公衆衛生49巻12号

1985年12月発行

特集 集合住宅

集合住宅と公衆衛生

著者： 吉澤晋¹

所属機関： ¹国立公衆衛生院建築衛生学部

ページ範囲：P.784 - P.790

■はじめに
　"住まい"というものが，我々の生活に深く係わり合い，健康，したがって公衆衛生に係わりがあるだろうということは誰にも容易に想像がつく．とくに"集合住宅"では，近隣の住戸が密接に関係せざるを得ないので，公衆衛生的問題がより強いだろうという事も予測することができよう．
　最近の住宅調査によると^1），住宅総数3千200万戸のうち，共同住宅が全国値で26.8％と約4分の1を超え，京浜大都市圏では43.9％，京阪神大都市圏で36.8％を示し，長屋建を含むと，京浜，京阪神ともに50％前後の値を示している．