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東京都脳卒中救急搬送体制実態調査
著者: 高橋郁美12 櫻山豊夫3 櫻井幸枝4 大久保さつき15 有賀徹16
所属機関: 1東京都脳卒中医療連携協議会 2東京都福祉保健局保健政策部 3東京都児童相談センター 4東京都福祉保健局 5みなと保健所 6昭和大学病院
ページ範囲:P.912 - P.915
文献購入ページに移動脳卒中は日本人の死亡原因の第3位1),要介護状態となる原因の第1位2)を占めており,患者の救命と後遺障害の軽減のため,発症後の迅速かつ適切な治療開始が不可欠である.
このため東京都は,独自の基準に基づく「東京都脳卒中急性期医療機関」を認定し,2009年3月に「東京都脳卒中救急搬送体制」を都内全域に構築した.
これは東京消防庁の救急活動基準に,Cincinnati Prehospital Stroke Scale(CPSS)(①顔のゆがみ,②上肢麻痺,③言語障害)3)による「脳卒中疑いの有無判断」を新たに加え,救急隊が脳卒中を疑った患者を速やかに「東京都脳卒中急性期医療機関」へ搬送する制度である.
本稿では2010年2月に行った「東京都脳卒中救急搬送体制実態調査」により明らかとなった課題等について報告する.
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