大きい.
(2)初回検診後10年間のN町の脳死頻度は,男60歳未満群で1,291名中1.2%,60歳以上群で461名中17.4%,女60歳未満群で1,695名中0.5%,60歳以上群で528名中11.4%.最大血圧150mmHg以上180mmHg未満群の脳死は,男60歳未満1.2%,60歳以上16.3%,女60歳未満0.7%,60歳以上6.9%.ことに最大血圧180mmHg以上群の脳死も,男60未満11,7%,60歳以上39.8%,女60歳未満7.0%,60歳以上31.7%であって,年齢・血圧が高いほど高率である.
(3)N町の40歳以上高血圧男女787名の初回検診後10年間の脳死を,眼底所見別にみた.K. WO群およびI群7.4%,K. WHa群以上19.8%で,眼底所見が進むほど脳死頻度は明らかに高い.
発言あり
洗剤と水質保全
著者: , , , ,
ページ範囲:P.301 - P.303
合成洗剤の追放だけではすまない——総合対策を
過去20年間における合成洗剤の普及にはめざましいものがあるが,このように合成洗剤が広く使われるようになったのは,これが石けんに比べて格段に洗浄力がすぐれているためである.この強力な洗浄力は,1つは界面活性剤の作用であり,もう1つはリン酸塩の作用であるが,すぐれた洗浄力のもとである洗剤成分が,2つとも水質汚染とのかかわりで問題にされたのは皮肉である.
さて,合成洗剤による水質への影響が最初に取り上げられ,その犯人として摘発されたのは,界面活性剤のアルキルベンゼンスルフォン酸塩(ABS)であった.この物質は,水中の微生物による分解を受け難く,そのため残留ABSの生物に与える毒性が懸念されたのである.問題のきっかけは,河川の堰や下水処理場で,泡立ちが異常に目立ち始めたことに気づいてからであるが,その後の研究・調査によって,現実に水中に残留している程度のABSでは人体あるいは魚介類に影響はなく,また下水処理の過程にも影響を及ぼさないという結論が出された.しかし,泡の発生という問題は残された.そこで,生分解性の高い界面活性物質の開発が進み,線状アルキラートスルフォン酸(LAS)が,ABSに代わって用いられるようになり,これで洗剤による水質汚染は解決したようにみえた.
地域保健施設の活動
健康度の測定から健康度の増進へ—香川県健康増進センター
著者: 竹内義員 , 工藤隆
ページ範囲:P.362 - P.363
はじめに■
近年,わが国の診断,治療に関する医学は著しい進歩を遂げ,さらには予防医学の発達と健康管理の徹底がこれに関与し,われわれ日本人の平均寿命は伸長の一途をたどって,いまや世界第一の長寿国にまで変貌した.しかし一方では,その死亡原因の上3位を占める脳卒中,癌,心臓病による死亡数が横ばいから,むしろ上昇の傾向をさえ示しており,ここに成人病対策の重要性がさらに認識される理由がある.
従来,これら成人病の対策としては早期発見,早期治療を目的とし,集団検診,人間ドックなどが実施され,疾病予防に効果を発揮しつつある.しかし一方では,社会機構の複雑化から来るストレスの影響や,慢性的運動不足から生じる肥満など,現在の生活には支障は認めなくとも多かれ少なかれ身体的に問題を有する,いわゆる"半健康人"が将来の成人病予備軍として無視できない存在であろう.ここに体力向上,健康増進を目的とした「健康増進センター」構想が厚生省で提唱され,すでに宮崎,長野,愛媛,鳥取の各県において設立,活動を開始している.
日本列島
薬物乱用の状況—沖縄
著者: 伊波茂雄
ページ範囲:P.314 - P.314
県における薬物乱用の状況をみると,まず麻薬取締法違反については昭和48年の259件・270名をピークに逐年減少し,53年には9件・7名が検挙されたにすぎない.54年は6月末現在で6件・5名となっている.
このような状況下で医療機関からの医療麻薬中毒の通報が6件(35年)あり,捜査機関や矯正施設などからの通報はない.覚せい剤事犯についてみると,47年にはゼロであったのがやや増加をみせ,52年には40件・25名の検挙をみているものの,53年には15件・13名と減少した.しかし,従来は接客飲食業関係者が主体となっていたものが,53年には未成年女子による事犯の発生をみていることと,全員が日本人であることから,覚せい剤禍が心配されていたが,54年は6月末現在で2件・1名となって少ない傾向のようである.
沖縄県におけるがん死亡
著者: 伊波茂雄
ページ範囲:P.334 - P.334
昨年9月のがん征圧月間に沖縄県の主要死因は,がんが脳卒中を抜いてトップになっている.これは全国平均の死因トップが脳卒中であった52年からのことである.昭和52年における総死亡者数は5,276人であったが,そのうち最も多いのはがんの959人で18.2%,次いで多いのは脳卒中の913人で17.3%,続いて心臓病が660人で12.5%,老衰が505人で9.6%,肺炎・気管支炎が296人で5.6%の順になっていた.昭和53年の総死亡数は5,153人でやや少なくなったが,そのうち最も多いのは悪性新生物の1,004人・19.5%で,52年より多くなっている.次いで脳卒中が853人・16.5%であるが,これは前年に比較して60人減少している.以下,心臓病が710人・13.8%とやや増加,老衰が481人・9.3%とやや減少,肺炎・気管支炎が313人・6.1%とやや増加,となっている.
このような状況を全国平均人口10万対(概数)と比較してみると,総死亡は全国が607.7——沖縄が447.6(約73%),脳卒中は149.8——79.1(約52.8%とはるかに少ない),がんは131.2——93.1(約70%),心臓病は93.2——65.8(約70%)となっている.
自治医大1期生の第一線活動—岐阜
著者: 井口恒男
ページ範囲:P.358 - P.358
昭和53年自治医大の1期生が巣立ち,すでに2年間の臨床研修も終了した.県によっては,研修期間の時期においても,離島等の診療活動に1期生を派遣しているところもある.
岐阜県においては,研修第1年次は主要各診療科をローテートし,2年次では各診療科のローテート研修ないし特定科の専門研修を受けており,卒後3年目から,へき地の第一線で診療活動に入っている.1期生は3人であり,合掌造りの白川村をはじめ,それぞれ村の医療機関に派遣された.
随想
手づくりと文化
著者: 堤隆信
ページ範囲:P.373 - P.373
小学校五年生になる娘が,あるとき学校から遠足の携行品についての便りを持ち帰った.この中に弁当として注意書きがあり「手づくり」と記されていたことが,ずっと気にかかっていた.その後しばらくしてその疑問は妻に問うたことから解けた.それは「遠足・運動会などには,近頃店で売っている外食屋さんのものを持って行く子供が増えたので,先生が特につけ加えられたのでしょう」との言葉に,ホウ! ここまで均一化したのかと思うとともに,「手づくり」という耳慣れた言葉に興味を感じた.
私の家に木製のサラダナイフとスプーンがある.一昨年,関係各位のご尽力を得て訪欧する好機を与えられた時,チェコの古道具屋の店先で求めた手づくりの台所用品である.この二つの道具を使い出したら,今まで使っていた金属製のものよりぐんと具合がよいと家の者がいう.この二つの道具は,見かけは武骨であるが,大きさ,重さ,野菜のはさみ具合はまことによく,手になじむ,これを作ったチェコの職人の「これでよし」と感じた手ざわりが,そのまま伝わってくる.作るのも,使うのもいずれも人の手で,それらがよい感触を生む原因かもしれない.
基本情報

バックナンバー
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88巻11号(2024年11月発行)
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87巻8号(2023年8月発行)
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87巻7号(2023年7月発行)
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87巻6号(2023年6月発行)
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87巻5号(2023年5月発行)
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87巻4号(2023年4月発行)
特集 医療的ケア児の地域生活支援と地方自治体の役割—医療的ケア児どう支えるか
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87巻1号(2023年1月発行)
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86巻12号(2022年12月発行)
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86巻9号(2022年9月発行)
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86巻8号(2022年8月発行)
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85巻10号(2021年10月発行)
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85巻9号(2021年9月発行)
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85巻8号(2021年8月発行)
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84巻6号(2020年6月発行)
特集 次代の公衆衛生を展望する
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特集 徹底解説 東京2020対策—今こそ!マスギャザリングへの備え
84巻4号(2020年4月発行)
特集 ゲノム革命—予防・医療のイノベーション
84巻3号(2020年3月発行)
特集 がん検診—見えてきた問題にどう取り組む?
