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雑誌目次

雑誌文献

公衆衛生64巻9号

2000年09月発行

雑誌目次

特集 マスコミュニケーションと公衆衛生

マスコミとは

著者: 山中正剛

ページ範囲:P.612 - P.617

情報娯楽
 今度の選挙を前にして,小渕恵三前首相の次女優子さん(26歳)が,新聞・テレビ・週刊誌などに頻繁に登場するようになった.後継者として次期選挙に出馬するかどうか,要するに政治家の地盤と議席を守るための世襲の問題が争点になってよいはずなのだが,候補者の容姿や振る舞いなど俗に言う話題性にアピールするように描かれている.優子さんは成城大学経済学部の4年前の卒業生で筆者は直接教えたことはないが,身近なこととして半分興味本位に見聞きしていた.要するに筆者としても一種の情報の娯楽を楽しんでいたわけだ.
 6月2日「週刊朝日」は「小渕前首相の後継(本命)次女・優子さん人柄は父譲り」などといった見出しをつけたグラビア写真を掲げ,「東京新聞」5月18日付の社会面は,「出ますか 優子さん」のトップ見出しに添えて,父の遺影を持った優子さんのクローズアップされた顔写真が写し出され,「弔い合戦再び 小渕家・後継」,「顔知らない」,「かわいそう」,「出れば圧勝だが」などの小見出しが踊っている.下地には「かわいそう」など新派のセリフもあり,「弔い合戦」などやくざ映画のタイトルもある.「マスコミ」の選挙報道は映画やお芝居をまねているのだが,日本人の情緒性をよく示す例だ.「転換期の政治」だなど新聞もテレビももっともな番組や記事を提供しているのは確かだが,「マスコミ」報道の本命は娯楽で成功した手法を取り入れた情報娯楽だろう(図1).

公衆衛生におけるソーシャル・マーケティングの活用

著者: 吉長元孝

ページ範囲:P.619 - P.623

 ダンスといえば子どもたちの中で大人気の「TRF」のSAMさん.1998年に歌手の安室奈美恵さんとの間に長男誕生.昨年,父親の育児参加を呼びかける厚生省のキャンペーンに長男と登場して話題になった.行政や公共広告機構などが行う社会キャンペーンは,環境問題,公共マナー,教育・親子問題,覚醒剤撲滅,骨髄バンク,子どもワクチン,臓器移植ネットワークなど様々なテーマで展開されている.
 近年,公共・非営利組織の社会キャンペーンにマス・マーケティング技法を取り入れ,意識的に高度な関係性で展開するソーシャル・マーケティング(social marketing)が注目を集めている.ソーシャル・マーケティングは多様化する社会問題の解決方法として,生活者や行政,企業が一緒になって,公共の福祉を実現する手法として,用いられるようになった.公衆衛生の分野,例えば家族計画プログラム,STD,HIV感染予防キャンペーン,禁煙運動,生活習慣病に関する啓発活動,アルコール依存抑止キャンペーンなどの他,いじめ防止など社会的テーマに対し,ソーシャル・マーケティングの考え方,方法論,ツールが必要となった.公衆衛生従事者にとってソーシャル・マーケティングは活用すべき技法となっている.

公衆衛生における情報提供への提言

著者: 清野博子

ページ範囲:P.624 - P.627

 新聞記者をめぐる二つのエピソードから話をしたい.いずれも1995年,阪神・淡路大震災直後のことだ.
 兵庫県立女性センターでは,震災からわずか6日後の1月23日,電話相談を再開した.日がたつにつれ,相談の内容が複雑になり,震災という非日常の場面で,それまで潜在していた家族関係,人間関係のどろ沼が引き出されてくる.とりわけ夫婦の関係が揺れた.

