公衆衛生53巻6号

1989年06月発行

原著

脳血管疾患患者の自宅復帰に及ぼす社会生活因子の影響

著者： 中村桂子¹ 荒記俊一¹ 二木立² 林泰史³ 新美まや³ 戸倉直実⁴

所属機関： ¹東京大学医学部公衆衛生学教室 ²日本福祉大学社会福祉学部 ³東京都老人医療センターリハビリテーション診療科 ⁴代々木病院理学診療科

ページ範囲：P.427 - P.432

●はじめに
　わが国の65歳以上の在宅または入院の"ねたきり老人"は1984年に49.5万人であり，このうち約30％は脳血管疾患が原因とされている^13），特別養護老人ホームに入所中の者を含めた"ねたきり老人"総数は1985年に約60万人と推定され，今後増加して2020年には160万人から190万人になると予測されている^12）．これに伴い脳血管疾患に罹患した"ねたきり老人"数も増加するので，"ねたきり老人"に対するサービスシステムの整備を考えるためには，特に疾患を限って脳血管疾患患者を対象として，必要な医療・保健・福祉サービスシステムを検討することが重要である．
　高齢の脳血管疾患患者では，「安全で円満な家庭復帰」がリハビリテーション医学上の重要な目標とされており^7），家庭復帰の有無は患者の社会的予後の適切な指標のひとつと考えられる．家庭復帰に関するこれまでの諸研究は，患者の退院先に注目して分析を行っている．Lehmannら^14）の先駆的な研究に始まり，二木^21），杉浦ら^29）およびSillimanら^27）により，移動能力レベル別に自宅への退院率が異なり，レベルの低い患者は自宅への退院率が低いことが示されている．二木^21）および筆者ら^17）は，自宅への退院率が最も低い「全介助」を要する患者が自宅へ退院するためには，日中介護者1人の他に補助的介護者が必要であることを示した．