84巻2号(2020年2月発行)
特集 保健医療サービスの経済評価—費用対効果評価の応用
84巻1号(2020年1月発行)
特集 データヘルスの活用—公衆衛生活動に生かす
83巻12号(2019年12月発行)
特集 栄養と健康—糖質制限食を中心に
83巻11号(2019年11月発行)
特集 歯科口腔保健をどう進めるか
83巻10号(2019年10月発行)
特集 摂食障害の理解と対応
83巻9号(2019年9月発行)
特集 ヘルスサービスリサーチ—サービスの効率と質の向上へ
83巻8号(2019年8月発行)
特集 新型たばこ—健康影響と規制のあり方
83巻7号(2019年7月発行)
特集 SDGsと地域の公衆衛生活動
83巻6号(2019年6月発行)
特集 学校における子どもの健康課題
83巻5号(2019年5月発行)
特集 循環器疾患を予防する
83巻4号(2019年4月発行)
特集 企業経営と公衆衛生の接点
83巻3号(2019年3月発行)
特集 公衆衛生の実践倫理
83巻2号(2019年2月発行)
特集 インバウンドと在留外国人—その増加と諸課題
83巻1号(2019年1月発行)
特集 人獣共通感染症—獣医衛生領域から見た対策
82巻12号(2018年12月発行)
特集 公衆衛生活動と疫学
82巻11号(2018年11月発行)
特集 「放射線リテラシー」をめぐる課題
82巻10号(2018年10月発行)
特集 子ども政策の総合化・包括化
82巻9号(2018年9月発行)
特集 日本におけるWHO協力センター
82巻8号(2018年8月発行)
特集 アレルギー疾患対策
82巻7号(2018年7月発行)
特集 脳性麻痺と産科医療補償制度
82巻6号(2018年6月発行)
特集 聴覚障害の早期発見と支援体制
82巻5号(2018年5月発行)
特集 発達障害者支援の到達点—新しい支援の枠組みを考える
82巻4号(2018年4月発行)
特集 地方自治体と公衆衛生—総合性と専門性の確保
82巻3号(2018年3月発行)
特集 地域保健法20年
82巻2号(2018年2月発行)
特集 「早期発見」をめぐる課題
82巻1号(2018年1月発行)
特集 感染症に関するサーベイランス
81巻12号(2017年12月発行)
特集 地球温暖化対策—2020年以降の新たな国際枠組み
81巻11号(2017年11月発行)
特集 薬局・薬剤師の地域展開—コミュニティ・ファーマシー
81巻10号(2017年10月発行)
特集 薬剤耐性(AMR)対策
81巻9号(2017年9月発行)
特集 アルコール健康障害対策の推進
81巻8号(2017年8月発行)
特集 衛生監視・指導行政の現状と課題
81巻7号(2017年7月発行)
特集 予防接種政策
81巻6号(2017年6月発行)
特集 食中毒の新たな課題
81巻5号(2017年5月発行)
特集 眼の健康とQOL
81巻4号(2017年4月発行)
特集 原子力災害と公衆衛生—避難指示解除後の地域復興に向けて
81巻3号(2017年3月発行)
特集 がん対策の加速化
81巻2号(2017年2月発行)
特集 人に死を招く動物—人・昆虫・寄生虫
81巻1号(2017年1月発行)
特集 歯科口腔保健の推進
80巻12号(2016年12月発行)
特集 行政保健師の質の保証—卒後教育・CPD
80巻11号(2016年11月発行)
特集 精神保健医療福祉の改革
80巻10号(2016年10月発行)
特集 包括的な糖尿病対策
80巻9号(2016年9月発行)
特集 災害時の公衆衛生活動
80巻8号(2016年8月発行)
特集 地域包括ケアの進化
80巻7号(2016年7月発行)
特集 子どもの貧困と健康
80巻6号(2016年6月発行)
特集 難病対策
80巻5号(2016年5月発行)
特集 専門医制度の確立と地域医療
80巻4号(2016年4月発行)
特集 産業保健のトピックス
80巻3号(2016年3月発行)
特集 心疾患最前線
80巻2号(2016年2月発行)
特集 子どもへのがん教育
80巻1号(2016年1月発行)
特集 自治体行政と公衆衛生
79巻12号(2015年12月発行)
特集 進めよう! COPD対策
79巻11号(2015年11月発行)
特集 食品の安全と安心をめぐる話題
79巻10号(2015年10月発行)
特集 たばこ対策
79巻9号(2015年9月発行)
特集 医療情報の利活用
79巻8号(2015年8月発行)
特集 公衆栄養への期待
79巻7号(2015年7月発行)
特集 感染症の新たな脅威
79巻6号(2015年6月発行)
特集 熱中症
79巻5号(2015年5月発行)
特集 死因究明制度の現状と将来展望
79巻4号(2015年4月発行)
特集 危険ドラッグ対策
79巻3号(2015年3月発行)
特集 男性の健康を考える
79巻2号(2015年2月発行)
特集 女性の健康を考える
79巻1号(2015年1月発行)
特集 公衆衛生のリーダーシップ
78巻12号(2014年12月発行)
特集 医療・介護の制度改革
78巻11号(2014年11月発行)
特集 脳血管疾患最前線
78巻10号(2014年10月発行)
特集 認知症のケア
78巻9号(2014年9月発行)
特集 超高齢社会―大都市の高齢者支援の課題
78巻8号(2014年8月発行)
特集 公害・環境問題の変貌と新展開
78巻7号(2014年7月発行)
特集 行為への依存症―スマホ・ネット・ギャンブル
78巻6号(2014年6月発行)
特集 発達障害
78巻5号(2014年5月発行)
特集 NCD(非感染性疾患)対策
78巻4号(2014年4月発行)
特集 自殺・自死対策
78巻3号(2014年3月発行)
特集 出生前診断
78巻2号(2014年2月発行)
特集 予防接種
78巻1号(2014年1月発行)
特集 公衆衛生の原点を学ぶ―イギリスの挑戦
77巻12号(2013年12月発行)
特集 がん対策の強化
77巻11号(2013年11月発行)
特集 院内感染対策
77巻10号(2013年10月発行)
特集 日常生活とアレルギー
77巻9号(2013年9月発行)
特集 衛生行政を担う人材―獣医師・薬剤師
77巻8号(2013年8月発行)
特集 血液事業のトピックス―身近な献血からiPS細胞の活用まで
77巻7号(2013年7月発行)
特集 医療安全のさらなる推進に向けて
77巻6号(2013年6月発行)
特集 若者の精神保健②
77巻5号(2013年5月発行)
特集 若者の精神保健①
77巻4号(2013年4月発行)
特集 転換期の結核対策―医療と予防
77巻3号(2013年3月発行)
特集 慢性腎臓病~CKD
77巻2号(2013年2月発行)
特集 歯科口腔保健を巡る話題
77巻1号(2013年1月発行)
特集 公衆衛生の危機
76巻12号(2012年12月発行)
特集 原子力災害と公衆衛生
76巻11号(2012年11月発行)
特集 スクリーニング―その進化と課題
76巻10号(2012年10月発行)
特集 糖尿病の今
76巻9号(2012年9月発行)
特集 独居高齢者と健康
76巻8号(2012年8月発行)
特集 国際感染症対策の現状と課題
76巻7号(2012年7月発行)
特集 在宅医療・地域包括ケア
76巻6号(2012年6月発行)
特集 運動とは何か
76巻5号(2012年5月発行)
特集 高齢者の身近な疾患
76巻4号(2012年4月発行)
特集 地域医療の現状と将来展望
76巻3号(2012年3月発行)
特集 アルコール関連問題
76巻2号(2012年2月発行)
特集 セルフケアを支援する
76巻1号(2012年1月発行)
特集 生食のリスク
75巻12号(2011年12月発行)
特集 広域・複合災害に備える―自治体の公衆衛生活動
75巻11号(2011年11月発行)
特集 放射線と向き合う
75巻10号(2011年10月発行)
特集 睡眠と健康
75巻9号(2011年9月発行)
特集 分権型社会における公衆衛生の課題―現場知と専門知の保証
75巻8号(2011年8月発行)
特集 高齢者の事故
75巻7号(2011年7月発行)
特集 健康危機兆候のモニタリング
75巻6号(2011年6月発行)
特集 基礎から学ぶ環境衛生
75巻5号(2011年5月発行)
特集 基礎から学ぶ食品衛生
75巻4号(2011年4月発行)
特集 超高齢社会に備える
75巻3号(2011年3月発行)
特集 子どもを護る―社会的不利への介入と支援
75巻2号(2011年2月発行)
特集 医薬品・ワクチン開発をめぐる諸課題
75巻1号(2011年1月発行)
特集 ヒトと家畜・ペット・野生動物の感染症―口蹄疫から学ぶ
74巻12号(2010年12月発行)
特集 救急医療を救う
74巻11号(2010年11月発行)
特集 再考:HIV/AIDS予防対策
74巻10号(2010年10月発行)
特集 母子保健をめぐる今日的課題
74巻9号(2010年9月発行)
特集 分子遺伝疫学
74巻8号(2010年8月発行)
特集 検証「パンデミックインフルエンザ2009」
74巻7号(2010年7月発行)
特集 現場が求める保健師教育
74巻6号(2010年6月発行)
特集 肥満とやせ
74巻5号(2010年5月発行)
特集 自然毒 刺傷・咬傷―野外危険生物
74巻4号(2010年4月発行)
特集 環境リスク
74巻3号(2010年3月発行)
特集 公衆衛生再考
74巻2号(2010年2月発行)
特集 現代の更年期
74巻1号(2010年1月発行)
特集 感染症再見
73巻12号(2009年12月発行)
特集 がん予防
73巻11号(2009年11月発行)
特集 薬物乱用
73巻10号(2009年10月発行)
特集 これからの予防接種
73巻9号(2009年9月発行)
特集 弱者への暴力
73巻8号(2009年8月発行)
特集 超少子化と向き合う
73巻7号(2009年7月発行)
特集 自治体中心の新たな健康政策―Health Impact Assessmentの導入
73巻6号(2009年6月発行)
特集 地域精神保健・医療の今日的課題
73巻5号(2009年5月発行)
特集 自然毒食中毒
73巻4号(2009年4月発行)
特集 介護予防―3年間の検証から
73巻3号(2009年3月発行)
特集 公衆衛生の人づくり・2 専門性を支える公衆衛生人教育
73巻2号(2009年2月発行)
特集 公衆衛生の人づくり・1 変わりゆく地域保健の人材育成
73巻1号(2009年1月発行)
特集 健康食品をめぐって
72巻12号(2008年12月発行)
特集 地球温暖化対策―京都の約束
72巻11号(2008年11月発行)
特集 日本の食を守れるか?
