公衆衛生71巻12号

2007年12月発行

連載 感染症実地疫学・25【おわりに】

連載「感染症実地疫学」を終えて

著者： 岡部信彦¹

所属機関： ¹国立感染症研究所感染症情報センター

ページ範囲：P.1014 - P.1014

　2006年1月号から2007年12月号までの2年間，本誌にて，国立感染症研究所感染症情報センター(感染研情報センター)のスタッフおよびFETP(Field Epidemiology Training Program)研修生あるいは修了者による連載「感染症実地疫学(Field Epidemiology)」の企画を担当させて頂いた．

　1996年大阪府堺市を中心とした腸管出血性大腸菌O157感染症のアウトブレイク時には，わが国には迅速に対応するサーベイランスや，現地における疫学調査を行うシステムは不十分であった．もちろん保健所においては，それまでにも食中毒等に対する疫学調査は行われており，ノウハウは培われていたが，多くの場合平常時のサーベイランスと連動し，広範に迅速に専門的に行えるものではなかった．情報センターの前身である国立予防衛生研究所感染症疫学部 井上栄部長(後の初代感染症情報センター長)は，「厚生省から疫学調査を依頼されても，それを行う人材はなく，臍(ほぞ)をかむ思いであった」と当時おっしゃっておられた．また米国CDC(Center for Disease Control and Prevention)からは，「日本で調査ができないのであれば我が方からEIS(Epidemic Intelligence Service：米国におけるFETP)を中心にしたチームを派遣しようか」という申し出もあり，厚生省担当課では対応に困惑したと聞いている．