公衆衛生55巻8号

1991年08月発行

特集 対がん総合戦略の発展

対がん総合戦略とNGOの役割

著者： 中澤幸一¹

所属機関： ¹財団法人がん研究振興財団

ページ範囲：P.546 - P.551

■日本における対がん政策
　わが国でがん対策の緊要性が論じられ始めたのは，公衆衛生施策の向上，医療技術の進歩および社会的経済的事情の好転等によって，急性伝染病等の発生，死亡の減少に伴い，いわゆる成人病に対する施策の必要性が問題となってきた昭和30年代のことであった．ちなみに昭和5年から平成元年までにおける各種疾病による死亡率の推移をみると，図1に示したごとくである．
　わが国におけるがんに対する研究は，各大学医学部等で個々には行われてきたが，何といっても，がんの基礎研究，臨床研究を一体的に実施してきたのは，財団法人がん研究会であったということができる．