72巻10号(2008年10月発行)
特集 揺らぐ食品への信頼
72巻9号(2008年9月発行)
特集 現代の貧困と健康
72巻8号(2008年8月発行)
特集 地域における医師職のあり方
72巻7号(2008年7月発行)
特集 たばこ研究
72巻6号(2008年6月発行)
特集 若者を性感染症から守る
72巻5号(2008年5月発行)
特集 うつの時代―うつ病を改めて理解する
72巻4号(2008年4月発行)
特集 自閉症・アスペルガー症候群・LD・ADHD―母子保健事業の課題と期待
72巻3号(2008年3月発行)
特集 アレルギー対策―花粉症・食物アレルギー・アトピー等への対応
72巻2号(2008年2月発行)
特集 統合医療への期待―21世紀の予防医学と健康づくり
72巻1号(2008年1月発行)
特集 憲法と公衆衛生
71巻12号(2007年12月発行)
特集 ノロウイルス―ウイルス性下痢症
71巻11号(2007年11月発行)
特集 超高齢社会の地域医療制度の展望
71巻10号(2007年10月発行)
特集 感染症の危機管理―関連法規改正後の新たな展開
71巻9号(2007年9月発行)
特集 性差医療から考える―患者の望む医療とは?
71巻8号(2007年8月発行)
特集 スポーツと公衆衛生―地域の関係性の構築
71巻7号(2007年7月発行)
特集 狂犬病・デング熱・マラリア・コクシジオイデス症―海外で罹る危険性のある感染症
71巻6号(2007年6月発行)
特集 環境問題の多様性
71巻5号(2007年5月発行)
特集 歯周病予防からのヘルスプロモーション
71巻4号(2007年4月発行)
特集 過労死・過労自死
71巻3号(2007年3月発行)
特集 メタボリックシンドローム―現状とその課題
71巻2号(2007年2月発行)
特集 がん対策・2
71巻1号(2007年1月発行)
特集 がん対策・1
70巻12号(2006年12月発行)
特集 クスリと公衆衛生
70巻11号(2006年11月発行)
特集 医療制度改革と疾病予防活動
70巻10号(2006年10月発行)
特集 インフルエンザ
70巻9号(2006年9月発行)
特集 認知症―予防とケアの最前線
70巻8号(2006年8月発行)
特集 子どもを守る
70巻7号(2006年7月発行)
特集 市町村合併後の保健師活動
70巻6号(2006年6月発行)
特集 越境!公衆衛生
70巻5号(2006年5月発行)
特集 「食育」の時代へ
70巻4号(2006年4月発行)
特集 予防接種
70巻3号(2006年3月発行)
特集 健康危機管理
70巻2号(2006年2月発行)
特集 「健康格差社会」とセーフティネット
70巻1号(2006年1月発行)
特集 コミュニティと関係性の再構築
69巻12号(2005年12月発行)
特集 アニマルセラピー
69巻11号(2005年11月発行)
特集 感染症情報
69巻10号(2005年10月発行)
特集 ウイルス肝炎
69巻9号(2005年9月発行)
特集 介護予防をどうすすめる?・2 介護予防事業の多角的取り組み
69巻8号(2005年8月発行)
特集 介護予防をどうすすめる?・1 老人保健,介護保険制度の改革
69巻7号(2005年7月発行)
特集 地域医療のトピック―「救急医療」を考えよう
69巻6号(2005年6月発行)
特集 自然災害と公衆衛生活動
69巻5号(2005年5月発行)
特集 こころの健康問題への挑戦
69巻4号(2005年4月発行)
特集 公衆衛生と監察医制度
69巻3号(2005年3月発行)
特集 結核対策新時代―結核予防法のリビジョン
69巻2号(2005年2月発行)
特集 地域保健法10年
69巻1号(2005年1月発行)
特集 子ども虐待予防
68巻12号(2004年12月発行)
特集 喫煙対策はどこまで進んだか
68巻11号(2004年11月発行)
特集 人と動物の共通感染症・2 BSEを中心に
68巻10号(2004年10月発行)
特集 人と動物の共通感染症・1 鳥インフルエンザ
68巻9号(2004年9月発行)
特集 各方面で進む「ヘルスプロモーション」
68巻8号(2004年8月発行)
特集 公衆衛生対策におけるクライシスコミュニケーション
68巻7号(2004年7月発行)
特集 公衆衛生対策におけるリスクコミュニケーション
68巻6号(2004年6月発行)
特集 転換期のリーダーシップ
68巻5号(2004年5月発行)
特集 保健師を考える・2 市町村保健師のアイデンティティ
68巻4号(2004年4月発行)
特集 保健師を考える・1 保健師のニュービジョン
68巻3号(2004年3月発行)
特集 結核対策のリフォーム
68巻2号(2004年2月発行)
特集 地域精神保健活動―医療の質とその周辺
68巻1号(2004年1月発行)
特集 公衆衛生の構造改革
67巻12号(2003年12月発行)
特集 エイズ対策は成功したか
67巻11号(2003年11月発行)
特集 検証「SARS」
67巻10号(2003年10月発行)
特集 新医師臨床研修―「地域保健・医療」研修の使命
67巻9号(2003年9月発行)
特集 自殺予防
67巻8号(2003年8月発行)
特集 公衆衛生とプライマリ・ケア
67巻7号(2003年7月発行)
特集 健康危機における情報ネットワーク
67巻6号(2003年6月発行)
特集 現代の保健所論・2
67巻5号(2003年5月発行)
特集 現代の保健所論・1
67巻4号(2003年4月発行)
特集 感染症法の成果と提言
67巻3号(2003年3月発行)
特集 地域から取り組むリプロダクティブ・ヘルス―新しい出産像を求めて
67巻2号(2003年2月発行)
特集 公衆衛生が進めるリプロダクティブ・ヘルス/ライツ
67巻1号(2003年1月発行)
特集 今日の学校保健
66巻12号(2002年12月発行)
特集 公衆衛生における医療
66巻11号(2002年11月発行)
特集 公衆衛生におけるNPOの役割
66巻10号(2002年10月発行)
特集 文化と健康生態・2
66巻9号(2002年9月発行)
特集 文化と健康生態・1
66巻8号(2002年8月発行)
特集 老人保健法20周年—新たな展開を目指して
66巻7号(2002年7月発行)
特集 改めて問う,保健事業はどれだけの成果をあげてきたか
66巻6号(2002年6月発行)
特集 食品の安全について考える
66巻5号(2002年5月発行)
特集 若者にはびこる性感染症
66巻4号(2002年4月発行)
特集 これからの国際保健医療協力
66巻3号(2002年3月発行)
特集 国立保健医療科学院への期待・提言
66巻2号(2002年2月発行)
特集 思春期の薬物乱用予防—生きる力をやしなう活動を求めて
66巻1号(2002年1月発行)
特集 健康日本21と職場の健康管理
65巻12号(2001年12月発行)
特集 青少年暴力・2
65巻11号(2001年11月発行)
特集 青少年暴力・1
65巻10号(2001年10月発行)
特集 公衆衛生の新しい世紀
65巻9号(2001年9月発行)
特集 精神障害者が暮らしやすい地域づくり
65巻8号(2001年8月発行)
特集 市町村の保健と福祉の専門職
65巻7号(2001年7月発行)
特集 21世紀の地域歯科保健の展開
65巻6号(2001年6月発行)
特集 放射線被曝のアセスメント
65巻5号(2001年5月発行)
特集 ヘルスプロモーションの実践・2
65巻4号(2001年4月発行)
特集 ヘルスプロモーションの実践・1
65巻3号(2001年3月発行)
特集 地域保健の危機管理
65巻2号(2001年2月発行)
特集 公衆栄養のトピックス
65巻1号(2001年1月発行)
特集 根拠に基づく公衆衛生の展開
64巻12号(2000年12月発行)
特集 難病と共に生きる
64巻11号(2000年11月発行)
特集 現代の保健婦—その課題と展望
64巻10号(2000年10月発行)
特集 新エンゼルプランの推進と展望
64巻9号(2000年9月発行)
特集 マスコミュニケーションと公衆衛生
64巻8号(2000年8月発行)
特集 公衆衛生と個人情報保護
64巻7号(2000年7月発行)
特集 大学の公衆衛生教育
64巻6号(2000年6月発行)
特集 地研における公衆衛生情報ネットワーク
64巻5号(2000年5月発行)
特集 児童虐待の防止に向けて
64巻4号(2000年4月発行)
特集 地域における生活廃棄物対策
64巻3号(2000年3月発行)
特集 性の公衆衛生
64巻2号(2000年2月発行)
特集 公衆衛生におけるリスクの管理
64巻1号(2000年1月発行)
特集 大都市における地域保健サービス—その体制と戦略
63巻12号(1999年12月発行)
特集 地域保健活動とボランティア
63巻11号(1999年11月発行)
特集 地域におけるたばこ対策の取り組み
63巻10号(1999年10月発行)
特集 地域保健法で保健所は変わった?
