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雑誌目次

雑誌文献

公衆衛生56巻2号

1992年02月発行

雑誌目次

特集 これからの公衆衛生看護教育を考える

これからの公衆衛生看護教育

著者: 百々英明

ページ範囲:P.76 - P.80

■はじめに
 寿命の伸長という人類の夢が実現しつつあり,わが国では平均寿命の延長に見られるように,人生80年時代を迎えている.さらに,21世紀に向けて,極めて急速に人口の高齢化が進行すると見込まれている.このことは,人生50年というライフサイクルを前提とした社会システムから,人生80年というライフサイクルを前提とした社会全体の構造調整を進めてゆく必要に迫られている.
 保健・医療・福祉の分野でも,変動する社会環境のなかで,こうした社会情勢にどう対応すべきか大問題である.
 新しいシステム構築には,制度・組織・経済的基盤の確立はもちろんだが,人的資源の確保は不可欠である.保健・医療・福祉施策推進に重要な看護力の確保について,厚生省では昭和60年に,「看護制度検討会(滝沢 正座長)」を発足させ,21世紀へ向けての看護制度のあり方について,種々の提言がまとめられた(昭和62年).看護関係従事者のうち,保健婦の養成を,教育面を中心に見てみたい.

公衆衛生看護学と教育

著者: 平山朝子 ,   佐藤由美

ページ範囲:P.81 - P.86

■はじめに
 本稿は,公衆衛生看護学の学術的基盤を検討することを目的としている.まず,確認したいのは,看護学が極めて実践性・応用性に富んだものということである.それは,この分野が当初から研究を進めつつ発展してきたのではなく,看護実践の仕事が,人々を助けるために役立ってきて,それに後から理論的体系を与えるという形で,発展してきているという特徴を持っているからである.それ故に,看護実践への指導性を持つことがまずは問われるところから出発している.したがって,看護学の1つの専門領域である公衆衛生看護学は,保健婦の実践活動を理論的に体系づけ,日常の実践活動に看護専門職としての指導性を与えることができる理論的な枠組みと,それを発展させていく考え方が最も重要となる.
 わが国の公衆衛生看護学の教育は,現在のところ都道府県の養成機関に大きく依存していて,短期大学の専攻科は出来てはいるが,10校にとどまっている.しかし,一方で看護学の4年制課程が増設されてきているので,この時期に学問的基盤を見直すという形で公衆衛生看護学の内容を教育問題との関連において確認するのは意義深い.

地域保健・医療・福祉サービスと公衆衛生看護教育—地域医療の視点から

著者: 黒岩卓夫

ページ範囲:P.87 - P.89

■はじめに
 “公衆衛生看護教育を考える”という大きなテーマの中で,地域医療の視点から筆者の考えを述べることになった.筆者は教育ということはこれまであまり考えたことがない.考えたことがあるとすれば健康教育であろうし,あるいは学校教育を自分が受けたという経験程度である.
 しかし最近では,自分の子どもたちの教育,いや学校教育を親の立場から眺めたり,少々かかわらざるをえないという点で,教育を改めて考えさせられている.こうしたささやかな経験の中で得たものは,教育とは教えることではないということである.敢えて肯定的な表現をつかえば,学ぶ意欲が創られるような,プログラムが教育だと思う.
 さて,まわりくどい表現で「地域保健・医療・福祉サービスと公衆衛生看護教育」を地域医療の視点からというテーマであるが,要するに地域医療の中で,保健婦に何を期待するかということであろう.
 こうした枠組みの中で,筆者の経験をふまえて考えを述べさせていただく.なお福祉や保健は,それぞれ独立して論ぜられることになっているので,医療に重点がおかれることになる.

地域保健・医療・福祉サービスと公衆衛生看護教育—老人福祉法等の改正とその意味について

著者: 大森彌

ページ範囲:P.90 - P.94

■老人福祉法等の改正
 1990年6月に成立した「老人福祉等の一部を改正する法律」は,8法律にわたり,それぞれの改正内容は次の通りであった.
(1)老人福祉法—在宅福祉サービスの推進,措置権の移譲,計画の策定など.
(2)身体障害者福祉法—在宅福祉サービスの推進,措置権移譲など.
(3)精神薄弱者福祉法—在宅福祉サービスの推進,大都市特例の設定など.
(4)児童福祉法—在宅福祉サービスの推進.
(5)母子及び寡婦福祉法—在宅福祉サービスの推進.
(6)社会福祉事業法—在宅福祉サービスの社会福祉事業への追加,社会福祉協議会及び共同募金関係.
(7)老人保健法—計画の策定.
(8)社会福祉・医療事業団法—基金の設置.