高齢化社会におけるマスメディアのパラダイムシフト

著者: 秋山登代子

ページ範囲:P.628 - P.632

高齢者の生活とテレビ
 1.高齢者におけるメディア接触の実態
 「60歳定年」が一般的になった現在,多くの人が60歳で仕事の第一線を離れ,全体でみると,仕事に拘束される時間はそれまでより短くなる.特に男性の場合,仕事に拘束される時間の減少→自由時間の増加という時間配分の急激な変化が生じ,自由時間の長さは,「閑人」の代名詞のようにいわれる「学生」より長くなる.
 では60歳以上の人々は“自分の自由になる時間”を何に使っているのか.多くの人が長い時間を費やしているのが「マスメディア接触」であり,その中身はほとんどが「テレビ視聴」である.この限りでは「高齢者はテレビ好き」という表現は当たつている.

マスコミとのつきあい方

著者: 櫃本真聿

ページ範囲:P.633 - P.636

 愛媛県のマスコミ対応は最近まで,一部の新聞社に対する取材拒否や広告依頼規制など,他県では考えられないほど,互いの緊張関係が続いてきた.マスコミからの取材があれば,その対応内容よりも,上司をはじめ知事までの了解を求める作業のほうが気になる状況であった.知事に前もって報告していない内容がいきなり報道された場合には,その内容が県政批判と無関係であっても,事後対応に1日中走り回るありさまだった.そのため,取材を受けた多くの者が消極的にならざるを得ない状況で,“パブリシティ活動”は極めて低調と言わざるを得なかった.筆者としては,保健所時代に,マスコミにずいぶん協力していただいた経験があり,その気持ちを持ちながら県庁に飛び込んだものだから,ずいぶん上司を冷や冷やさせたものだ.マスコミとの距離を置くことについてしばしば指導されたものの,その時は多少気を使っても,すぐに思い直して,マスコミ関係者とのつき合いを深めてきた.ところが現知事になってからは,時代の流れもあるだろうが,これまでを取り戻すかのように,知事自らも取材を積極的に受け入れ,職員に対しても,思い切ったマスコミ対応が期待されるようになつた.わが水を得たりの感で,県職員としては,最もマスコミとの接点が多いことを自負しているところである.
 このヘルスプロモーション時代にマスコミとのつき合い方について特集が組まれることは意義深い.

視点

要介護老人モラトリアム大作戦—21世紀に向けての地域保健

著者: 大島久明

ページ範囲:P.610 - P.611

 世界のいわゆる先進諸国では,医学医術の進歩や医療制度によって国民の健康度や長寿に大きな貢献をしたが,その費用と効果の面で共通の悩みをかかえている.超高齢化がもたらす介護や末期医療の問題は,優性生殖の掟から逃げられない死の問題とともに,深刻な国民的課題となっている.
 現在の治療中心の充実した事後対策的制度を背景に,このまま予防に関心をはらわれない自由,身勝手な生き方が許され続けるなら,そのような社会は早晩破綻することは明白である.

トピックス

HIV感染者の増加にどう対応するか

著者: 伊東芳郎

ページ範囲:P.637 - P.641

 HIV感染の拡大は,世界的に極めて深刻な状況にある.このことは九州・沖縄サミットの主要テーマのひとつとなり,若年のHIV感染者数を2010年までに25%削減する目標が首脳宣言に盛り込まれたことはご承知のとおりである.一方,わが国においても地域的,年齢的に依然としてHIV感染は広がりをみせており,到底看過すべき状況ではない.そこで,本稿では,現在のHIV感染者・AIDS患者の動向を踏まえ,特に地域保健のなかで今後求められる対策について述べることとしたい.

