icon fsr

雑誌目次

雑誌文献

公衆衛生54巻10号

1990年10月発行

雑誌目次

特集 突然死の現状と予防

突然死の発生頻度とリスク—生前の健康状態

著者: 的場梁次 ,   藤谷登 ,   四方一郎

ページ範囲:P.662 - P.666

■はじめに
 突然死の調査や研究は,諸外国をはじめ本邦でも以前より精力的に行われているが,最近は“過労死”の問題も含めて社会的にも注目されるようになってきている.さて,この突然死であるが,一般には致命的な発症から死亡までの時間が非常に短いものとされ,昭和60年に発足した国立循環器病センター委託研究「突然死の調査研究班」においては,発症から24時間以内の死亡と定義されている1).さらにこれに加えて,予期されない(unexpected)死という概念が入っていると考えられている.すなわち,外見的には健康で元気そうな人が急に倒れたり,あるいは疾患があっても死ぬとは思われない人たちがある日突然に倒れ,死亡するものである.このような突然死の犠牲者たちはしばしば中高年の働き盛りであり,残された家族に対しても,あるいは社会的にも影響が大きい.この突然死に,仕事上のいろいろなストレスなどが影響しているのではないかということか最近問題になり,マスコミをはじめとして世間に注目されるようになったものが,いわゆる過労死である.また,青少年層の突然死はスポーツ中に発生することが多いので,学校や体育関係者に与える影響も大きく,乳幼児の突然死はしばしば窒息死の疑いにより,法的な責任が生じることがある.

都市における突然死の地域悉皆調査

著者: 馬場俊六

ページ範囲:P.667 - P.669

■はじめに
 近年の社会におけるストレスの増大に伴い,それと心筋梗塞,脳卒中等による突然死との関連が,社会的な興味となってきている.そこで今回,我々は都市において,どの程度循環器系の突然死が起こっているか,その病型,発症時期,性,年齢的特徴や背景にある社会的因子はどんなものかを知ることを目的として,大都市圏内の人口34万人の市の全住民の死亡から,年齢25〜74歳で,死亡までの時間が24時間以内のものについて,死亡を扱った医療機関の悉皆的訪問調査を行い,その特徴について考察を行ったので,その一部を述べてみたい.

死亡診断書からみた突然死

著者: 小野寺庚午 ,   金沢武道 ,   梅村芳文

ページ範囲:P.670 - P.673

■はじめに
 死亡診断書作成時の医師の状況には,ある期間患者を診療した上で死因病名を記す場合,短時間の加療を行った上で書く場合,初めて往診を請われて直ちに死因病名を書かざるを得ない場合などがみられ,記載された死因病名の評価は,それぞれの場合を考慮すると単純にはゆかない.
 WHOの取り決めによる国際疾病分類(ICD)1)をもとにした桜井2)の解説によると,突然死(sudden death)とは原因不明の,疾病徴候がなく,発症から死亡までの時間が長くとも24時間以内の死亡を指している.したがって,狭心症などの既往があっても急死した場合には突然死としてよいかどうかは問題になる.河合ら3)はこのような死亡は急性心臓死(sudden cardiac death)とするのがよいとしている.

福岡県久山町における突然死の実態

著者: 上田一雄

ページ範囲:P.674 - P.678

■はじめに
 突然死は以下の点において,特異な疾患概念である.まず,疾患の定義が必ずしも明確ではない.したがって多様な疾患が包括される可能性があり,その意味では画一的な病因の究明や対策の立案が難しい.第2に,死因を明確に特定しえない場合が多い.これは突然死の性格上,臨床情報が極端に少ないことによる.第3は,従来の研究が主として法医学的立場に立脚していたことである.このことは突然死が原因不明の急死剖検例の頻度として報告され,発病率が高く見積もられていた可能性を否定できない.しかし,だからといって突然死の実態を,病院入院例を中心に検索することは必ずしも得策ではない.多くの急死例が病院に到着する以前に死亡するため,病院入院例の検討は単にどんな疾患が急死する機会が多いかをみているに過ぎないからである.ここでは福岡県久山町の一般住民からの剖検集団を対象に,急死の頻度,原因を中心に述べる.