地域保健・医療・福祉サービスと公衆衛生看護教育—看護教育現場の視点から

著者: 津村智恵子

ページ範囲:P.95 - P.98

■はじめに
 高齢化社会突入により,国の方針でもある在宅ケア維持のために保健・医療・福祉チームの一員としての看護職の果たす役割は大きい.いずれの職域,領域で働く看護職にとっても欠かせないのは,地域ケアの一翼を担う専門職としての視点・技術,すなわち継続看護の視点であり,訪問看護の基礎技術である.これに加えて保健婦として働くには,独自の機能である一定の地区(集団)を担当し,健康問題の早期発見・早期解決のための地域活動展開技術は欠かせない.
 平成2年4月,厚生省健康政策局より「看護婦等学校養成所教育課程改正」に基づく新カリキュラムが発足したが,看護教育現場にいる者として,このカリキュラムが現状および将来の看護婦・保健婦教育に沿うものであるか否かを考えてみたい.

地域保健・医療・福祉サービスと公衆衛生看護教育—保健活動の視点から

著者: 石田由美子

ページ範囲:P.99 - P.101

■はじめに
 平成3年9月,65歳以上の人口割合は12.5%,75歳以上5.0%,平成12年にはそれぞれ16.9%,6.8%と推計されている.正に高齢社会の到来であり,欧米のそれと比較して約4倍のスピードで日本は高齢社会になったといわれている.
 最近のテレビや新聞等では,寝たきり老人や痴呆性老人の生き様が毎日のように報道されており,それは,老人をとり巻く家族の人間関係,介護のあり方,住居環境の問題,医療内容,経済問題など,真に迫ってくる.こうした老人の生活は,中年女性の集まりの中で,必ずといってよいほど話題になり,きまって,自分の行く末に思いをめぐらし「こんな老人になりたい」,「こんな老後を送りたい」,「若い者に迷惑をかけないで自立した生活をしたい」などと案じている.同居している老人の姿や態度から実感される思いも含まれているが,彼女たちの多くは,現在の家庭生活の延長線上に,様々なサービス体制が整えられることを望んでいる.中にはすでに,老人ホームや在宅老人の家庭訪問など,ボランティア活動や勉強会などによる経験を,自分の生活に生かそうとしている人もいる.それ故に「老後は心身ともに健康的な生活を送りたい」との願いが強い.

生涯教育と公衆衛生看護教育の充実

著者: 宮地文子

ページ範囲:P.102 - P.105

■はじめに
 孔子は「吾十有五にして学に志す.三十にして立つ.四十にして惑わず.五十にして天命を知る.六十にして耳に順う.七十にして心の欲する所に従って,矩を踰えず」と人生の各段階のあるべき姿と,それに近づくために生涯学び続けるよう諭した.生涯学習の必要性を古来幾多の賢人たちが説いている.
 今日のように激しい社会変動の時代は,生活の知恵の伝授者と敬われてきた老人も,過去の経験が役立たなくなって,新しい学習を迫られ,人々は生活行動の規範を自ら創造してゆかなければならない.1965年にユネスコで「生涯教育」が取り上げられてから,あらゆる年齢と生活環境下にある人々が生涯を通して教育を受け続ける権利を保障する努力が重ねられている.
 公衆衛生活動を担う保健婦の生涯学習への期待は,社会の一員としてのみならず,保健看護技術の進歩とヘルスニーズに応え得る能力を求めるところにある.

トピックス

痴呆専門老人保健施設「希望ケ丘」の現状と問題点

著者: 河崎茂 ,   河崎建人 ,   西尾博行 ,   衣川満哉

ページ範囲:P.106 - P.109

◆はじめに
 長寿社会の到来で,全人口の中に占める高齢者の割合が急速に増加しつつある今日,高齢者に対する保健福祉施策の一つとして,1988年4月より,老人保健法に基づく老人保健施設制度が本格的に施行された.この老人保健施設は,入院治療を要するほどでもないが適切な医学的管理のもとにリハビリテーション・看護・介護を必要とする老人を対象に,入所者のクオリティ・オブ・ライフ(QOL)の向上に重点を置きながら,生活の自立を支援し,在宅ケアの促進を目的とした中間施設である.厚生省老人保健課の調べによると,1991年10月現在で全国に504施設がある.
 老人保健施設「希望ケ丘」は,全国7モデルの一つとして1987年6月に開設された,70歳以上の痴呆性老人を対象とする,痴呆性専用の老人保健施設である.入所定員は,開設当初は30名であったが,1990年8月に新棟が完成し,現在は63名である.ここでは,「希望ケ丘」における,入所者,ケアの指針,退所先について,現状を報告するとともに,それに関連するいくつかの問題点を述べる.