63巻9号(1999年9月発行)
特集 21世紀に向けての老人保健事業
63巻8号(1999年8月発行)
特集 女性への暴力
63巻7号(1999年7月発行)
特集 思春期を支える公衆衛生
63巻6号(1999年6月発行)
特集 産業歯科保健
63巻5号(1999年5月発行)
特集 地域保健の財政基盤
63巻4号(1999年4月発行)
特集 飲酒の行動医学
63巻3号(1999年3月発行)
特集 結核とハンセン病について考える
63巻2号(1999年2月発行)
特集 依存症の公衆衛生
63巻1号(1999年1月発行)
特集 公衆衛生の経済学
62巻12号(1998年12月発行)
特集 「感染症新法」下における予防活動
62巻11号(1998年11月発行)
特集 21世紀へ向けての産業看護活動
62巻10号(1998年10月発行)
特集 計画づくりの理念と方法
62巻9号(1998年9月発行)
特集 地方分権の推進について考える
62巻8号(1998年8月発行)
特集 公衆衛生の現地訓練
62巻7号(1998年7月発行)
特集 環境保健のトピックス
62巻6号(1998年6月発行)
特集 エイズ対策の再検証—人権の視点から
62巻5号(1998年5月発行)
特集 産業医の新たな体制と活動
62巻4号(1998年4月発行)
特集 公衆衛生の視点からみた事故予防
62巻3号(1998年3月発行)
特集 海外の公衆衛生専門教育—日本と比較して
62巻2号(1998年2月発行)
特集 成人病から生活習慣病へ
62巻1号(1998年1月発行)
特集 新しい地域保健の視点—実践例に学ぶ方法論
61巻12号(1997年12月発行)
特集 現代の危機管理
61巻11号(1997年11月発行)
特集 現場における研究のすすめ
61巻10号(1997年10月発行)
特集 公衆衛生をささえるもの—情報
61巻9号(1997年9月発行)
特集 今,WHOの歩みから学ぶもの
61巻8号(1997年8月発行)
特集 新しい地域保健体制における保健婦活動
61巻7号(1997年7月発行)
特集 大学の公衆衛生50年
61巻6号(1997年6月発行)
特集 ノーマライゼーションの実現へ
61巻5号(1997年5月発行)
特集 介護保険制度の特質と論点
61巻4号(1997年4月発行)
特集 検診を検診する
61巻3号(1997年3月発行)
特集 コミュニティヘルス・アプローチの昨日,今日,明日
61巻2号(1997年2月発行)
特集 病原性大腸菌O157の脅威
61巻1号(1997年1月発行)
特集 地域保健元年
60巻12号(1996年12月発行)
特集 小児期の成人病
60巻11号(1996年11月発行)
特集 産業精神保健
60巻10号(1996年10月発行)
特集 女性の健康づくり
60巻9号(1996年9月発行)
特集 歯周疾患の予防—8020運動の達成に向けて
60巻8号(1996年8月発行)
特集 保健所の組織改革と機能強化
60巻7号(1996年7月発行)
特集 交通事故の予防医学
60巻6号(1996年6月発行)
特集 感染症の新たな動向
60巻5号(1996年5月発行)
特集 マルチメディアの保健活動への活用を考える
60巻4号(1996年4月発行)
特集 生活をささえる防災計画—阪神・淡路大震災の教訓
60巻3号(1996年3月発行)
特集 産業保健の国際動向
60巻2号(1996年2月発行)
特集 精神保健福祉法と精神保健活動の新たな視点
60巻1号(1996年1月発行)
特集 市町村における母子保健活動の推進
59巻12号(1995年12月発行)
特集 公衆衛生/予防医学と分子生物学
59巻11号(1995年11月発行)
特集 高度化された食品・栄養システムの現状と課題
59巻10号(1995年10月発行)
特集 高齢者介護と公的介護保険
59巻9号(1995年9月発行)
特集 地域リハビリテーション
59巻8号(1995年8月発行)
特集 現代の予防接種—その意義と課題
59巻7号(1995年7月発行)
特集 阪神・淡路大震災時における保健医療活動
59巻6号(1995年6月発行)
特集 少子化時代への対応
59巻5号(1995年5月発行)
特集 水銀汚染—水俣病よりグローバルな環境問題へ
59巻4号(1995年4月発行)
特集 地方自治体はどのように地域保健を推進するか
59巻3号(1995年3月発行)
特集 医療の機能分化と連携
59巻2号(1995年2月発行)
特集 労働によるストレスと健康
59巻1号(1995年1月発行)
特集 公衆衛生の新たな地平
58巻12号(1994年12月発行)
特集 生活習慣と健康
58巻11号(1994年11月発行)
特集 水と公衆衛生
58巻10号(1994年10月発行)
特集 歯科保健医療の動向
58巻9号(1994年9月発行)
特集 現在からみる公害
58巻8号(1994年8月発行)
特集 公衆衛生活動の国際的な展開
58巻7号(1994年7月発行)
特集 母子保健と福祉
58巻6号(1994年6月発行)
特集 骨粗鬆症の予防戦略
58巻5号(1994年5月発行)
特集 健康都市
58巻4号(1994年4月発行)
特集 行動医学へのアプローチ
58巻3号(1994年3月発行)
特集 地域開発と公衆衛生—地域活性化の論点と戦略
58巻2号(1994年2月発行)
特集 老人保健福祉計画の推進
58巻1号(1994年1月発行)
特集 精神障害者の社会復帰
57巻12号(1993年12月発行)
特集 健康スポーツ科学の展開
57巻11号(1993年11月発行)
特集 産業保健と専門職の役割
57巻10号(1993年10月発行)
特集 地域保健をどうすすめるか—保健所長はこう主張する
57巻9号(1993年9月発行)
特集 地域におけるターミナルケア
57巻8号(1993年8月発行)
特集 地域歯科保健
57巻7号(1993年7月発行)
特集 地域での寝たきりゼロ作戦
57巻6号(1993年6月発行)
特集 明日の医師像と医学教育
57巻5号(1993年5月発行)
特集 国際化と産業保健
57巻4号(1993年4月発行)
特集 環境保全の地域政策
57巻3号(1993年3月発行)
特集 結核対策の最近の動向
57巻2号(1993年2月発行)
特集 老人保健福祉計画策定のノウハウ
57巻1号(1993年1月発行)
特集 提言—あすの公衆衛生
56巻12号(1992年12月発行)
特集 保健所における監視業務
56巻11号(1992年11月発行)
特集 小児成人病の予防
56巻10号(1992年10月発行)
特集 職業病から作業関連疾患へ
56巻9号(1992年9月発行)
特集 性感染症(Sexually Transmitted Diseases)
56巻8号(1992年8月発行)
特集 21世紀に向けたヘルスマンパワー計画
56巻7号(1992年7月発行)
特集 職場環境と健康管理—産業看護の課題
56巻6号(1992年6月発行)
特集 地域における看護と介護
56巻5号(1992年5月発行)
特集 健康な住宅
56巻4号(1992年4月発行)
特集 保健医療計画における地域精神保健システム
56巻3号(1992年3月発行)
特集 産業保健への免疫学の応用
56巻2号(1992年2月発行)
特集 これからの公衆衛生看護教育を考える
56巻1号(1992年1月発行)
特集 日本の人口・世界の人口
55巻12号(1991年12月発行)
特集 廃棄物処理—公衆衛生の課題
55巻11号(1991年11月発行)
特集 健康まつり—創意と工夫のイベント
55巻10号(1991年10月発行)
特集 行動科学—その健康問題に果たす役割
55巻9号(1991年9月発行)
特集 食品衛生の新しい動向
55巻8号(1991年8月発行)
特集 対がん総合戦略の発展
55巻7号(1991年7月発行)
特集 計画の時代—保健と福祉のリンケージ
55巻6号(1991年6月発行)
特集 トータルヘルスプロモーションの実践
55巻5号(1991年5月発行)
特集 学齢期の子供と現代社会
55巻4号(1991年4月発行)
