公衆衛生70巻11号

2006年11月発行

トピックス 禁煙治療最前線②

地域や職域での禁煙治療・支援の推進のために(上)

著者： 中村正和¹ 大島明²

所属機関： ¹大阪府立健康科学センター健康生活推進部 ²大阪府立成人病センター調査部

ページ範囲：P.877 - P.881

禁煙治療・支援の意義

　禁煙治療・支援は，保健医療に従事する専門職が日常活動の中で実施できるたばこ対策であり，その有効性ならびに経済効率性について，十分な科学的根拠が示されています¹⁾．また，禁煙治療・支援を含む禁煙対策(喫煙者の禁煙を推進する対策)は喫煙防止対策(喫煙の開始を抑制する対策)に比べて即効性があり，最近急速に拡大しつつある喫煙による健康被害の当面の抑制策として期待されています(図)²⁾．禁煙治療・支援の効果については，喫煙習慣の本質がニコチン依存症であるため，禁煙率は決して高いとは言えません．しかし，それでも禁煙すれば多くの疾患のリスクが低下するため，禁煙治療・支援の経済効率性は，数ある保健医療プログラムの中で特に優れており¹⁾，その普及により肺がんをはじめ，多くの喫煙関連疾患を予防することができます．

参考文献

1) 新版 喫煙と健康：喫煙と健康問題に関する報告書. pp316-346, 保健同人社, 1993

2) 世界銀行(編)：対策はどこまで進んでいるか. たばこ流行の抑制；たばこ対策と経済. 財団法人日本公衆衛生協会(日本語訳発行), 1999

3) World Health Organization: Policy Recommendations on Smoking Cessation and Treatment of Tobacco Dependence. World Health Organization, France, 2003(日本語訳は, 厚生労働省の以下のホームページに掲載されている. http://www.mhlw.go.jp/topics/tobacco/kin-en-sien/izonshou/index.html)

4) Department of Health and Human Services: Strategies to Control Tobacco Use in the United States, Smoking and Tobacco Control Monographs No.1, U.S. Department of Health and Human Services, Public Health Services, National Institutes of Health, National Cancer Institute, 1991

5) 中村正和：禁煙サポート. 畑　栄一, 土井由利子(編)：行動科学-健康づくりのための理論と応用. pp70-84, 南光堂, 2003

6) A Clinical Practice Guideline for Treating Tobacco Use and Dependence: US Public Health Service Report. JAMA 283(24): 3244-3254, 2000

7) Silagy C, Lancaster T, Stead L, et al: Nicotine replacement therapy for smoking cessation. The Cochrane Database of Systematic Reviews 2004, lssue3

8) 中村正和：禁煙治療の最新トレンド. 調剤と情報12(7): 26-29, 2006

9) 「いい禁煙」サポートサイト. 全国禁煙クリニック一覧(http://www.e-kinen.jp/search.html)

10) 日本禁煙学会：禁煙治療に保険が使える医療機関情報(http://www.nosmoke55.jp/nicotine/clinic.html)

11) 大阪府保健衛生部：府民の健康と生活習慣に関する調査. 大阪府保健衛生部, 1998

12) 大阪府健康福祉部：健康おおさか21中間評価実態調査, 2006

13) 厚生労働省大臣官房統計情報部：地域保健・老人保健事業報告

14) 厚生労働省健康局総務課生活習慣病対策室：禁煙支援マニュアル, 2006

15) 9学会合同研究班(編)：禁煙ガイドライン. Circulation Journal 69 (Suppl. Ⅳ): 1005-1103, 2005