公衆衛生72巻3号

2008年03月発行

特集 アレルギー対策―花粉症・食物アレルギー・アトピー等への対応 食物アレルギーの研究と対策の最前線

1．食物アレルギーの疫学と発症・重症化予防に関する研究

著者： 今井孝成¹

所属機関： ¹独立行政法人国立病院機構相模原病院小児科

ページ範囲：P.208 - P.211

食物アレルギーの疫学

1．食物アレルギーの有病率^1,2)

　わが国における食物アレルギーに関する大規模な調査は少なく，最近になってやっといくつか報告が行われるようになってきた．神奈川県相模原市(人口約70万人)で行われた約5,000人を対象とした乳児コホート調査において，乳児期の食物アレルギーの有病率は5～10%であった．また昨年度に報告された文部科学省の悉皆調査では，小中学生で2.6%程度，(社)全国学校栄養士協議会が行った大規模全国調査では1.3～1.5%と推定される³⁾．乳幼児早期に大部分が発症してくる食物アレルギーは，経年的に耐性化を獲得する(食べられるようになる)ことが知られている．このため幼児期の有病率は乳児期と学童期の間でおよそ3～5%程度と考えられ，実際当院周辺地域の約3万人規模の幼児の調査では，その有病率は3%程度であった．またわが国の学童期以降，成人の有病率調査はない．しかし学童期以降の食物アレルギーの発症は乳幼児期ほど多くなく，また耐性化の獲得もほとんど進まないことが知られており，このことから学童期以降の食物アレルギーの有病率は，学童期とさほど変わらないと考えられる．つまり，乳児の5～10万人，幼児期の30万人，学童以降の100万人の合計約150万人が，わが国における食物アレルギー人口であると考えられる．

参考文献

1) 今井孝成，飯倉洋治：即時型食物アレルギー　食物摂取後60分以内に症状が出現し，かつ医療機関を受診した症例(第1報)．アレルギー52(10):1006-1013, 2003

2) 今井孝成：即時型食物アレルギー　食物摂取後60分以内に症状が出現し，かつ医療機関を受診した症例(第2報)．アレルギー53(7):689-695, 2004

3) 今井孝成，板橋家頭夫：学校給食における食物アレルギーの実態．日児誌109(9):1117-1122, 2005

4) 今井孝成：学校給食における食物アレルギーの対策．アレルギー54(10):1197-1202, 2005

5) 今井孝成，小俣貴嗣，緒方美佳，富川盛光，田知本寛，宿谷明紀，海老澤元宏：遷延する食物アレルギーの検討．アレルギー56(10):1285-1292, 2007