特集 町づくり健康づくり私たちのノウハウ—保健婦からのレポート
55巻3号(1991年3月発行)
特集 保健医療ソーシャルワーク
55巻2号(1991年2月発行)
特集 産業看護
55巻1号(1991年1月発行)
特集 骨粗鬆症の予防
54巻12号(1990年12月発行)
特集 臨床疫学
54巻11号(1990年11月発行)
特集 ウイルス肝炎の疫学と予防
54巻10号(1990年10月発行)
特集 突然死の現状と予防
54巻9号(1990年9月発行)
特集 総合相談窓口
54巻8号(1990年8月発行)
特集 歯科保健
54巻7号(1990年7月発行)
特集 中小企業の健康問題
54巻6号(1990年6月発行)
特集 痴呆性老人の地域ケア
54巻5号(1990年5月発行)
特集 国際化への公衆衛生の対応
54巻4号(1990年4月発行)
特集 女性・健康—ニュートレンド
54巻3号(1990年3月発行)
特集 神経疾患対策へのアプローチ
54巻2号(1990年2月発行)
特集 歩行と健康
54巻1号(1990年1月発行)
特集 健康づくりへのさらなる挑戦
53巻12号(1989年12月発行)
特集 先端科学技術と公衆衛生
53巻11号(1989年11月発行)
特集 在宅ケア体制の推進と家族制度
53巻10号(1989年10月発行)
特集 温泉と健康づくり
53巻9号(1989年9月発行)
特集 地域医師会の新たな実践と展望
53巻8号(1989年8月発行)
特集 地域保健情報のシステム化
53巻7号(1989年7月発行)
特集 職場の健康づくり
53巻6号(1989年6月発行)
特集 くすりと公衆衛生
53巻5号(1989年5月発行)
特集 腎疾患の予防と生涯管理
53巻4号(1989年4月発行)
特集 保健予防活動—保健所の戦術と戦略
53巻3号(1989年3月発行)
特集 公衆衛生従事者の生涯学習
53巻2号(1989年2月発行)
特集 労災医療と公衆衛生
53巻1号(1989年1月発行)
特集 「健康診断」の新しい動向
52巻12号(1988年12月発行)
特集 長寿社会と公衆衛生
52巻11号(1988年11月発行)
特集 社会と健康
52巻10号(1988年10月発行)
特集 公衆衛生とエイズ
52巻9号(1988年9月発行)
特集 コミュニティと精神保健
52巻8号(1988年8月発行)
特集 地域環境保全と健康
52巻7号(1988年7月発行)
特集 現代の食生活
52巻6号(1988年6月発行)
特集 産業医学最近の話題
52巻5号(1988年5月発行)
特集 公衆衛生の新しい展開と団体活動
52巻4号(1988年4月発行)
特集 地域医療計画と公衆衛生
52巻3号(1988年3月発行)
特集 公衆衛生の課題と展望
52巻2号(1988年2月発行)
特集 公衆衛生と危機管理
52巻1号(1988年1月発行)
特集 市町村保健センター10年の歩み
51巻12号(1987年12月発行)
特集 訪問看護
51巻11号(1987年11月発行)
特集 救急医療システム
51巻10号(1987年10月発行)
特集 母子関係
51巻9号(1987年9月発行)
特集 運動と食生活
51巻8号(1987年8月発行)
特集 公害とその後
51巻7号(1987年7月発行)
特集 医学教育と公衆衛生
51巻6号(1987年6月発行)
特集 水と空気
51巻5号(1987年5月発行)
特集 休養の科学
51巻4号(1987年4月発行)
特集 思春期
51巻3号(1987年3月発行)
特集 胃癌—その知識と対策のために
51巻2号(1987年2月発行)
特集 老人保健法—4年が経過して
51巻1号(1987年1月発行)
特集 健康科学
50巻12号(1986年12月発行)
特集 家族
50巻11号(1986年11月発行)
特集 地域保健医療のすすめ方
50巻10号(1986年10月発行)
特集 保健・医療のボランティア活動
50巻9号(1986年9月発行)
特集 老人問題と公衆衛生
50巻8号(1986年8月発行)
特集 へき地・離島の保健・医療
50巻7号(1986年7月発行)
特集 新しい地域活動の展開を求めて—コミュニティ・ワーク
50巻6号(1986年6月発行)
特集 国際保健医療協力
50巻5号(1986年5月発行)
特集 保健・医療情報の活用
50巻4号(1986年4月発行)
特集 たばこと健康
50巻3号(1986年3月発行)
特集 医師会活動
50巻2号(1986年2月発行)
特集 女性と健康
50巻1号(1986年1月発行)
特集 公衆衛生50年の回顧と展望
49巻12号(1985年12月発行)
特集 集合住宅
49巻11号(1985年11月発行)
特集 学校保健—心の健康づくりを中心に
49巻10号(1985年10月発行)
特集 職場における健康・体力づくり
49巻9号(1985年9月発行)
特集 障害者歯科
49巻8号(1985年8月発行)
特集 死と公衆衛生
49巻7号(1985年7月発行)
特集 肥満/標準体重
49巻6号(1985年6月発行)
特集 セルフケア
49巻5号(1985年5月発行)
特集 地域における精神保健
49巻4号(1985年4月発行)
特集 スポーツ医学
49巻3号(1985年3月発行)
特集 東洋医学と公衆衛生
49巻2号(1985年2月発行)
特集 栄養疫学
49巻1号(1985年1月発行)
特集 公衆衛生の歴史的発展と将来展望
48巻12号(1984年12月発行)
特集 薬物依存をめぐる諸問題
48巻11号(1984年11月発行)
特集 地域福祉
48巻10号(1984年10月発行)
特集 産業医活動
48巻9号(1984年9月発行)
特集 老人保健法—2年が経過して
48巻8号(1984年8月発行)
特集 結核対策の動向
48巻7号(1984年7月発行)
特集 アメニティ・保健・福祉
48巻6号(1984年6月発行)
特集 地域保健医療計画
48巻5号(1984年5月発行)
特集 小児の育成
48巻4号(1984年4月発行)
特集 糖尿病—臨床から公衆衛生へ
48巻3号(1984年3月発行)
特集 循環器疾患の疫学
48巻2号(1984年2月発行)
特集 住宅と健康
48巻1号(1984年1月発行)
特集 公衆衛生の研家・教育・実践
47巻12号(1983年12月発行)
特集 アルコール問題
47巻11号(1983年11月発行)
特集 住民参加と市町村保健
47巻10号(1983年10月発行)
特集 保健所活動に期待する—高齢化社会への挑戦
47巻9号(1983年9月発行)
特集 思春期保健
47巻8号(1983年8月発行)
特集 地域社会と医師会
47巻7号(1983年7月発行)
特集 アジア地域における職業保健
47巻6号(1983年6月発行)
特集 痴呆性老人のケア
47巻5号(1983年5月発行)
特集 救護システムと救急医療
47巻4号(1983年4月発行)
特集 ウイルス感染症
47巻3号(1983年3月発行)
特集 肺がん
47巻2号(1983年2月発行)
特集 公衆栄養のストラテジー
47巻1号(1983年1月発行)
特集 健康教育時代
46巻12号(1982年12月発行)
特集 医療社会事業
46巻11号(1982年11月発行)
特集 期待される保健所活動
46巻10号(1982年10月発行)
特集 学校保健の今日的課題
46巻9号(1982年9月発行)
特集 老人の施設ケアシステム
46巻8号(1982年8月発行)
特集 肥満
46巻7号(1982年7月発行)
特集 騒音
46巻6号(1982年6月発行)
特集 人口問題
46巻5号(1982年5月発行)
特集 難病対策と福祉
46巻4号(1982年4月発行)
特集 中高年の健康づくり
46巻3号(1982年3月発行)
特集 思春期の性問題
46巻2号(1982年2月発行)
特集 医学教育と保健所
46巻1号(1982年1月発行)
特集 国際保健協力
45巻12号(1981年12月発行)
特集 精神衛生の展開
45巻11号(1981年11月発行)
特集 地域歯科保健
45巻10号(1981年10月発行)
特集 予防接種
45巻9号(1981年9月発行)
