公衆衛生59巻9号

1995年09月発行

特集 地域リハビリテーション

機能訓練事業の効果判定について

著者： 大田仁史¹

所属機関： ¹茨城県立医療大学

ページ範囲：P.613 - P.617

はじめに
　昭和58年老人保健法で市町村にこの事業が義務づけられた当初はいささか混乱がみられたが，ゴールドプランの中で「寝たきりゼロ作戦」が打ち出されたり，「障害老人の日常生活自立度（寝たきり度）判定基準」や「寝たきりゼロへの十ヵ条」などが発表されこの事業の位置付けも次第に明確になってきた．事業にかかわる市町村の保健婦，PT，OTの事業に対する考え方も「障害老人の閉じこもりの予防を第一に据える」というコンセンサスがおよそ得られてきているように思う．また，このような視点に基づいた活動はこの12年間目を見張るものがあり，「もしこの事業がなかったら」と想像すると背筋が寒くなるほどこの事業の恩恵を受けた障害老人は多い．まだまだ地方的格差があったり，中身についてふくらませ，充実させなければならないことが多いと思われるが，県下の全市町村が参加して行われる沖縄県や岡山県の県レベルでの機能訓練事業交流会^1）を見ると，活動の広がりには今昔の感があり，地域のリハビリテーションにおいてこの事業が果たしてきた役割の大きさを感じる．