公衆衛生52巻5号

1988年05月発行

調査報告

高齢者の身体活動能力およびその障害要因に関する研究

著者： 大村外志隆¹ 児島三郎² 若松若子² 船木章悦² 沢部光一² 高桑克子² 大場ハルヱ³ 小町喜男⁴ 飯田稔⁵

所属機関： ¹秋田大学医学部公衆衛生学教室 ²秋田県衛生科学研究所 ³秋田県本荘市役所 ⁴筑波大学社会医学系 ⁵大阪府立成人病センター

ページ範囲：P.355 - P.359

●はじめに
　昭和60年の国勢調査によれば，わが国の総人口は1億2千万人で，このうち65歳以上の人口は1,239万人と，総人口の10.2％を占めるに至っている^1）．この65歳以上の人口は過去40年間に人口の占める割合として2倍，絶対千として3倍となり，今後も増加することが予想されている．
　このように人口構造の高齢化が急速に進み，高齢化社会あるいは長寿社会と呼ばれる社会状況の中で，高齢期における日常生活および社会活動が支障なく行えるためには，身体活動能力ならびに精神機能が健全に維持されることが必要不可欠である．高齢者の健康についての公衆衛生の重要な目的として岡田は^2），生きる限り年齢相当に健康で働きうる人びとを1人でも多く維持することにあると述べている．