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雑誌目次

雑誌文献

公衆衛生54巻6号

1990年06月発行

雑誌目次

特集 痴呆性老人の地域ケア

高齢者の精神保健—21世紀に向けての“老人性痴呆疾患”対策

著者: 篠崎英夫 ,   曽根啓一 ,   近藤俊之

ページ範囲:P.364 - P.369

■はじめに
 人生80年を超える時代に入ろうとしている.急速に進む高齢化社会の到来を眼前にひかえ,その対策は急務である.高齢化するにつれ種々の疾病が出現してくるものであるが,中でも痴呆はやっかいである.痴呆は「知・情・意を含む全人格の解体」といわれており,解体過程において多少とも精神症状や問題行動を呈するからである.痴呆老人は家庭の中で,あるいは,彼らが生まれ育った社会の中で,周囲の者が困惑したり迷惑を感じながらも,なんとか支えられていた.周囲の者が困惑したり迷惑に感じたり疲れきったりするのは,昔も今も変わっているとは思われない.しかしながら,この間の社会構造の変化,家族構成の変化,人口構造の変化,価値観の多様化等が急速に進んだことから,老人問題,殊に痴呆を呈する老人問題がクローズアップしてきたと考えられ,今日,医療・福祉の連携のもとでの対応が強く迫られつつある.従前から,個々の痴呆疾患については神経病理学的アプローチにより神経科および神経精神科が主としてかかわってきた経緯があるが,高齢者にみられる今日的課題に取り組んでいたとは必ずしもいえない.
 昭和52年10月には老人保健医療問題懇談会が開かれ,今後の老人保健医療対策のあり方について「さらに専門的検討を行うべき」と意見具申された.

老年期痴呆の特性について

著者: 室伏君士

ページ範囲:P.370 - P.374

 老年期痴呆患者を処遇的に考えていくときには,三つの要因を配慮する必要がある.第1は病気(老年期痴呆性疾患)に対するもので,原因疾患の診断とその治療が問題となる.第2は症状(痴呆症候群)に対するもので,ここでは痴呆そのものの改善は困難でも,その付随症状(異常行動や精神症状)への対症療法や,リハビリテーション,看護などの役割が大きい.
 問題は第3の人間(痴呆というハンディキャップを持った老人)に対するもので,地域ケアではこれが問題となる.ここでは痴呆性老人の生き方,生きがい,生活の質(QOL)を重視した介護や処遇が重視される.これには在宅介護や施設ケアなどの地域のケアシステムの確立と,それを支える地域の活動や素地づくりなどが必要である.

老年期痴呆の診断と予防

著者: 重松一生 ,   宇高不可思 ,   亀山正邦

ページ範囲:P.375 - P.378

■はじめに
 痴呆(dementia)とは,「一度はある段階にまで発達した知能が,何らかの原因によって低下し,そのために,職業の遂行や日常生活が困難になった状態」と定義される.すなわち,痴呆とは一つの病気を示す診断名ではなくて,様々の原因で生じる症候群である.重要な点は,痴呆の中には適切な治療あるいは予防が可能な疾患が含まれるということである.また正常の老化から,老人のぼけ(senility),そして痴呆にいたる境界も必ずしも明確でない.痴呆患者が発病してから医療機関を訪れるまでに平均3.5年かかるといわれている1).したがって,早期に診断し,悪化の予防あるいは適切な治療を行うことが必要である.本稿では,1)痴呆の診断基準,2)原因疾患の診断,3)予防,について述べる.

地域のなかの痴呆性老人の実態

著者: 高鳥毛敏雄 ,   多田羅浩三

ページ範囲:P.379 - P.384

■はじめに
 地域で生活する痴呆性老人について,わが国では新福ら1),金子ら2)の報告,また1970年代以降になり都道府県,政令市を単位とした多くの専門的な調査が行われ,地域の痴呆性老人の出現率が明らかにされている3).これらの調査結果から,わが国では在宅痴呆老人数は1985年に59万人であったのが,2000年には112万人,2015年には185万人となると推定されている.しかし,Evansら4)は,最近行った調査の結果に基づき,アルツハイマー病は以前の報告よりも頻度が高い疾患であり,人間の長寿に伴い公衆衛生に与える影響が増大していくと報告している.
 急速に増加していく痴呆性老人を,どのように予防し,どのようにケアしていくか,今日のわが国においても,直面する最も大きな課題であるといっても過言ではない.

