公衆衛生63巻8号

1999年08月発行

資料

阿見町における機能訓練事業の効果—QOLと活動能力を中心に

著者： 横塚美恵子¹ 中澤勝子² 小野田浩美² 角羽綾子²

所属機関： ¹現　東北文化学園大学医療福祉学部 ²阿見町総合保健福祉会館

ページ範囲：P.595 - P.599

目的
　昭和58年に制定された老人保健法に基づき，機能訓練事業などの地域リハビリテーションに関する諸事業が開始されてから十余年が経過した．機能訓練事業は保健婦を中心として，病院での訓練を終了した高齢障害者などが心身の機能を維持・回復することを目的として実施されてきた．島田は機能訓練事業の発展的な企画運営のためには，セラピストの常勤雇用をすすめるとともに，この分野におけるリハビリテーション医師の積極的な活動が望ましいと報告している^1）．しかしながら，機能訓練事業に参加する常勤理学療法士の数は少なく，非常勤理学療法士が1カ月に数回程度機能訓練事業に参加するにとどまっている．このような状況下において機能訓練事業の効果に対して疑問を投げかけられることも少なくない．
　一方では老人保健法の指針によると，機能訓練事業のかかわりの中で，開始からおおむね6カ月から1年で継続の有無を判断することが求められてきているが，効果判定に関する報告は少ない．