公衆衛生61巻11号

1997年11月発行

特集 現場における研究のすすめ

公衆衛生と研究のノウハウ

著者： 川上憲人¹ 清水弘之¹

所属機関： ¹岐阜大学医学部公衆衛生学教室

ページ範囲：P.788 - P.793

文献概要

　自分たちが行う活動に科学的根拠を持つことは，公衆衛生の専門性を高め，発言に自信と根拠を与え，住民や政策決定者の理解をうながし，活動をさらに展開してゆくために有用である．万一，研究により現在行っている活動の有用性が否定されたとしても，工夫や改善によってより有用な方法を提供することは公衆衛生の実践家としての責任でもある．また本来考えられていた以外の側面に実は有用であることを発見するきっかけになるかもしれない．今日のように，ある政策や制度に対して予算を投じることに対する根拠の開示が求められる時代においては，公衆衛生活動もまた，研究によってその根拠を明らかにしてゆくことが求められていると思われる．
　地域保健法の改正にともなって，保健所が調査研究機能を持つことが求められ，そのための制度づくりや研修などが実施されている．しかし，現場の方からは，どんな研究をしたらよいかわからない，研究の仕方がわからない，統計が使えない，という声がよく聞かれる．図には，患者・対照研究を例にとって，現場における研究の手順を示した^1）．ここでは，この手順に従って，公衆衛生の現場にいる方が研究を実施する際に注意すべき問題点について簡単に述べてみたい．