地域ケアの試み—滋賀県水口保健所

著者: 辻元宏

ページ範囲:P.385 - P.388

■はじめに
 厚生省の人口問題研究所の報告では,紀元2,000年には,65歳以上の老人が総人口の16.2%,約2,100万人を占めると予想され,その15〜25%に精神科コンサルテーションが必要とされ,痴呆性老人は112万人にのぼるといわれている1).それに備えて,百花繚乱のごとく,緊急かつ重点的な行政施策が行われつつあるが,それにもかかわらず,痴呆性老人の絶対数は増えるだろうから,膨大な額にのぼるであろう将来の行政負担については,予測だに立たないでいる.
 福祉・保健・医療の三位一体は行政のお題目である.母子,成人,老人,精神保健,障害者,難病,等々に三位一体の網をかぶせ,連絡調整,協議といった行政用語を住民ニーズとか地域システムといった美辞麗句で修飾すれば,画一的な施策はできあがるかもしれない.しかし,諸機関の統合による機能の止揚(質的向上)は果たされるべくもなく,保健は保健のまま,福祉は福祉のまま,既成の姿を変えることなく,行政特有の待ちの姿勢がそれに加わって,各機関の矛盾が噴出する.こうして,老人が痴呆になるまで待つ,痴呆にならなければ対応できない機構ができあがってしまう.保健は,この機構に取り込まれながら,痴呆対策については後手後手に終始し,予防という中心課題をはずれて,福祉による痴呆対策と何ら変わらないことを行っているのが現状ではなかろうか.

地域ケアの試み—福岡県精神保健センターでの経験

著者: 糸永義明 ,   小松原百合子 ,   小野ミツ

ページ範囲:P.389 - P.392

 厚生省は,老人精神保健対策の基本施策として,「老人が可能なかぎり社会の中で健やかに安定した生活が営めるよう,施設対策にあわせて地域のケア体制を確立するなど包括的なケア・システムの確立」1)を目標としている.以下に福岡県精神保健センター(以下,「当センター」という)の「痴呆老人の地域ケア」の経験を述べる.
 精神保健センターは,都道府県における精神保健に関する総合技術センターとして機能する機関である.保健所その他の精神保健に関係する機関・団体と協力して,①精神保健に関する知識の普及,②調査研究,③相談指導,等々の事業を行っている.

地域ケアの試み—水間病院痴呆性老人保健施設「希望ケ丘」

著者: 河崎茂

ページ範囲:P.393 - P.396

■はじめに
 10年後の西暦2000年には65歳以上の老齢人口の占める割合は,全人口の16%を越すと予測され,その時点における国民医療費は現在の2倍の40兆円を越え,そのうち老人医療費の占める割合は37%といわれている.この約2,000万人の老人のうち寝たきり老人は100万〜120万人,また痴呆性老人も同じく100万人を越すとの予測値があげられているために,社会保障給付費は2010年には200兆円を越し,国民所得に占める割合は30%近くになるであろう.これを北欧型の高福祉高負担か,アメリカ式の自己負担のいずれかを参考にしたとしても国民皆保険の日本式を打ち立て続けるべきであり,誠に重大な選択の時期である.

