公衆衛生46巻12号

1982年12月発行

研究

15年の登録事業による地域における脳卒中の実態把握ならびに家族予防

著者： 三浦綾子¹ 安川ふず子¹ 安田淳子¹ 村本玲子¹ 前田由美子¹ 作田順子¹ 林原邦昭¹ 中川茂¹ 鏡森定信² 成瀬優知² 渡辺正男² 中川秀昭³

所属機関： ¹富山県小矢部保健所 ²富山医科薬科大学医学部保健医学教室 ³金沢医科大学公衆衛生学教室

ページ範囲：P.836 - P.841

　脳卒中発作を起こして入院した患者には，回復後リハビリテーションがおこなわれる．しかし，一旦退院した後，家庭でリハビリテーションを継続することはきわめて困難な状況にある．また，脳卒中に罹患しても入院せず在宅治療のみの場合には，社会復帰に必須な早期のリハビリテーションの機会を全く逸することも少なくなく，リハビリテーション・サービスの地域における拡充は，わが国の脳卒中対策の面からも重要な課題のひとつとなっている^1）．著者らは，在宅脳卒中患者のリハビリテーションが中断されることなく継続して実施されるように，届け出による地域の脳卒中患者の登録システムを採用し，登録者に種々の地域保健サービスをおこなってきた^2）．
　この登録事業も，その開始後15年が経過した．この間，地域の医師による患者届け出も定着し，また，地域婦人会などの協力を得て実施した脳卒中後遺症者の一斉調査^3）などにより，脳卒中患者の地域における実態をほぼ把握出来るようになったと考えている．