公衆衛生63巻9号

1999年09月発行

特集 21世紀に向けての老人保健事業

エビデンスのある事業の推進—健康教育・健康相談

著者： 吉村学¹ 山田隆司¹

所属機関： ¹揖斐郡北西部地域医療センター

ページ範囲：P.632 - P.635

　老人保健法に基づく保健事業のうち健康教育では，対象者は40歳以上かその家族で，内容としては高血圧教室などの保健学級や講演会などを開催して，糖尿病や骨粗鬆症や寝たきり予防などを重点的に行うよう推奨されている．また健康相談では，気軽に相談できる窓口の開設を行い必要に応じて血圧測定や検尿を行うこととしている．
　この稿では，地域住民への健康教育・健康相談を実施するに当たり，evidence based medicine（以下，EBM）をどう取り入れて展開しつつあるかを具体的な事例を交えて，そのプロセスを中心に可能性や限界・課題および工夫について述べたい．