公衆衛生46巻5号

1982年05月発行

調査報告

乳幼児を持つ既婚勤労婦人の保健行動と母と子の健康状態に関する調査

著者： 岸玲子¹ 我妻千鶴¹ 板東香苗¹ 黒田雅子¹ 斎藤丹羽子¹ 御村光子¹ 仲田なぎさ¹ 長谷川格¹ 浜松美穂¹ 浜田幸恵¹ 三宅浩次¹

所属機関： ¹札幌医科大学公衆衛生学教室

ページ範囲：P.354 - P.359

　労働力人口に占める勤労婦人の割合は年々増加し，昭和54年には38.6％を占めた．そのうち既婚者は869万人で，婦人雇用者総数の66.8％に達している^1）．また厚生省の保育需要実態調査によれば，学齢前児童の父母の34％が共働きであるという^2）．子供を産み育てながらも働き続ける婦人が非常に増えているといえる．
　しかし，これまで，勤労婦人の産科学的問題（妊娠・分娩・産褥に及ぼす影響）についての報告は多くみられるものの，既婚の勤労婦人とその子供の健康や保健管理上の問題についての報告はほとんどみられない．