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特集 改めて問う,保健事業はどれだけの成果をあげてきたか
肺がん検診の成果と課題
著者: 鈴木隆一郎1
所属機関: 1大阪府立成人病センター研究所
ページ範囲:P.484 - P.488
文献購入ページに移動1972年に厚生省がん研究助成金「肺門部早期がんの診断体系の確立と診断法の開発に関する研究」班(主任研究者 池田茂人),通称「肺がん集検研究班」が組織され,検診により早期発見をめざす立場から,肺がんには,胸部X線検査で早期発見が期待される肺野末梢部早期肺がんと,高危険群に喀痰細胞診を行うことで早期発見が期待される肺門部早期肺がんの2種類があると考えるべきことを示した1,2).かつ,各地で市町村に働きかけて,結核検診を活用して肺がん検診を実施する実践的な活動を開始した.当時,例えば1975年度に,市町村長が住民に対して行った定期の結核検診では,1,260万件の胸部間接撮影が実施されていた3).この年度,すでに全国市町村の1.6%にあたる51市町村において,市町村独自の事業として肺がん検診も開始されていたことが,後に行われた調査で判明している4).
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