公衆衛生51巻1号

1987年01月発行

特集 健康科学

環境保健

著者： 廣田良夫¹ 廣畑富雄²

所属機関： ¹厚生省生活衛生局企画課 ²九州大学医学部公衆衛生学

ページ範囲：P.32 - P.37

■はじめに
　世界保健機関は"Health for all by the year　2000"の戦略の中で，開発途上国においては感染症及び寄生虫疾患が死因の中心をなしていること，先進国においては循環器疾患，癌，事故が死因の中心をなし，環境保健が重要性を帯びつつあること，このような先進国の様相は途上国においても工業化の段階で当てはまることを述べている^1）．また同戦略達成の鍵となるプライマリ・ヘルスケアの要素としては，食物と栄養の確保，安全な水の供給と基盤衛生施設整備，母子保健（家族計画を含む），地域的流行疾患の予防と対策，主要感染症に対する予防接種，通常の傷病に対する適切な医療提供，必須医薬品の供給をあげている^2）．従って開発途上国においては，主として健康問題の中心をなす感染症や寄生虫疾患の克服に環境保健の役割が期待され，先進国においては主としてman-madeの病因の克服に，環境保健の役割が期待されているといえよう．