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文献概要
近年,ハイリスクアプローチとしての保健事業やモデル事業に関する評価の重要性が再認識され,事業評価に関する報告が蓄積されつつある.しかし,その多くは評価の指標として身体的データ(健康状態)を用いたものであり,医療費を評価指標として事業の明確な効果を示した報告は少ない1~4).その要因の1つは,事業の効果が医療費の減少として捉えられにくいことにあると考えられる.
本研究の目的は,慢性疾患患者を対象に主病と主病以外の疾患による受診(受療)状況について検討し,事業の効果が医療費の減少として把握されにくい要因の一端を明らかにすること,ならびに主病に対する処方内容の変更状況を検討し,事業による医療費節減の可能性について検討することである.
本研究の目的は,慢性疾患患者を対象に主病と主病以外の疾患による受診(受療)状況について検討し,事業の効果が医療費の減少として把握されにくい要因の一端を明らかにすること,ならびに主病に対する処方内容の変更状況を検討し,事業による医療費節減の可能性について検討することである.
参考文献
1) 宍戸由美子,井手玲子,二階堂敦子・他:運動指導教室参加者の運動習慣・医療費などの変化に関する研究―国民健康保険加入者を中心に.日本公衛誌50(7):571-581, 2003
2) 岡山明,高橋ヤエ,西信雄・他:個別健康支援プログラムの医療経済評価に関する研究―岩手県矢巾町における検討.日本醫事新報4248:22-28, 2005
3) 小川裕,安村誠司:医療費から見た国保ヘルスアップモデル事業の評価―福島県二本松市における個別健康支援プログラムの検討.厚生の指標54(3):13-20, 2007
4) 亀千保子,馬場園明,石原礼子:生活習慣病予防事業による医療費への影響.厚生の指標54(4):29-35, 2007
5) 岡本悦司:電算化レセプトのための傷病マグニチュード按分(PDM)法.厚生の指標43(6):24-29,1996
6) 岡本悦司,畑栄一:レセプト傷病分析の原理とシミュレーションによる妥当性の検証.日本公衛誌50(12):1135-1143,2003
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