大阪府における小・中・高校生の突然死と予防

著者: 北田実男 ,   中島節子

ページ範囲:P.679 - P.683

■はじめに
 小・中・高校生の突然死に関する国内の報告をみると,日本体育・学校健康センター給付例,もしくは監察医剖検例のいずれかを対象としたものがほとんどである.前者は学校管理下の突然死に限られること,後者は剖検率が低いことから,いずれも全体像の把握は困難である.そこで,まず,大阪府の小・中・高校生を対象に行った突然死の悉皆調査の結果について述べる.次に,予防対策を考える上でいろいろ参考となることが多い突然死のニアミス,および突然死の最大の原因疾患である心疾患児の突然死の実態について述べる.最後にそれらの調査結果を踏まえて,突然死の予防対策について提言する.

事業所における突然死とその予防

著者: 阿部真雄 ,   上畑鉄之丞

ページ範囲:P.684 - P.688

 近年,中高年勤労者の循環器系疾患を中心とした急性死が注目されており,とくに長時間労働などの過重な労働負担や,職業性のさまざまなストレス状態が誘引となると考えられている「過労死」が,労働衛生の現場では話題になっている.

総合健診における予知と予防

著者: 太田壽城 ,   川村孝 ,   岩塚徹

ページ範囲:P.689 - P.692

■はじめに
 総合健診受診者の中には,治療を必要とする疾患を有する症例もあるが,ほとんどは外見上健康な中高年者である.
 徳留らは,剖検例にみた予期せざる急性死の死因分析をしている(表).40歳以上の中高年について男女別で死因を検討すると,男性の70.3%と女性の69.0%が心血管系の疾患で死亡していた.中でも虚血性心疾患による死亡が男性の56.5%,女性の44.3%と圧倒的に多かった.

調査報告

新潟労災病院内科における患者に対する禁煙教育の成果

著者: 貝沼知男 ,   庄山文子 ,   熊野英典 ,   荻野宗次郎 ,   富樫満 ,   嶋津芳典 ,   西野勲 ,   寺田治男 ,   大崎直樹 ,   斉藤元 ,   三浦良史 ,   阿部良興

ページ範囲:P.712 - P.714

●はじめに
 WHO1)の提言をはじめ,人間の健康に及ぼす喫煙の有害性は,次第に実証されてきた.とくに先進国では喫煙者は減少しつつある.1980年WHOは,世界保健デーのテーマとして「喫煙か,健康か,選ぶのはあなた」のスローガンを掲げ,世界各国の政府に喫煙対策の推進を提言している.わが国では喫煙対策が立ち後れていたが,1987年に厚生省2)がいわゆる「タバコ白書」を発表して以来,喫煙問題に関する認識が高まりつつある.
 喫煙による寿命の短縮,健康障害,体力低下,それらに要する医療費,非喫煙者に与える影響,環境汚染,火災など,喫煙による損失は大きい.また喫煙問題は,公衆衛生上の重要な課題であると同時に,臨床医学とも直接的な関わりをもっている.とくに喫煙と関連の深い諸疾患については,その予防,治療効果の向上,再発防止などのために,患者に禁煙を指導することは,臨床医の重要な責務であり,“患者に対する禁煙教育は治療行為そのものである3)”と考えられる.