地域ケアの試み—兵庫県医師会の経験

著者: 浜西寿三郎

ページ範囲:P.397 - P.400

■はじめに
 高齢化社会の進展とともに,痴呆性老人の問題が大きな社会問題としてクローズアップされ,それへの対策が各方面において急務とされている.兵庫県医師会ではこのような情勢を受けて,昭和62年2月より本会内に痴呆性老人対策会議を設け,この問題に対処するために,医師会として何をなすべきか,また何が出来るかを真剣に検討した結果,まず県下の実情を十分に把握することが先決であり,このような基礎的調査の土台の上にたって対策を考えるべきとの結論に達した.これを受け,同年7月まず全会員に痴呆性老人の概念を知っていただくため,約20頁の「痴呆性老人診断の手引き」を配布し,その後同年10月本会全会員を対象にし,悉皆調査を行った.
 この調査は医師に御記入いただく調査に並行して介護者の意見をも調査したが,このような試みは今までほとんど行われたことはなく,貴重なデータを得ることが出来た.診療所よりの回答率は64.1%,病院よりの回答率は62.4%であった.

総説

欧米における移住者結核問題とその対応(1)

著者: 清田明宏

ページ範囲:P.401 - P.405

◆はじめに
 日本が世界有数の先進経済国になった現在,発展途上国からの入国者数は年々増加している.その社会的背景,入国の目的は様々であるが,特にアジア諸国から就労・就学を目的にした移住者数の増加は著しい.例えば日本語学校等の就学生の新規入国者数は,1988年に35,107人と前年に比べて2.5倍と増加し1,2),また本来就労が禁止されている観光ビザ等で入国し,その後就労するいわゆる「不法就労者」数も増加し,1988年には14,314人が摘発され,前年度より約3千人増加している3).このような発展途上国からの移住者の増加に伴い,様々な社会問題が起こってきている.結核もその例外ではない.もともと彼らの母国である発展途上国は結核の高蔓延国であることが多く,入国後に結核が発見される例が増えている.そしてまた,結核と診断され治療が開始された後,治療からの脱落や,医療費等の支払いの困難な例等,様々な問題が生じ対策に苦慮する場合がある.結核患者の絶対数でみれば,日本人の結核患者数と比べて決して多いとは思われないが,発展途上国からの移住者は結核の高危険群であり,治療に際し様々な障害を伴う例があることより,様々な段階での,的確な対策の樹立が求められている.その際,結核の低蔓延国である欧米先進諸国での移住者に対する結核対策,および欧米で観察された移住者間の結核の特徴を知ることは,今後の対策検討の際に参考になると考えられる.

活動レポート

地域保健における健康教育活動の検討—長野市の健康教室の経験から

著者: 藤沢謙一郎 ,   穂谷一男

ページ範囲:P.406 - P.410

●はじめに
 わが国の保健問題を考えるとき,成人病対策は極めて重要な課題である.
 厚生省は,昭和53年以来「国民健康づくり」をすすめてきたが,老人保健法施行(昭和58年2月)を機に,人生80年時代の「生涯を通じる健康づくり」として,幼少期からの各ライフステージに応じる一貫した検診,指導体系を示し今日に至っている(図1).

現代の環境問題・3

水質汚染—トリハロメタンの生成と水処理技術

著者: 真柄泰基

ページ範囲:P.411 - P.414

1.はじめに
 水道の普及率は約94%に達し,国民の生活や様々な産業活動は水道によって支えられている.伝統的な水の文化は姿を消し,利水地点まで圧力によって供給される水を,給水栓を開くことによって安易に得られることを前提とする水の文化に変化した.人が水を汲んだり,運んだり,あるいは,水を景観の中に絶えず存在させて,水の存在価値を生活の中で感じるような文化は姿を消していったのである.
 水道は1本の管路で様々な用途の水を供給しているのであるが,生活用水についてみても,乳幼児,老人や病人のような感受性の高い集団から健康な人々まで飲用水として利用しており,さらには貧富の差なくすべての人々が利用している.水道水を利用するといっても,それは水の溶解力や熱力学的な特性や流送力等の物理的な属性を利用しているのであるから,水を利用すれば必然的にその使用量にほぼ等しい排水を発生させることとなる.国民1人当たり1日約450lの水を利用し,年間約150億m3の水道水が利用されており,ほぼ同量の排水を河川など公共用水域に排出している.

