公衆衛生65巻1号

2001年01月発行

連載 あなたにもできる調査研究—事例をもとに・10

地域におけるADL評価尺度を用いた調査研究

著者： 長野聖¹

所属機関： ¹大阪大学大学院医学系研究科社会環境医学講座

ページ範囲：P.43 - P.48

　地域に在住する障害者に対して適切なサービスを提供するためには，日常生活を営むうえで問題となる日常生活活動（Activities of Daily Living；ADL）や能力障害（disability）を客観的に評価する必要がある．根拠に基づく障害者の客観的な評価を実施することは，地域における保健・福祉・医療資源の充実のみならず，専門職の活動の効果を明確にするためにも早急の課題であると思われる．
　難病患者・障害者のADL評価を実施するにあたり，難病（特定疾患）の中にはパーキンソン病など介護保険の適用となる疾患があり，あえて身体機能の評価を実施しなくとも介護認定評価で身体機能は把握できる，あるいは障害度をおおまかに把握するには厚生省日常生活自立度（寝たきり度）判定基準評価で十分とする人も多いと思われる．