特集 老人保健と老人福祉
45巻8号(1981年8月発行)
特集 グループワーク
45巻7号(1981年7月発行)
特集 悪性新生物の疫学
45巻6号(1981年6月発行)
特集 乳幼児健診—その現代的課題を探る
45巻5号(1981年5月発行)
特集 食品衛生
45巻4号(1981年4月発行)
特集 地域福祉サービス
45巻3号(1981年3月発行)
特集 日常生活の中の健康づくり
45巻2号(1981年2月発行)
特集 第21回社会医学研究会総会報告
45巻1号(1981年1月発行)
特集 公衆衛生の分野における国際化
44巻12号(1980年12月発行)
特集 救急医療計画
44巻11号(1980年11月発行)
特集 医師会活動とプライマリ・ケア
44巻10号(1980年10月発行)
特集 コミュニティ・スポーツ
44巻9号(1980年9月発行)
特集 身体障害者の地域ケア
44巻8号(1980年8月発行)
特集 自然保護—特に人間生態学的立場から
44巻7号(1980年7月発行)
特集 かびと健康障害
44巻6号(1980年6月発行)
特集 人畜共通伝染病
44巻5号(1980年5月発行)
特集 アジア諸国の産業保健
44巻4号(1980年4月発行)
特集 公衆保建モラル
44巻3号(1980年3月発行)
特集 第20回社会医学研究会総会報告
44巻2号(1980年2月発行)
特集 公衆衛生における栄養
44巻1号(1980年1月発行)
特集 80年代の展望—保健・医療・福祉
43巻12号(1979年12月発行)
特集 感染病の国際的動向とその対策
43巻11号(1979年11月発行)
特集 喫煙問題
43巻10号(1979年10月発行)
特集 心身障害児
43巻9号(1979年9月発行)
特集 地域社会と老人問題
43巻8号(1979年8月発行)
特集 "国民健康づくり"を考える
43巻7号(1979年7月発行)
特集 がん対策—集団検診を中心として
43巻6号(1979年6月発行)
特集 環境汚染による健康被害者の救済
43巻5号(1979年5月発行)
特集 小児喘息対策
43巻4号(1979年4月発行)
特集 学校保健の実際
43巻3号(1979年3月発行)
特集 地域精神衛生活動
43巻2号(1979年2月発行)
特集 小さなコミュニティにおける公衆衛生活動—方法論を中心として
43巻1号(1979年1月発行)
特集 医師会の地域社会活動
42巻12号(1978年12月発行)
特集 第19回社会医学研究会総会記録
42巻11号(1978年11月発行)
特集 防災と公衆衛生
42巻10号(1978年10月発行)
特集 市町村保健計画の実際
42巻9号(1978年9月発行)
特集 老人の保健・福祉
42巻8号(1978年8月発行)
特集 市町村保健センター
42巻7号(1978年7月発行)
特集 環境アセスメント
42巻6号(1978年6月発行)
特集 新しいヘルス・ボランティア
42巻5号(1978年5月発行)
特集 アルコール中毒
42巻4号(1978年4月発行)
特集 公衆衛生院40年の歩み
42巻3号(1978年3月発行)
特集 地域保健と産業衛生
42巻2号(1978年2月発行)
特集 脳卒中予防教育
42巻1号(1978年1月発行)
特集 世界と日本の公衆衛生
41巻12号(1977年12月発行)
特集 第18回社会医学研究会総会記録
41巻11号(1977年11月発行)
特集 保健行動
41巻10号(1977年10月発行)
特集 生涯教育
41巻9号(1977年9月発行)
特集 脳卒中予防
41巻8号(1977年8月発行)
特集 予研30年の歩み—伝染病の推移
41巻7号(1977年7月発行)
特集 公衆衛生戦後30年
41巻6号(1977年6月発行)
特集 食品衛生行政
41巻5号(1977年5月発行)
特集 健康増進
41巻4号(1977年4月発行)
特集 プライマリー・ケア
41巻3号(1977年3月発行)
特集 保健医療計画と情報システム
41巻2号(1977年2月発行)
特集 地域保健医療計画への住民参加
41巻1号(1977年1月発行)
特集 地域保健医療計画の実際
40巻12号(1976年12月発行)
特集 第17回社会医学研究会報告記録
40巻11号(1976年11月発行)
特集 アメリカ公衆衛生200年
40巻10号(1976年10月発行)
特集 ライフサイクルと地域保健
40巻9号(1976年9月発行)
特集 予防接種
40巻8号(1976年8月発行)
特集 公衆衛生への提言
40巻7号(1976年7月発行)
特集 産業衛生と地域保健
40巻6号(1976年6月発行)
特集 地域の健康管理
40巻5号(1976年5月発行)
特集 保健と福祉におけるニードとデマンド
40巻4号(1976年4月発行)
特集 医学教育の中のコミュニティ・ヘルス
40巻3号(1976年3月発行)
特集 地域歯科衛生
40巻2号(1976年2月発行)
特集 保健計画—組織と運営を中心に
40巻1号(1976年1月発行)
特集 地域医療計画と公衆衛生
39巻12号(1975年12月発行)
特集 第16回社会医学研究会
39巻11号(1975年11月発行)
特集 地域精神衛生活動
39巻10号(1975年10月発行)
特集 ヘルスマンパワー
39巻9号(1975年9月発行)
特集 環境汚染への対応
39巻8号(1975年8月発行)
特集 "環境"を考える
39巻7号(1975年7月発行)
特集 医療と福祉
39巻6号(1975年6月発行)
特集 食品汚染
39巻5号(1975年5月発行)
特集 地域看護を考える
39巻4号(1975年4月発行)
特集 保健所改革
39巻3号(1975年3月発行)
特集 地域住民と環境保健
39巻2号(1975年2月発行)
特集 くすりと健康
39巻1号(1975年1月発行)
特集 環境保健教育
38巻12号(1974年12月発行)
特集 第15回社会医学研究会
38巻11号(1974年11月発行)
特集 AMHTS(自動化多項目検診)
38巻10号(1974年10月発行)
特集 親子
38巻9号(1974年9月発行)
特集 医制100年
38巻7号(1974年8月発行)
特集 地域保健を担う人々
38巻6号(1974年6月発行)
特集 歯と健康
38巻5号(1974年5月発行)
特集 学校医
38巻4号(1974年4月発行)
特集 産業医
38巻3号(1974年3月発行)
特集 農村の地域保健活動(広見町の場合)
38巻2号(1974年2月発行)
特集 新・保健婦論
38巻1号(1974年1月発行)
特集 医師会と保健所
37巻12号(1973年12月発行)
特集 第14回社会医学研究会(主題・地方自治体と保健衛生)
37巻11号(1973年11月発行)
特集 公衆衛生教育
37巻10号(1973年10月発行)
特集 危険な日用品
37巻9号(1973年9月発行)
特集 老人健康診査
37巻8号(1973年8月発行)
特集
37巻7号(1973年7月発行)
特集 医師会
37巻6号(1973年6月発行)
特集 救急医療
37巻5号(1973年5月発行)
特集 公衆衛生医師
37巻4号(1973年4月発行)
特集 家族
37巻3号(1973年3月発行)
対談
37巻2号(1973年2月発行)
特集 公衆衛生学の総合科学的深化
37巻1号(1973年1月発行)
特集 健康権
36巻12号(1972年12月発行)
特集 公衆衛生当面の課題(第13回社会医学研究会特集)
36巻11号(1972年11月発行)
特集 高知県の公衆衛生活動
36巻10号(1972年10月発行)
特集 コミュニティ・ケア
36巻9号(1972年9月発行)
特集 結婚と公衆衛生
36巻8号(1972年8月発行)
特集 法改正の動向
36巻7号(1972年7月発行)
特集 国際保健
36巻6号(1972年6月発行)
特集 性と公衆衛生
36巻5号(1972年5月発行)
特集 疲労
36巻4号(1972年4月発行)
特集 医療保険抜本改正
36巻3号(1972年3月発行)
特集 老人の福祉と保健
36巻2号(1972年2月発行)