シンポジウム 第17期日本学術会議環境保健学研連主催公開シンポジウム 都市医学のストラテジー・1

都市医学のストラテジーを開催するにあたって

著者: 角田文男

ページ範囲:P.678 - P.679

 本シンポジウムを企画しました環境保健学研究連絡委員会(以下,環境保健学研連)は,日本学術会議の第7部(医学,歯学および薬学部門)に属し,人の生存環境にかかわる健康影響を研究する領域を担当する委員会です.日本学術会議は,日本学術会議法(昭和23年,法律第121号)により内閣総理大臣の所轄下に設立された総理府の特別の機関です.わが国の科学者の内外に対する代表機関として,科学の向上発達を図り,行政,産業および国民生活に科学を反映浸透させることを目的としています.その構成員はわが国の人文・社会科学/自然科学のすべての部門の科学者(約70万人)を代表し,各科学分野から推薦された210名の会員から成ります.また各分野別に,それぞれの科学領域を専門とする科学者の数名ないし十数名を委員として構成する総数180研究連絡委員会(以下,研連)が組織されています.各専門科学領域における研究の連絡を図り,その能率を向上させるために必要な事項を調査審議し,かつ行動する委員会が研連です.
 今期(1997年7月〜2000年7月)の第17期日本学術会議における活動計画の基本的方向のひとつに「人々(市民)の行動規範の根拠を提供する開いた学術(科学・技術)の構築」があります.当研連では,この基本的方向に沿った具体的な活動方針について種々の検討を重ねた結果,現代の環境保健問題に関して広く一般の人々を視野に入れた公開シンポジウムの開催を最重点に置くことを決めました.

WHO健康都市プロジェクト

著者: 高野健人

ページ範囲:P.679 - P.684

 健康都市とは,「住民が互いに支え合い,個々人が人生や生命のあらゆる機能を発揮し,潜在能力を最大限に開発できるように,社会環境を含む生活諸環境や生活諸条件を持続的に創出し向上していく都市」として定義されている.
 世界保健機関(WHO)は1986年より「健康都市プロジェクト」に取り組み,都市に生活する住民の身体的,精神的,社会的健康水準を高めるためには,健康を支える都市の諸条件を整える必要があるという認識のもとに,従来までならば保健医療部門とは無縁であったかもしれない活動領域の人々にも健康の問題に深くかかわつてもらい,都市住民の健康を確保するためのしくみを構築しようとしている.WHO健康都市プロジェクトは,現在では世界の1,000以上の都市で展開されており,健康都市ムーブメントは世界的な広がりをみせている.プロジェクトに取り組む都市では,都市政策の重要な柱のひとつに住民の健康推進を位置づけており,都市の持続的発展を実現し,次の世代により安定した質の高い近隣社会をひきつぐことができることなど,健康都市政策の利点が共通認識として確認されている.今後は個別の課題に対応したまちづくり運動の総合連携と統合化が求められる段階に至っている.

連載 あなたにもできる調査研究—事例をもとに・6

肥満に関する調査研究

著者: 内藤義彦

ページ範囲:P.642 - P.646

 高血圧,糖尿病,高コレステロール血症,高トリグリセライド血症,高尿酸血症,低HDLコレステロール血症などの診断名は,地域や職域において行われる一般健康診断で見かけるありふれた健康異常だが,それらの多くは「肥満」を合併している.肥満者の増加傾向はわが国のみならず,世界的レベルでも論じられており,公衆衛生関係者にとって,今日的で重要なテーマと考えられる.本稿では,この肥満を題材として採り上げ,これまでの連載記事の中で述べてきた「調査研究の流れ1)」に沿い,筆者らが行った疫学的観点から行った調査研究の一部を紹介したい.

疫学 もう一度基礎から・9

疫学研究方法(4)介入研究—最も強力な研究デザイン

著者: 中村好一

ページ範囲:P.647 - P.651

■ポイント■
 1.介入研究は曝露と疾病発生の関係を明らかにする上で最も強力な研究デザインである.
 2.研究者が対象者に対して曝露を割り付けるため,予防的な介入しか実施できない.