保健所機能の新たな展開—模索する保健所

実践活動を通して今後の地域保健活動を考える—群馬県

著者: 佐藤キサ

ページ範囲:P.416 - P.417

◆はじめに
 保健所は,地域における公衆衛生の専門機関として,その指導力を確保し,地域住民に信頼されるように保健活動を進めている.桐生保健所では,昭和61年の県の保健所活性化対策をもとに検討し,①保健所の基盤整備,②保健所を実施主体とした特別事業,③保健所長を中心とした職員の研修,研究調査活動等に努力している.また,パソコンの導入や医師の複数配置がなされ,庁舎増改築も進められている.
 国では,平成元年に,地域保健将来構想検討会報告書が公表され,引き続き保健所において,地域保健活動における保健所の役割等を検討している.以下,桐生保健所の実践活動を紹介し,これからの保健所のあり方を考えてみたい.

進展する地域医師会の公衆衛生活動 インタビュー

B型肝炎対策に取り組む南宇和郡医師会(2)—肝炎対策に取り組む

著者: 粉川顕仲

ページ範囲:P.418 - P.419

□取り組みまでの背景と経緯は
 粉川 この南宇和郡という地域にはATLのキャリアが多く,ある地域の実態調査では住民の約3割が,ATLの抗体を持っていました.ある地区では5年間に10人が亡くなっており,そのうち8人までがATLが死因と疑われる状況でした.また,肝疾患の有病率も高く,HBs抗原のキャリア率も2.5%(昭和63年度日赤血液センター献血者調べ)と県下でも最も高い地域でした.
 昭和61年に地域の医師会が中心になって開催している南予医学会(第37回)に熊本大学の高月清先生をお招きして,ATLに関する講演をお願いしました.B型肝炎に関して,全体としてはまだあまり関心がなかったのですが,この学会に出席した一部の会員から,ATLはまだワクチンもなく,プライバシーの問題もあって行政としても取り組みは難しいだろうが,B型肝炎だったらワクチンもあるから取り組めるのではないかという提案があったのです.

保健婦活動—こころに残るこの1例

母性の育たないA子とのかかわり

著者: 高橋奈緒美

ページ範囲:P.415 - P.415

1.はじめに
 保健婦になってから8年,いつの間にか中堅と呼ばれる年齢となった.その間に多くのことが変わり,就職当時は考えられなかったワープロやコンピューターの使用も,今は当たり前となってきた.保健指導の内容も,社会生活や食生活等の変化,生活の多様化などにより変わってきている.
 保健婦活動の中で事例と接する場面はたくさんあり,健診・訪問・定期および不定期の相談事業と幅も広く,数も多い.その多くの事例の中で,これでいいのだろうか,この先どうなるのだろうか,と考えさせられた1事例を紹介したい.

エスキュレピウスの杖

(3)WHOのマニュアルとフレックスタイム

著者: 麦谷眞里

ページ範囲:P.422 - P.423

1.マニュアル
 私は,今この原稿を,コペンハーゲン発バンコック行きのスカンジナビア航空SK 975便の中で書いている.朝早く,バンコックに到着し,そこでタイ航空に乗り換えてマニラに向かうためである.時計はすでにバンコック時間に合わせてあるので午前2時45分を指しているが,ジュネーヴ時間では,まだ午後の8時45分である.当然のことながら眠くない.以前は,時差の克服方法などをいろいろ考えて試していたが,最近は眠いときには眠り,眠くないときには何か作業をすることに決めている.要するに,時差対策を講じていないのである.ここ2〜3年の間,大体年平均8回ぐらいの海外出張に従事してきたが,その乏しい経験からして,生物時計はそう簡単には騙せない,という事実に気付いたのである.薬などを使って強制的に調整が効くのは睡眠だけであって,身体全体の周期を変えることは容易ではない.なるほど,人間の身体はうまくできているものである.したがって,だらしない話ではあるが,飛行機の中ではまったく流れに任せてしまっている.
 さて,出張手続きというのは,どこの組織でも大体同じようで,最初に出張場所と理由を非公式に上司に相談し,次いで日程を調整したあと公式文書にして決裁をとる.