特集 群馬県の総合保健活動
36巻1号(1972年1月発行)
特集 公衆衛生活動と福祉の論理
35巻12号(1971年12月発行)
35巻11号(1971年11月発行)
特集 重症心身障害
35巻10号(1971年10月発行)
特集 ニュータウン
35巻9号(1971年9月発行)
特集 保健所改革のポイント
35巻8号(1971年8月発行)
特集 レクリエーション
35巻7号(1971年7月発行)
特集 岡山県の公衆衛生活動
35巻6号(1971年6月発行)
特集 保健婦
35巻5号(1971年5月発行)
特集 公害に挑む
35巻4号(1971年4月発行)
特集 保健所再検討
35巻3号(1971年3月発行)
特集 予防接種の事故
35巻2号(1971年2月発行)
特集 沖縄の公衆衛生活動
35巻1号(1971年1月発行)
特集 環境保健の提唱
34巻12号(1970年12月発行)
特集 住民の側に立つ公衆衛生活動
34巻11号(1970年11月発行)
特集 ビルの衛生管理
34巻10号(1970年10月発行)
特集 衛生教育の転換
34巻9号(1970年9月発行)
特集 老人保健
34巻8号(1970年8月発行)
特集 秋田県の公衆衛生活動
34巻7号(1970年7月発行)
特集 60年代から70年代へ
34巻6号(1970年6月発行)
34巻5号(1970年5月発行)
特集 勤労婦人の保健
34巻4号(1970年4月発行)
特集 学童の保健
34巻3号(1970年3月発行)
34巻2号(1970年2月発行)
特集 地域公衆衛生活動近代化のあゆみ
34巻1号(1970年1月発行)
特集 公衆衛生活動の将来像
33巻12号(1969年12月発行)
特集 第10回社会医学研究会
33巻11号(1969年11月発行)
特集 トピックス
33巻10号(1969年10月発行)
特集 地域保健計画
33巻9号(1969年9月発行)
特集 性病
33巻8号(1969年8月発行)
特集 サーベイランス
33巻7号(1969年7月発行)
特集 環境衛生の動向
33巻6号(1969年6月発行)
特集 食品の汚染とその対策
33巻5号(1969年5月発行)
特集 外因死の予防
33巻4号(1969年4月発行)
特集 国際衛生
33巻3号(1969年3月発行)
33巻2号(1969年2月発行)
特集 公害問題—その新しい考え方
33巻1号(1969年1月発行)
特集 公衆衛生分野におけるコンピューターの活用
32巻12号(1968年12月発行)
特集 ビル・地下街—新しいコミュニティー
32巻11号(1968年11月発行)
特集 保健・医療と公的責任
32巻10号(1968年10月発行)
特集 Health Manpower
32巻9号(1968年9月発行)
特集 老人の生活と健康
32巻8号(1968年8月発行)
特集 都市化のなかの保健活動
32巻7号(1968年7月発行)
特集 伝染病予防
32巻6号(1968年6月発行)
特集 衛生教育
32巻5号(1968年5月発行)
特集 母子保健管理と対策
32巻4号(1968年4月発行)
特集 これからの学校保健
32巻3号(1968年3月発行)
特集 医療社会事業の役割
32巻2号(1968年2月発行)
特集 地域精神衛生活動の進めかた
32巻1号(1968年1月発行)
特集 明治百年と公衆衛生
31巻12号(1967年12月発行)
特集 地域保健と職業衛生
31巻11号(1967年11月発行)
特集 住宅と健康
31巻10号(1967年10月発行)
特集 保健所活動30年記念特集
31巻9号(1967年9月発行)
特集 保健所活動30年記念特集
31巻8号(1967年8月発行)
特集 衛連6分科会の将来をさぐる
31巻7号(1967年7月発行)
31巻6号(1967年6月発行)
特集 地域保健活動と国民健康保険
31巻5号(1967年5月発行)
特集 リハビリテーションと地域保健活動
31巻4号(1967年4月発行)
特集 救急
31巻3号(1967年3月発行)
特集 食生活と公衆衛生活動
31巻2号(1967年2月発行)
特集 胃癌の公衆衛生対策
31巻1号(1967年1月発行)
特集 公衆衛生の基本法をめぐって
30巻12号(1966年12月発行)
特集 公衆衛生の新らしい動き
30巻11号(1966年11月発行)
特集 人災と健康—第7回社会医学研究会・主題報告と総括討論
30巻10号(1966年10月発行)
特集 市町村の保健行政を分析する
30巻9号(1966年9月発行)
特集 保健活動と行動科学
30巻8号(1966年8月発行)
30巻7号(1966年7月発行)
特集 社会保障と公衆衛生の接点をさぐる
30巻6号(1966年6月発行)
特集 今後の結核問題
30巻5号(1966年5月発行)
特集 地区診断を診断する
30巻4号(1966年4月発行)
特集 地区組織活動の再検討
30巻3号(1966年3月発行)
特集 衛生監視制度
30巻2号(1966年2月発行)
特集 母子保健
30巻1号(1966年1月発行)
特集 社会開発と公衆衛生
29巻12号(1965年12月発行)
29巻11号(1965年11月発行)
特集 変貌する農村の社会医学的研究—第6回社会医学研究会・主題報告と総括討議
29巻10号(1965年10月発行)
特集 綜合保健活動成立の条件—第22回日本公衆衛生学会総会シンポジウム
29巻9号(1965年9月発行)
特集 綜合保健と公衆衛生看護活動
29巻8号(1965年8月発行)
特集 綜合保健活動と保健従事者
29巻7号(1965年7月発行)
特集 伝染病予防
29巻6号(1965年6月発行)
特集 都市化と保健活動
29巻5号(1965年5月発行)
特集 綜合保健活動と医療機関
29巻4号(1965年4月発行)
特集 農村の保健
29巻3号(1965年3月発行)
特集 精神衛生
29巻2号(1965年2月発行)
特集 世界のなかの綜合保健
29巻1号(1965年1月発行)
特集 綜合保健活動の推進
28巻12号(1964年12月発行)
28巻11号(1964年11月発行)
特集 住民の保健をいかに進めるか—第5回社会医学研究会・主題報告と総括討論
28巻10号(1964年10月発行)
28巻9号(1964年9月発行)
28巻8号(1964年8月発行)
28巻7号(1964年7月発行)
特集 衛生害虫駆除
28巻6号(1964年6月発行)
28巻5号(1964年5月発行)
特集 清掃事業の現状と将来
28巻4号(1964年4月発行)
特集 学校保健と地域保健
28巻3号(1964年3月発行)
28巻2号(1964年2月発行)
28巻1号(1964年1月発行)
特集 保健所活動
27巻12号(1963年12月発行)
特集 大気汚染
27巻11号(1963年11月発行)
特集 地域開発と住民の健康—(社会医学研究会特別報告)
27巻10号(1963年10月発行)
特集 社会医学(第4回社会医学研究会講演)
27巻9号(1963年9月発行)
特集 老人の保健問題
27巻8号(1963年8月発行)
27巻7号(1963年7月発行)
特集 石垣純二氏の「保健所事業に期待するもの」を読んで
27巻6号(1963年6月発行)
27巻5号(1963年5月発行)
27巻4号(1963年4月発行)
特集 新会計年度の抱負
27巻3号(1963年3月発行)
特集 癩
27巻2号(1963年2月発行)
27巻1号(1963年1月発行)
特集 公衆衛生今後の方向
26巻12号(1962年12月発行)
26巻11号(1962年11月発行)
特集 社会医学(第3回社会医学研究会講演)
26巻10号(1962年10月発行)
特集 職業病
26巻9号(1962年9月発行)
特集 母子衛生
26巻8号(1962年8月発行)
26巻7号(1962年7月発行)
26巻6号(1962年6月発行)
特集 コレラ・パラコレラの疫学
26巻5号(1962年5月発行)
特集 ウイルス感染症の疫学
26巻4号(1962年4月発行)
特集 都市計画
26巻3号(1962年3月発行)
特集 ポリオの疫学(その2)
