公衆衛生57巻4号

1993年04月発行

調査報告

保健所運動療法の方法とその意義

著者： 辻元宏¹ 山下義則¹ 山中千佳也¹ 繁田幸男² 柏木厚典² 田中逸² 朝比奈崇介² 阿部奈奈美² 池淵省祥² 高木敬文²

所属機関： ¹草津保健所 ²滋賀医科大学第三内科

ページ範囲：P.287 - P.291

　健康増進対策のため「栄養，運動，休養のバランス」のとれた地域住民の日常生活習慣の確立を目指した事業は保健所の重要な機能役割となっている^1）．これまで，保健所は地域住民の健康を管理し，促進する機関であるとして健康づくりを提唱してきた．しかし栄養，運動，休養のうちの運動に関しては，科学的方向性が明確化されていないので，成人病予防のため単に運動をしなさい式の方法をとりがちであった．運動処方については，厚生省の脈搏を年齢階層別の指標としたものが主であり，対象者年齢が40歳前後から始まることを考えると，身体的ハイリスク者も含まれている可能性もありうるので，運動療法自体，危険性を伴いがちである．この程度では保健所も民間フィットネスクラブと質的差はないし，設備面では逆にフィットネスクラブのほうが優っているともいえる．
　滋賀県の場合，平成7年に開所予定の健康長寿センター（老人の健康増進センター）の機能的役割に，老人軽度障害者に対しての運動療法が位置づけられたため，その医学的評価のたあのモデル事業が草津保健所を中心にして実施された．