「健康日本21」と自治体・6

「休養・こころの健康づくり」の基本的な考え方と進め方

著者: 島井哲志

ページ範囲:P.652 - P.655

 最近,アロマテラピーやミュージックセラピーなど,「癒し」を目指す,様々なセラピーに興味が集まっているように思われるが,このことは,身体的な健康だけでなく,こころの健康,あるいは,この両者を統合した全人的な健康に関心が高まっていることを示している.そして,これらの「癒し」に関連した情報や商品が流通しているということは,こころの健康づくりや全人的な健康づくりを実現するために,ある程度のコストを払ってもよいと考える人たちが一定以上いることを意味している.
 こころの健康(psychological well-being)については,わが国においても,伝統的な保健医療の枠組みの中では,それほど重要なものとしては取り上げられてこなかった.わが国のこれまでの国民健康づくり運動においても,健康増進の要素としては,栄養,運動,休養があげられているが,そこで休養が示しているものは,運動と組み合わされた休養や保養ができる施設の充実という側面が強かったようにも思われる.

市町村の保健福祉活動—上越市・1【新連載】

<座談会>人・環境・まちづくり—健康づくりからISO14001の認証取得まで

著者: 藤原満喜子 ,   高橋美智子 ,   滝見典子 ,   小菅誠子 ,   坪井秀和 ,   石平悦子 ,   寺田清二

ページ範囲:P.657 - P.660

 編集室上越市では平成7年から5カ年の取り組みとして「健康回復5カ年計画」を平成7年(1995)に策定し,健康づくり事業に取り組んできております.さらに,平成8年8月にはみどりの生活快適都市づくりを目指し,30年という超長期のビジョンを入れた「のびやかJプラン」をつくりあげ,さらに環境問題に取り組むべく平成10年には国際的な環境マネジメントシステムであるISO14001の認証を取得しました.
 このシリーズでは,このような上越市での取り組みの動向,今後の展開などを,現場で担当されている方々におうかがいしていきたいと思います(64巻9号〜12号掲載予定).

公衆衛生院からの発信・9

特別課程の概要

著者: 大井田隆

ページ範囲:P.661 - P.663

 国立公衆衛生院の事業のひとつとして,教育訓練事業がありますが,これは国,地方公共団体などにおいて公衆衛生に関する業務に従事している者やこれから従事しようとしている者に対して,専門的な教育を行いわが国の公衆衛生の向上を図るための事業です.教育訓練には長期コースと短期コースがありますが,長期コースは1年間と長く,なかなか受講しにくいものです.そのようなことから修業期間が1カ月前後または1〜2週間というコースを設定しております.短期コースには特別課程と特定研修の二つのコースがあり,特定研修は厚生行政で必要な政策対応要請に応じて,課題別に編成される予算で実施される研修で,エイズ対策研修,介護サービスマネージメント行政研修など7コースが設けられております.一方,特別課程は公衆衛生活動に関連する業務に従事している各分野の技術者を対象にした生涯教育を目的とした研修訓練です.専門分野ごとに特定のテーマを決め,最新の知識,技術,技能を研修するもので,以下に詳細な説明を記載します.

海外レポート ニューヨーク州保健省の日常・9

IRBによるヒト被験者の保護とインフォームドコンセント

著者: ホスラー晃子

ページ範囲:P.664 - P.665

 前号では研究倫理の審査の歴史的な背景を紹介したが,今回はニューヨーク州保健省のIRE(Institutional Review Board)活動とインフォームドコンセントについて触れてみたい.IRBとは米国公衆衛生事業法の連邦規約第45条(俗称The Common Law)に従って,連邦政府の研究助成金の受け取り先である主な大学や病院などの研究機関が,科学研究の倫理の徹底と被験者保護のために,研究の審査,監視を行う内部機関のことである.IRB制度は,第二次大戦後,ナチス生体実験の悲劇を教訓とし,ニュルンベルグ規約やヘルシンキ宣言における被験者保護の理念を実現化するために作り出された.そして1972年にアメリカ史上最悪の研究倫理違反とされるタスキギー梅毒研究が暴露された後は,国家研究法(National Research Act)により,IRBの権限の強化が行われ,研究の審査,監視活動の法制化が確立された.現在アメリカにおけるIRBの中心となる理念は,ベルモントレポートと呼ばれる政府白書に掲げられた3原則に凝縮されている.それは,ヒトの尊重(インフォームドコンセント:研究の目的,方法,利害や権利が正しく被験者に説明されていることの確認),恩恵(被験者への危険回避の最優先),そして公正(被験者の選択の公平と差別の禁止)の三つである.
 ニューヨーク州保健省は,内部に研究機関を有し,年間数千万ドルに及ぶ連邦政府からの各種助成金を受けているため,政府協定による公認のIRBを有している.

