公衆衛生69巻11号

2005年11月発行

特集 感染症情報

インターネットを利用した感染症発生動向調査情報の提供

著者： 神谷信行¹ 池田一夫¹ 灘岡陽子¹

所属機関： ¹東京都健康安全研究センター

ページ範囲：P.879 - P.883

近年，鳥インフルエンザ，ウエストナイル熱，重症急性呼吸器症候群(SARS)など新たな感染症の発生が報告され，日本国内への伝播が懸念されている．一方，国内においてはインフルエンザ，感染性胃腸炎，麻しんなどの発生動向が注目されており，常にこれら感染症の動向に注意を払う必要がある．さらにバイオテロリズムの危険性をも考慮しておく必要がある．

　感染症のアウトブレイクを未然に防止し，その危険性がある場合には迅速な対応ができるように，平常時から感染症の発生を速やかに探知し，かつ対応することができる体制を確立する必要がある．さらに感染症発生動向調査により集積された情報を，可能な限り速やかに医療機関や地域住民に提供するとともに，その情報をより簡便に利用できることが求められる．

　一方，インターネットの普及はこの数年で急速に進み，2004年の世帯普及率は52.1％と半数を上回った¹⁾．自治体における情報機器の整備も進み，68.6％で，職員1人1台体制が整っている²⁾．このような状況の中，インターネットを利用して感染症情報を提供することは，迅速性，利便性の上で非常に効果が高いと考えられる．

　東京都感染症情報センターでは，感染症発生動向調査で収集した情報をWebサイト上に構築したデータベースシステムに集積し，その情報を容易に入手可能なシステムとして「Web版感染症発生動向調査」の開発を行った．

参考文献

1) 財団法人インターネット協会：インターネット白書2004, 2004年7月

2) 日経パソコン, pp82-111, 2005年7月25日号(No.486), 日経BP社