一紡績工場勤務定時制高校生の生活と健康実態

著者: 岡本傳男 ,   阿部顕治 ,   礒邉顕生 ,   山根洋右

ページ範囲:P.715 - P.719

●はじめに
 日本の青少年労働力人口(15〜19歳)は,1987年で164万人(男子86万人,女子78万人)で,いわゆる若年労働力人口(15〜24歳)765万人の21.4%を占め1),驚異的な日本の経済成長を底辺で支え,青少年労働をめぐる諸問題は,婦人労働,高齢者労働,外国人労働とならんで,公衆衛生学的な課題を多く包含しているように思われる.
 とくに,青少年労働の中で,定時制夜間高校生の問題は,1960年代の高度経済成長期に比して取り上げられることが少なくなっているが,現状は依然として教育面,産業保健面に多くの問題を抱えている.

鹿児島県加治木町住民の血清過酸化脂質

著者: 栁橋次雄 ,   安藤哲夫 ,   泊惇 ,   脇阪一郎

ページ範囲:P.720 - P.725

●はじめに
 動脈硬化性疾患と過酸化脂質との関係については,Glavindら1)が初めて大動脈のアテローム硬化巣に過酸化脂質の存在を証明し,粥状硬化病変の程度と過酸化脂質量との間には強い正相関があることを報告した.その後,Tappel2)やMoncadaら3)が,動脈硬化の病理発生あるいは動脈硬化性疾患発症のある段階において過酸化脂質が関与している可能性があることを指摘し,それ以来,主として臨床医家の間で動脈硬化における過酸化脂質の役割に興味が持たれるようになった.
 ところで,高血圧は動脈硬化を基盤として起こる疾患の危険因子であると同時に,動脈硬化もまた高血圧にとっては危険因子の一つと考えられていることから,過酸化脂質と血圧との関係についても興味が持たれる.そこで我々は,本研究において,鹿児島県の一地域住民について血清の過酸化脂質を測定し,その値と血圧水準ならびに高血圧の出現割合との関係について,年齢,肥満などの他の関連要因と共に検討を加え,若干の知見を得たので報告する.

現代の環境問題・7

土壌汚染—重金属等による土壌汚染

著者: 森下豊昭

ページ範囲:P.693 - P.696

 重金属等による土壌汚染の問題を,人間を含む動物の健康障害の側面からとらえると,次の三つの類型に分けて考えることが出来る.すなわち,第一には主として自然的要因によって生じる土壌—植物—家畜系における微量元素の過剰あるいは欠乏の問題であり,第二には,鉱毒被害に代表されるような局地的な土壌—作物—人間系における高濃度汚染の事例であり,第三には,地球規模の広域汚染につながる例ともいえる,人間活動の集中した地域でのバックグランドレベルの汚染の進行である.具体的な事例の紹介を含めてその現状と問題点を探ってみよう.
 1935年E. J. Underwoodによって,ウシやヒツジの喰わず症の原因が,コバルト欠乏による生理障害であることが明らかにされた.その地域に生育している草類には何の影響も見られないのにコバルト濃度が低く,それを食した家畜の反すう胃の微生物がコバルト欠乏によってビタミンB12の合成を阻害され,家畜が食欲不振になり痩せ衰えてしまう.その後,アルカリ土壌地帯でのモリブデン過剰による被毛退色〜不妊症の事例が明らかになり,また,セレニウム集積植物の摂食によるウシの障害の事例などが良く知られている.このように,土壌の母材の特異性,土壌条件,特異な集積植物などによって,微量元素の過剰あるいは欠乏による家畜の健康障害が生じる.

保健所機能の新たな展開—模索する保健所

愛知県の検討

著者: 小澤和郎

ページ範囲:P.697 - P.699

◆背景
 昨年6月に「地域保健将来構想検討会」から提出された報告書は,古くて新しい問題として論じられてきた保健所のあり方について,具体的な提案と今後の指針を示すものとして期待されていたものである.
 愛知県においても,昭和45年に衛生部内のプロジェクトチームが,業務の実態や要望などの調査を基に,目標を昭和47年度とした短期計画と昭和60年度とした長期計画を作成して各事業の展望を示し,また昭和50年以降も,保健サービス圏域の検討をはじめ,数次にわたり保健所のあり方の検討を行ってきたが,市町村保健センターの設置,老人保健法の施行,地域保健医療計画の作成などがすすみ,保健所にあり方の改変が迫られていた.