全国の事例や活動に学ぶ 今月の事例 東京都豊島区池袋保健所

豊島区のねずみ対策

著者: 澤節子 ,   伊川あけみ

ページ範囲:P.666 - P.667

 豊島区では,図1にあるように平成8年度よりねずみの相談件数が急激に増加しています.これは全国でも都でも同様な状況にあります.都市における増加の要因としては,人口の密集,高齢者の単身生活,建築後15年以上経過の建物の増加,などがあげられます.
 ねずみによつて引き起こされる被害には,食中毒や感染症の発症,ダニなどの発生といった衛生的な被害,食物・家具などをかじることによる経済的な被害,騒音で寝られないなどの精神的な被害,その他,身障者(寝たきりなど)への咬傷被害があります.

公衆衛生のControversy 公衆衛生はデモクラティックであったか

求められる新しいパラダイム/人権尊重,地方分権推進の衛生行政を

著者: 小野昭雄

ページ範囲:P.668 - P.669

 『広辞苑』では「民主主義」とは,「人民が権力を所有し,権力を自ら行使する立場をいう.(略)基本的人権・自由権・平等権あるいは多数決原理・法治主義などがその主たる属性であり,また,その実現が要請される」とある.この定義から公衆衛生活動をながめると,個別の活動の多くは法律や行政指導により展開されてきており,国民の意見を直接反映する国会での審議,議決を踏まえて展開されてきた,ということができる.しかし,1970年代に至って,これまでの公衆衛生活動に対する反省の必要性が主に「人権尊重」の視点から提起され,公害問題への対応,精神障害者の人権問題,食品中毒患者の救済など多くの分野で主として若手の公衆衛生従事者から問題提起が続出した.これらの批判は,法制度の不備,法運用の一律性などに起因するものと考えられるが,根本的には,「集団防衛」の発想を色濃くもっている公衆衛生活動の中で,個人の人権がともすれば侵害されがちになることにもつと注意を払うべきである,との基本認識に基づいたものと思われる.
 一方,批判を生む素地が公衆衛生活動の方法論そのものの中に内在しているのではないか,という疑問は公衆衛生のあり方を問い続けた一部の関係者の間で取り上げられていたが,顕在化しなかつた感がある.しかし,21世紀を控えて社会・人文・自然科学の分野でこれまでの体系を越える方法論についての議論が活発となっており,公衆衛生についてもその体系を新しい時代にマッチしたものにしていく必要性が指摘されている.

調査報告

健康の自己評価と身のまわりにいる人々との関係について—県民健康づくり1万人アンケートの結果から

著者: 玉貫良二 ,   野呂千鶴子 ,   北村純

ページ範囲:P.671 - P.676

 これからの健康づくりには,疾病予防というだけではなく,主観的な健康感を維持ないし高めていける支援活動が必要であるといわれている1)
 この主観的な健康感には多くの要因が関与していると思われるが,その中でも,身近にいる人々の存在は,困ったときに助けてもらうことができるといった安心感のみでなく,個人の精神的な支えや生きがいといったことにも大きく寄与していると考えられる.今回われわれは,そうした身近な人々の存在が個人の主観的な健康評価に与える影響を検証するために,三重県が平成6年に実施した「県民健康づくり1万人アンケート」調査の結果を分析した.

基本情報

公衆衛生

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1170

印刷版ISSN 0368-5187

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