公衆衛生58巻6号

1994年06月発行

調査報告

保育園におけるアトピー性皮膚炎と食物アレルギーに対する対応

著者： 古田加代子¹ 古田真司² 深田朝美³ 松本広美⁴

所属機関： ¹日本中央看護専門学校 ²愛知教育大学健康科学選修 ³尾張旭市立白鳳小学校 ⁴春日井市立岩成台小学校

ページ範囲：P.441 - P.445

●はじめに
　近年の小児のアレルギー疾患の増加は顕著で^1,2），その中でもアトピー性皮膚炎の罹患率は高く，多くの母親の関心事となっている．しかし，その原因や治療方法については現在もなお論議があり^3），特に食事アレルギーの問題や食物制限の方法・効果については，マスコミ等でもかなり取り上げられ，社会問題化している．また専門家の側も，特に皮膚科医と小児科医との間にアトピー性皮膚炎と食物アレルギーとの関連において立場の違いあると言われており^4），保健所などの行政機関がこの問題を指導する際の指針が明確でなく，母親への指導に苦慮している現状が多く見受けられる^5）．
　一方，こうしたアレルギー疾患を持つ子供を預かる立場の保育園の側では，近年の少子化に伴う園児の減少傾向で，経営上からもこうした問題に対するなんらかの対処をせざるをえない状況におかれている．こうした中で1987年には全国保母会が全国2,000施設，約18万人の園児を対象としたアレルギー疾患に関する調査を行い^6），この年すでに全国の約20％の保育園で，食物アレルギーに対する特別な配慮（特別な給食や弁当持参など）を行っていることを報告している．