統計のページ

病気の姿をデータで読む(11)事故と肺癌と老衰—さまざまな問題

著者: 倉科周介

ページ範囲:P.424 - P.428

 事故は外因死,肺癌は病死,老衰は形式的には純然たる自然死で,三つともまるで性格の違う死因である.十分に議論する余裕のないのが残念だが,重要な死因ばかりなので概観と問題点を簡単に触れておく.

発言あり

インフォームド・コンセント—患者中心の医療のために,他

著者: 加藤良夫

ページ範囲:P.361 - P.363

 私は,医師等の協力を得て,1977年秋に,「医療事故相談センター」を開設した.その反響は大きく,多数の相談申し込みが寄せられた.相談に来られた方々の多くが,「病状等について十分な説明をしてくれなかった」という不満を抱いていた.相談センターは,現在も活動を続けているが,医療側の説明不足に対する患者側の不満は,なお根強いものがあるように感じられる.
 1984年に患者側弁護土が中心になって起草委員会を作り,「患者の権利宣言(案)」を発表した.患者の権利として6本の柱が提起されたが,その中で「知る権利」と「自己決定権」が最も論議を呼んだ.医師の中から,「患者が病状等を知ることは真に患者のためになるのか」,「患者は医師の説明を理解できるのか」,「患者は正しい選択ができるのか」といった疑問の声が寄せられた.「知らしむべからず」式の発想法,「医療父権主義」の姿勢からすれば,「患者の権利宣言(案)」の内容は,衝撃的であったに違いない.しかし,患者は,検査や治療の対象ではなく,医療の主体でなければならない.患者の権利宣言運動のキャッチフレーズが,「与えられる医療から参加する医療へ」とされたのは,患者が一人の個人として,主体的に医療に参加していくことの必要性が痛感されたからである.

公衆衛生人国記

三重県—4地域の特性を踏まえた保健活動

著者: 坂本弘

ページ範囲:P.420 - P.421

はじめに
 三重県は紀伊半島の東側にあり,南北に細長い.大別して伊勢路,伊賀,志摩,東紀州の4地域よりなる.名古屋から入ると,木曽三川の橋を渡った所から三重となる.そこから伊勢神宮までの間に広がった平野が伊勢路である.かつて伊勢参宮の旅人の往来でにぎわった街道筋に,現在の都市がある.その中で四日市市・鈴鹿市が工業地帯の中心となっている.伊勢平野の西に鈴鹿山脈があり,西に向かってこれを越えると伊賀の盆地に入る.忍者の昔話と芭蕉で名高い.伊勢路の南には志摩半島があり,海女と真珠で知られる国立公園であり,漁業が主産業である.紀伊半島東岸に沿ってさらに南下すると,尾鷲,熊野のある東紀州となる.その昔の九鬼水軍の根拠地であり,林業,石材業,漁業基地となっている.
 4地域は歴史,文化,産業構造にそれぞれ特徴がある.戦後から現在までの公衆衛生の歩みにもそれが投影されており,三重という一括は難しい.

保健行政スコープ

情報処理機器の普及と労働者の健康対策

著者: 瀬上清貴

ページ範囲:P.429 - P.431

 高度テクノロジー時代に突入して以来,我々の周辺には次々に様々な形態のコンピュータが入り込んで来た,戸惑い気味に取り入れられてきたこれらの機器も,ワープロ,高機能のパソコン等が普及するに至り,今では日常業務に欠かすことのできないものとなった観がある.
 労働省では,こうした状況を踏まえ,すでに早くから,労働者の健康保持の観点に立ったVDT作業の健康への影響に対し,施策を積極的に展開してきたところである.

基本情報

公衆衛生

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1170

印刷版ISSN 0368-5187

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