地域リハビリテーションと機能訓練事業

市町村機能訓練事業への保健所のかかわり

著者: 村井千賀

ページ範囲:P.700 - P.702

◆石川県七尾保健所の概況
 石川県七尾保健所は,能登半島の東南に位置し,管轄区域は1市6町で,総面積は410.06km2,県下8保健所中5番目の広さを持っている.管内人口は90,695人で,保健所中3番目,老齢人口は14.4%を占め,県全体の11.6%を上回っている.管内でリハビリテーション専門職員を配置している医療機関は,総合病院で3カ所,老人保健施設で1カ所,更生援護施設で1カ所である.
 保健所の組織は,庶務課,衛生課,検査課,保健普及課,保健予防課の5課により構成されており,特に当所では,昭和58年より保健予防課に作業療法士を常勤で配置し,市町村が行う老人保健事業に基づく機能訓練事業等の地域リハビリテーション業務の強化を図ってきた.

進展する地域医師会の公衆衛生活動

安房医師会の総合検診活動(2)—総合検診のシステム

著者: 山田教和 ,   青木謹 ,   原久弥 ,   高橋金雄

ページ範囲:P.703 - P.705

 ◆安房医師会の胃の集団検診は昭和43年に始められた.その後,昭和53年に循環器検診,胸部検診を加え,まず鴨川市内の一部地域をモデル地区として開始した.
 青木 集団検診を始めた当初は,安房医師会の先輩たちが,胃がんでの死亡者を少しでもなくそうと,その啓蒙のため,毎晩部落を駆け回ったと聞いております.それに限界を感じて考え出したのが総合検診で,循環器と胸部の検診を併せ,徐々に地域を広げたところ,受診率がぐんぐんアップしました.

目でみる保健衛生データ

戦後の感染症対策小史(1)

著者: 大橋誠

ページ範囲:P.706 - P.708

 一般に,感染症の流行状況は病原体・宿主・環境の三つの要因の動的なバランスによって規定されるが,環境要因の一つとしての社会的環境が持つ意味は大きい.社会構造の如何によって流行は助長増幅され,また逆に制御される.この意味で公衆衛生の課題として感染症問題を論ずる場合,科学技術の進歩とその応用としての対策の奏功如何と無縁ではあり得ない,ここでは,戦後の感染症事情の推移を,その対策の歴史と重ね合わせて俯瞰し,これからの問題点について考察しよう.
 図にいくつかの古典的な急性伝染病および細菌性食中毒の届出患者数の年次推移(厚生省統計情報部資料による)と,それに何らかの影響を与えたであろう主な出来事を示した.本号では,特に経口的に感染する疾患に焦点を合わせた.

エスキュレピウスの杖

(7)夏の国際会議・休み・パリ

著者: 麦谷眞里

ページ範囲:P.710 - P.711

1.国連経済社会理事会と人権委員会
 人手が足りないのか,私が暇だと思われているのか,いろいろな会議に出席させられる.自分には,まったく関係ないと思って第三者的に眺めていた事柄に,突然何の前触れもなく当事者になってしまうので,キャッチ・アップするのが容易でない.
 7月に,上記の二つの会議にWHOの代表として出席した.といっても前者は4週間,後者は3週間にわたって開催されるので,毎日毎日,朝から晩まで出ていたのでは,本来の仕事が何もできなくなるから,プログラムを見て,関係のありそうなところだけ顔を出すのが日課である.二つの会議の日程がほとんど重なっているので,もともと二つとも出席することは物理的に不可能である.幸い,両方ともパレ・デ・ナシオンと呼ばれる国連欧州本部の会議場で行われており,適宜行ったり来たりできるのは便利であった.いずれの会議も,出席する前は,大方WHO総会と大同小異だろうと思っていたが,やはり勝手が違い,関連書類ひとつにしても,すぐに探せないで苦労することが多かった.もうひとつ驚いたことは,人権委員会の議長がタバコを吸いながら議事を進行することで,しかも,その部屋の壁には,英語とフランス語で,大きく「禁煙」と書いてあるのに,である.その瞬間,幽霊の正体を見たような気がして,人権だかなんだか知らないが,とても付き合いきれないという気になった.

