公衆衛生75巻4号

2011年04月発行

特集 超高齢社会に備える

超高齢社会に備えた介護予防プログラム―科学的知見に基づく課題と展望

著者： 武林亨¹

所属機関： ¹慶應義塾大学医学部衛生学公衆衛生学

ページ範囲：P.285 - P.288

はじめに

　加齢とともに進展する身体機能，精神機能の低下は，日常生活活動度やクオリティオブライフ(QOL)の低下をもたらす．こうした機能低下の予防や活動性の維持・増進を図る介護予防が公衆衛生上の重要な課題であることは，超高齢社会を迎えるわが国にとって論を俟たない．一方で，2006年に導入された介護予防事業の有効性については，未だ十分な答えを持たない段階である．

　本稿では，2009年度日本公衆衛生協会「介護予防に係る総合的な研究事業」の1つである「介護予防に関する科学的知見の収集及び分析委員会(以下，委員会)」において行った，介護予防プログラムの有効性に関する文献の系統的な収集と分析・評価の結果を中心に紹介する．

参考文献

1) 介護予防に関する科学的知見の収集及び分析委員会報告書．平成21年度厚生労働省老人保健事業推進費等補助金(老人保健健康増進等事業分)介護予防に係る総合的な研究事業，日本公衆衛生協会，2010

2) U.S. Preventive Services Task Force:Update on the methods of the U.S. Preventive Services Task Force;insufficient evidence. Ann Intern Med 150:199-205, 2009