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報告
非対面減量プログラムを用いた保健指導者による12地域同時介入の試み
著者: 足達淑子12 田中みのり13
所属機関: 1あだち健康行動学研究所 2日本予防医学協会 3あだち循環器科内科クリニック
ページ範囲:P.674 - P.679
文献購入ページに移動足達らは,個別助言を自動化した減量支援プログラム(健康達人減量編,オムロンヘルスケア(株);以下KTP)3~5)や,簡便な生活習慣改善プログラム(以下SP)6)を開発し,目標行動設定と1か月間の自己監視で約1kgの減量が可能で3~6),観察のみで半年間は減量が促進すると報告した4).しかし,それらはKTP利用者や研究応募者,職域のSP参加者などに限られたものであった.もし,現行の地域の保健事業でこれらを適用できれば,保健師らによる行動変容指導を補完する有用なツールになりうると考えた.同時に保健指導者の行動変容技能の向上も重要課題となっており,1980年頃より種々の習慣について研究がなされている.日本では中村ら7)が禁煙教育について報告し,足達ら8)は減量教育技能の獲得には疑似体験や実践が必要と報告した.
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