公衆衛生49巻5号

1985年05月発行

調査報告

妊婦の喫煙と飲酒行動についての調査研究

著者： 岸玲子¹ 五十嵐利充¹ 池田健¹ 大友透¹ 荻原尚志¹ 児玉広幸¹ 小林宣道¹ 斎藤学¹ 沢井仁朗¹ 高木陽一¹ 曳田信一¹ 松田孝之¹ 松田延身¹ 宮沢一裕¹ 吉田和浩¹ 三宅浩次¹

所属機関： ¹札幌医科大学公衆衛生学教室

ページ範囲：P.334 - P.339

■はじめに
　近年．タバコの健康に対する害について関心が高まっており，成人男子の場合，喫煙率は全年齢層にわたって漸減傾向にある．これに対し，女性の場合はあまり減少傾向がみられず，ほぼ横ばい状態であるといわれる^1）．最近の特徴としては，喫煙率が低下しているのは50代，60代の高年齢層であって，逆に若年層や20代，30代の妊娠可能年齢ではむしろ，上昇傾向をみせている．妊婦の喫煙は母体のみならず，ニコチンやCOが胎児の発育を障害するため，新生児生下時体重を減少させ，低体重児出生率を増加させるといわれている^2）ので，若年女子の喫煙率上昇は保健衛生上注目すべき現象である．
　同様に妊娠中のアルコール摂取が胎児に与える影響については，先天奇形を伴う胎児性アルコール症候群（FAS）がよく知られている^3）．しかし，それほど大量でないアルコール飲用で果たして胎児への影響が出るのかどうかについては，研究者の間で意見が一致していない．最近Wrightらは社会階層，喫煙習慣，妊娠期間などの要因を統制した疫学調査の結果，比較的大量とはいえない程度（ウイスキーなら週に1/3ボトル位）の飲酒で低出生体重児が増加すると報告している^4）．昭和54年度の保健衛生基礎調査によれば，日本の婦人の飲酒率は42.6％に達しているという^5）．このことは，生殖年齢にある女性のかなりの数が飲酒していると考えられ，妊娠分娩に対する飲酒の影響も無視できなくなってきていると思われる．