研究ノート

東京都の長期間の死亡率データから得られる構成要素について

著者: 牧野国義

ページ範囲:P.126 - P.131

◆はじめに
 昭和63年のわが国の死亡率は人口10万人対で650,東京都は572で,47都道府県中,下から6番目であった.現在死亡率の情報は,毎年または毎月の単位で死因や属性で分類して報告され,死亡原因の解明や,対策などへの重要な基礎情報となっている.この死亡率を時間軸でとらえた場合,偶然の出現値としてより,過去からのトレンドや期待値,超過死亡などの構成要素が複合した値として考えた方が適切であろう.しかしながら,従来の時系列解析では,死亡率は時間の関数として扱われ1〜3),トレンドや季節指数以外は,一般に死亡率の構成要素に分類して検討されることがなかった.また,これらについても,死亡率自体から算出されるため,不定期の要因による死亡増加があると,直接その影響を受け,あたかも自然変動であるかのごとき印象を与えた.これは上記の死亡率の性格を考慮すると不正確である.そこで,比較的簡便に死亡率をいくつかの構成要素に分類する方法や,東京都の主要死因死亡について適用した結果,およびその特徴を検討し,併せて,構成要素の精度について従来の観察手法と比較検討した.

調査報告

健康診査の機会を活用した高コレステロール血症のNCEP(National Cholesterol Education Program)に基づく健康教育

著者: 足達淑子 ,   仲宗根信枝 ,   目野俊子 ,   大隈千鶴子 ,   新二日市弘美 ,   田上昭夫 ,   入江玲子

ページ範囲:P.132 - P.137

●はじめに
 1988年,米国のNational Cholesterol Education Program委員会は高コレステロール血症(以下高Chol血症)に関するNIHのコンセンサスを発展させて,一般医向けの明快で実際的な新しい指針(NCEPと略)1)を発表した.高Chol血症の治療の第1選択は,食事療法であり,Framingham Studyはこの指針の食事療法によって薬物療法の適用者を,米国の男性では35%から7%に減少させることができると試算している2).日本では老人保健法による健康診査で多数の高Chol血症者を発見し教育や指導を行っているが,その効果については報告も少なく不明な点が多い.高Chol血症に限らず,成人病の予防や健康増進には生活習慣の変容が不可欠であり,欧米では行動科学をその手段として用いている3)
 行動療法は,行動科学に基づいて不適応行動を減らし,適応行動を形成ないし増加することを目的とした治療法4)であり,精神科領域から一般医学に応用した行動医学や予防医学にまで適用が広がり,その効果が期待されている5)

事例報告

チョウセンアサガオによる食中毒事例

著者: 一色学 ,   妹尾秀雄 ,   川瀬勇 ,   高橋良美 ,   横山敦志

ページ範囲:P.138 - P.140

●はじめに
 一般家庭におけるチョウセンアサガオの誤食による食中毒事例を経験したので,その概要と,最近10年間の植物性自然毒の概況について,文献的考察を加えて報告する.

活動レポート

留辺蘂町における「スリム倶楽部」の実践

著者: 千葉昌樹 ,   一色学 ,   志賀幸江 ,   宮部真由美 ,   妹尾秀雄 ,   梶由美 ,   小林豊

ページ範囲:P.110 - P.113

●はじめに
 わが国の成人保健を考えるとき,成人病対策は極めて重要な課題である.特に肥満は高血圧,虚血性心疾患,糖尿病をはじめ多くの疾患のリスク・ファクターであり,肥満の予防および解消は成人保健上,重要な課題となっている.
 北見保健所の管轄は,北見市,端野町,留辺蘂町,訓子府町,置戸町の1市4町,人口約13万7千人である.肥満教室は当所の技術的援助,指導のもと,4年前から各市町村単位で開設され始めているが,平成2年度より留辺蘂町でも開設される運びとなった.留辺蘂町は北海道網走支庁にある人口約1万2千人の温泉観光地であるが,産業構造は商業,酪農,林業など様々である.教室開設の背景には,町民健康診査における肥満者の多いことがあげられる.平成2年度の留辺蘂町町民健診によると,厚生省の「肥満とやせの判定表・図1)」による90%以上の「ふとりすぎ」に該当するものが約20%と高率であり,肥満者の多い地域といえる.
 「スリム倶楽部」と称した今回の肥満教室では,留辺蘂町の成人女性16名が受講し,良好な成績を得ることができた.その概要と今後の問題点などについて検討したので報告する.