保健婦活動—こころに残るこの1例

経験が教えるもの—初心を忘れず

著者: 立岡真寿子

ページ範囲:P.709 - P.709

 保健婦の道を歩んで13年.ようやく,私なりに保健婦としてのカラーが出てきたように思う.その色づけをしてくれたのは,いろいろなケースとの出会いであり,ケースから教えられることにより,成長してきたように感じる.
 なかでも,経験の浅い2年目のことであった.そのころは「保健婦とは何か」と,常に理想を追い求めていた時期である.ちょうど母子保健対策も充実し,乳幼児健診システムが軌道にのりはじめた頃だった.

発言あり

定年後の生活設計—ぼけないための暮らしの工夫,他

著者: 新井宏朋

ページ範囲:P.659 - P.661

 最近,2,3の自治体から,実年層の職員を対象に,定年後の健康管理についての講演を頼まれました.私自身,定年にはまだ間があるとはいえ,来年60歳になりますので,他人事とは思われません.どうも,この頃では高血圧,脳卒中予防の話よりは,“ぼけないための暮らしの工夫”といった話のほうがうけるようです.そんな時に,私は“ぼけないための6カ条”というのをしゃべります.お役に立つかも知れませんので御紹介してみます.

衛生施策の動向・都道府県 佐賀県

食生活指針普及啓発事業

著者: 阿部重一

ページ範囲:P.726 - P.726

1.県民栄養調査と「すこやか食卓さが」
 急速に進行する高齢化の中でも,佐賀県はおよそ10年ほど先行している.高齢化の進行と成人病の増加によって,県民の健康に対する関心もかつてないほどの高まりをみせた.そこで県では,昭和59年度に全県的に行った県民栄養調査と,厚生省が発表した健康づくりのための食生活指針を踏まえ,親しみやすく郷土色豊かな食生活指針「すこやか食卓さが」を作成した.
 「すこやか食卓さが」は,郷土料理を取り入れ,年代別の栄養所要量に合わせた1日分の献立を紹介するものである.佐賀は有明海と玄海灘に面し,他県には見られない豊富な海産物が食卓を賑わす土地であり,「ふるさとの味・健康づくり我が家の食卓コンクール」を実施してその入選作を献立に取り入れた.

保健行政スコープ

労働時間の短縮をめぐる昨今の情勢

著者: 瀬上清貴

ページ範囲:P.727 - P.729

●はじめに
 最近,夏季,年末年始,ゴールデンウィークを中心に,連続休暇を取得することやリフレッシュ休暇を導入すること等が奨励され,国を挙げて労働時間を短縮する方向へ動いている.
 勤勉であることこそが日本人の特性であると国際的にも受け止められてきたが,その「美徳」もここへきて,貿易外摩擦の一つかのように言われるに至り,今や休め,休めの大合唱の感がある.確かに,わが国の経済的地位にふさわしい,豊かでゆとりのある生活を勤労者自身も享受するためには,労働時間の短縮は確かに,ぜひとも達成しなければならない国民的課題ともいえるのである.

基本情報

公衆衛生

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1170

印刷版ISSN 0368-5187

雑誌購入ページに移動

バックナンバー

icon up

本サービスは医療関係者に向けた情報提供を目的としております。
一般の方に対する情報提供を目的としたものではない事をご了承ください。
また,本サービスのご利用にあたっては,利用規約およびプライバシーポリシーへの同意が必要です。

※本サービスを使わずにご契約中の電子商品をご利用したい場合はこちら