26巻2号(1962年2月発行)
特集 ポリオの疫学(その1)
26巻1号(1962年1月発行)
25巻12号(1961年12月発行)
25巻11号(1961年11月発行)
特集 社会医学
25巻10号(1961年10月発行)
25巻9号(1961年9月発行)
特集 成人病対策
25巻8号(1961年8月発行)
25巻7号(1961年7月発行)
25巻6号(1961年6月発行)
特集 食中毒
25巻5号(1961年5月発行)
25巻4号(1961年4月発行)
特集 低所得階層と結核
25巻3号(1961年3月発行)
25巻2号(1961年2月発行)
25巻1号(1961年1月発行)
特集 公衆衛生学会を顧みて
24巻12号(1960年12月発行)
24巻11号(1960年11月発行)
特集 社会医学
24巻10号(1960年10月発行)
24巻9号(1960年9月発行)
24巻8号(1960年8月発行)
特集 僻地の保健と医療
24巻7号(1960年7月発行)
24巻6号(1960年6月発行)
特集 災害対策
24巻5号(1960年5月発行)
24巻4号(1960年4月発行)
24巻3号(1960年3月発行)
24巻2号(1960年2月発行)
特集 公衆衛生從事者の諸問題
24巻1号(1960年1月発行)
特集 保健所管理
23巻12号(1959年12月発行)
特集 公害
23巻11号(1959年11月発行)
特集 精神衛生(Ⅱ)
23巻10号(1959年10月発行)
特集 精神衛生(I)
23巻9号(1959年9月発行)
23巻8号(1959年8月発行)
23巻7号(1959年7月発行)
特集 乳肉衛生
23巻6号(1959年6月発行)
23巻5号(1959年5月発行)
23巻4号(1959年4月発行)
特集 農村衛生
23巻3号(1959年3月発行)
23巻2号(1959年2月発行)
特集 高血圧の疫学
23巻1号(1959年1月発行)
特集 保健所管理
22巻12号(1958年12月発行)
特集 地区組織活動・2
22巻11号(1958年11月発行)
特集 地区組織活動・1
22巻10号(1958年10月発行)
22巻9号(1958年9月発行)
特集 国民健康保険と公衆衞生
22巻8号(1958年8月発行)
特集 大阪の公衆衛生活動
22巻7号(1958年7月発行)
特集 耐性問題と公衆衛生
22巻6号(1958年6月発行)
特集 ジフテリア予防接種
22巻5号(1958年5月発行)
22巻4号(1958年4月発行)
特集 性病予防
22巻3号(1958年3月発行)
特集 子供の衛生と人間形成
22巻2号(1958年2月発行)
22巻1号(1958年1月発行)
特集 公衆衛生と社会保障
21巻12号(1957年12月発行)
特集 インフルエンザ
21巻11号(1957年11月発行)
21巻10号(1957年10月発行)
21巻9号(1957年9月発行)
特集 屎尿と塵芥処理
21巻8号(1957年8月発行)
特集 公衆衛生と保健婦
21巻7号(1957年7月発行)
特集 明日の公衆衛生
21巻6号(1957年6月発行)
21巻5号(1957年5月発行)
特集 欧米の公衆衛生事情
21巻4号(1957年4月発行)
特集 家族計画
21巻3号(1957年3月発行)
21巻2号(1957年2月発行)
特集 公衆衞生とノイローゼ
21巻1号(1957年1月発行)
20巻6号(1956年12月発行)
20巻5号(1956年11月発行)
特集 健康教育と公衆衞生教育
20巻4号(1956年10月発行)
20巻3号(1956年9月発行)
20巻2号(1956年8月発行)
特集 最近の医学の話題
20巻1号(1956年7月発行)
19巻6号(1956年6月発行)
特集 原子力と公衆衛生
19巻5号(1956年5月発行)
19巻4号(1956年4月発行)
特集 學校保健衛生(2)
19巻3号(1956年3月発行)
特集 學校保健衛生(1)
19巻2号(1956年2月発行)
特集 最新の予防接種
19巻1号(1956年1月発行)
特集 人口問題の焦点
18巻6号(1955年12月発行)
特集 公衆衞生と経済
18巻5号(1955年11月発行)
18巻4号(1955年10月発行)
特集 疫學観の進歩
18巻3号(1955年9月発行)
18巻2号(1955年8月発行)
18巻1号(1955年7月発行)
17巻6号(1955年6月発行)
17巻5号(1955年5月発行)
特集 水道問題の展望
17巻4号(1955年4月発行)
特集 医療制度とその盲点(Ⅱ)
17巻3号(1955年3月発行)
特集 慢性疾患の疫學
17巻2号(1955年2月発行)
17巻1号(1955年1月発行)
特集 医療制度とその盲点(Ⅰ)
16巻6号(1954年12月発行)
特集 公衆衞生と放射能
16巻5号(1954年11月発行)
特集 勞働衞生最近の進歩
16巻4号(1954年10月発行)
16巻3号(1954年9月発行)
特集 食中毒
16巻2号(1954年8月発行)
16巻1号(1954年7月発行)
特集 赤痢(Ⅰ)
15巻6号(1954年6月発行)
特集 公衆衞生に必要な新藥の知識
15巻5号(1954年5月発行)
15巻4号(1954年4月発行)
特集 乳幼兒衞生の焦点(Ⅱ)
15巻3号(1954年3月発行)
特集 乳幼兒衞生の焦点(I)
15巻2号(1954年2月発行)
特集 公衆衞生に必要な諸検査
15巻1号(1954年1月発行)
特集 傳染病問題の焦点
14巻6号(1953年12月発行)
14巻5号(1953年11月発行)
特集 最近の性病問題
14巻4号(1953年10月発行)
特集 最近の栄養問題
14巻3号(1953年9月発行)
特集 精神衞生
14巻2号(1953年8月発行)
特集 高血圧と公衆衞生
14巻1号(1953年7月発行)
特集 最近の寄生虫問題
13巻6号(1953年6月発行)
特集 公衆衞生からみた癌問題
13巻5号(1953年5月発行)
13巻4号(1953年4月発行)
13巻3号(1953年3月発行)
13巻2号(1953年2月発行)
13巻1号(1953年1月発行)
12巻6号(1952年12月発行)
12巻5号(1952年11月発行)
12巻4号(1952年10月発行)
12巻3号(1952年9月発行)
12巻2号(1952年8月発行)
12巻1号(1952年7月発行)
11巻6号(1952年6月発行)
11巻5号(1952年5月発行)
11巻4号(1952年4月発行)
11巻3号(1952年3月発行)
11巻2号(1952年2月発行)
特集號 第6回日本公衆衞生學會
11巻1号(1952年1月発行)
10巻6号(1951年12月発行)
10巻5号(1951年11月発行)
10巻4号(1951年10月発行)
10巻3号(1951年9月発行)
10巻2号(1951年8月発行)
10巻1号(1951年7月発行)
9巻6号(1951年6月発行)
9巻5号(1951年5月発行)
9巻4号(1951年4月発行)
9巻3号(1951年3月発行)
9巻2号(1951年2月発行)
9巻1号(1951年1月発行)
特集 第4回日本公衆衞生學會
7巻6号(1950年6月発行)
特集 産業衞生
7巻5号(1950年5月発行)
特集 鼠族昆蟲
7巻4号(1950年4月発行)
特集 1949年度の回顧と50年の展望
7巻3号(1950年3月発行)
特集 保健所
7巻2号(1950年2月発行)
特集 榮養
7巻1号(1950年1月発行)
特集 結核
6巻6号(1949年12月発行)
特集 第3回公衆衛生學會研究發表抄録
6巻5号(1949年11月発行)
6巻4号(1949年10月発行)
6巻3号(1949年9月発行)
6巻2号(1949年8月発行)
6巻1号(1949年7月発行)
5巻8号(1949年6月発行)
5巻7号(1949年5月発行)
5巻6号(1949年4月発行)
5巻5号(1949年3月発行)
5巻4号(1949年2月発行)
5巻3号(1949年1月発行)
特集 第2囘日本公衆衞生學會演題
5巻2号(1948年12月発行)
5巻1号(1948年11月発行)