現代の環境問題・23

放射能汚染—地球環境の放射性物質による汚染

著者: 岩島清

ページ範囲:P.114 - P.118

1.はじめに
 人が受ける被曝線量の増加という視点から,放射性物質(放射性核種の集合体)による地球環境の汚染の現状を要説する.
 通常の生活で受けているあらゆる放射線の被曝の中で,自然放射線源の寄与は大きく,かつ,放射線のレベルが,時・空間的に殆ど一定である線源,例えば,身体内のカリウム-40,宇宙起源の放射性核種以外の線源の寄与は人間の活動や行為に強く結びついており,時には大きく変動する.また,天然放射性核種のトリチウムや炭素-14などは核爆発実験や原子力発電関連でも生成し,地球環境におけるそれらの濃度レベルは大きく変わって来ている.したがって,まず,環境中の天然放射性核種の分布と動態について,次いで,人工放射性核種による地球環境の汚染の現状を,最後に,すべての放射線源からの線量の概括を記す.
 これまでに公開された環境放射能汚染に関する情報は,1958年から数年間隔で出されている「原子放射線の影響に関する国連科学委員会(United Nations Scientific Committee on the Effects of Atomic Radiation:UNSCEAR)」の国連総会への報告書に殆ど網羅されている.

エスキュレピウスの杖

(23)質問にお答えして—国連・ホテル

著者: 麦谷眞里

ページ範囲:P.120 - P.121

1.いきなり本質
 もっと,国連専門機関たるWHOの内部のことについて書け,というご要望があった.もっともなことである.「エスキュレピウスの杖」と題すからには,WHOや保健医療そのもののことを中心に書くべきであって,私の連載は,どうも余計なことが多すぎるきらいがある.ただ,こうした余計なことの方が面白いという読者もいらっしゃって,気の小さい私としては,これでも配分に苦慮しているのである.したがって,すでにお気付きのことと思うが,全編これ余計なことに終始した回はない.そこで最初の要望に戻ると,WHOの内部のことをあれこれ書くのは,実は,公務員の守秘義務と相まってなかなか難しい.細かいことを一切省いて本質だけを非常に象徴的に言わせていただければ,私自身には,もう国連や国際機関などに対する夢や幻想はない.国連や国際機関は,それ自体では,何の能力も発揮し得ない.加盟各国が活用してこそ組織として機能するのである.「国連中心の世界秩序の構築」というのは,「国連(を利用したわが国)中心の世界秩序の構築」と読み代えるべきである.誤解を承知で言うなら,国連や国際機関(正確には,その組織)が自発的に動くことはあり得ない.

保健婦活動—こころに残るこの1例

浮浪者から自立した生活へ変わったTさん

著者: 豊見山京子

ページ範囲:P.122 - P.122

 ボロをまとい,髪や髭も伸び放題,悪臭を漂わせ,住民からは精神病だと思われていたTさん.
 保健婦として勤務するようになった7年前から,地域の行事のたびに見かける彼の特異な風貌がとても気にかかっていました.彼の出身地が,私の担当地区であると知ってからはなおさらでした.

介入困難な衝撃的事例から学んだこと

著者: 山内和子

ページ範囲:P.123 - P.123

 ケースは,待っていてくれるものではない.ケースとの出逢い,かかわり方から保健婦の援助について,反省させられた衝撃的背景をもつ事例について紹介する.

発言あり

雪と文化

著者: 近寅彦 ,   島畑光信 ,   牧野由美子

ページ範囲:P.73 - P.75

「越後の雪 新潟の雪」
  「元日は大吹雪とや潔し 素十」
 雪国の越後を素十はこう写生している.素十は高濱虚子に学び,秋桜子と並び称されるホトトギス同人である.私が新潟大学医学部に入った頃,素十は法医学教授で本名を高野与己といいやがて奈良医大に転出された.
 その2代あと,教室を主宰された茂野録良教授は素十から六花の俳号をもらい,雪国越後の春を
  「吹きそめし雪解の風のつやつやと」
と詠んだ.ちなみに素十は新潟医大の学長を務め,六花も新潟大学学長に選ばれている.雪国の新潟を脳外科のメッカとした,日本の脳外科の父,中田瑞穂教授も素十とは東大の同窓同期のホトトギス同人で,“みづほ”と号し,新潟の冬をこよなく愛した一人であった.

保健行政スコープ

高齢者保健福祉10か年戦略(ゴールドプラン)の推進と看護職員の確保

著者: 大井田隆

ページ範囲:P.142 - P.143

1.高齢者保健福祉推進10か年戦略(ゴールドプラン)の概要
 どこの国も経験したことのない超高齢化社会を迎えるに当たり,21世紀をすべての人々が健康で,生きがいを持ち安心して生涯を過ごせるような社会としていくために,残された10年の間に,高齢者の保健福祉サービスの分野における基盤を早急に整備することが必要になった.このため,平成2年度から平成11年度までの10年の間に緊急に取り組むべき施策について,目標を掲げ強力に推進していくこととし,平成元年12月に大蔵・自治・厚生3大臣合意の下に策定されたものが「高齢者保健福祉推進10か年戦略(ゴールドプラン)」である.
 ゴールドプランは,高齢者の保健福祉サービスを大幅に拡充していこうとするものであり,7項目の重点項目を住に進めることとしている.以下にその内容を示す.

基本情報

公衆衛生

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1170

印刷版ISSN 0368-5187

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