高齢者の健康問題というと,肺がんや胃がんなどの悪性新生物,脳梗塞やくも膜下出血といった脳血管疾患,心筋梗塞に代表される心疾患といった重篤で生命に係わる疾患,糖尿病や肝疾患などの重症化する慢性疾患,加えて認知症などが取り上げられることが多いと思われます.これらの疾患は当然高齢者の健康問題として重要ですが,さらに日常生活に大きな影響を与える高齢者特有の疾患があります.すなわち,白内障や加齢黄斑変性症といった眼科疾患,腰痛や膝痛といった整形外科疾患,耳鳴りや難聴といった耳鼻科疾患,息切れや呼吸困難を引き起こす呼吸器科疾患,尿失禁や頻尿などを引き起こす泌尿器科疾患,歯周疾患などです.これらの疾患は,一部を除いて生命の脅威となることは稀だと思いますが,多くの高齢者の日常生活に苦しみを与えるとともに,生活の質を低下させ,さらに社会参加の障害となり,場合によっては閉じこもりの原因となっているとも思われます.
そこで,眼科疾患や整形外科疾患,歯周疾患などの高齢者の日常生活に関わりの深い身近な疾患を中心にして,公衆衛生従事者が高齢者と接する現場に有益な情報を提供することを目的に,本特集を企画しました.
雑誌目次
公衆衛生76巻5号
2012年05月発行
雑誌目次
特集 高齢者の身近な疾患
扉 フリーアクセス
ページ範囲:P.343 - P.343
高齢者の運動器疾患
著者: 石橋英明
ページ範囲:P.344 - P.348
はじめに~超高齢社会と運動器疾患
2011年9月の総務省の発表では,わが国では総人口1億2,788万人に対し,65歳以上の人口が2,980万人に達しており,高齢化率は23.3%,定義上,超高齢社会(高齢化率21%以上)となっている.今後も高齢化率は上昇を続け,2025年には30%を超えると試算されている1).
日本人の平均寿命は,男性79.6歳,女性は86.4歳で,毎年徐々に伸びている.また,平均余命から計算すると,たとえば現在65歳の高齢者の「推定寿命」(実年齢+平均余命)は,男性で83.9歳,女性では89.0歳に達している.さらに年齢の高い女性では,推定寿命は90歳を超えている2).
高齢者人口の増加とともに,介護が必要な高齢者が増えた.介護保険制度が始まった2000年における要介護者は220万人であったが,2010年10月には500万人を超えている3).今後も要介護者数は増加し続け,2025年には700万人を超えるとも試算されている4).今後ますます,介護に関わる財政コスト,マンパワーや施設が不足する懸念が大きいと思われる.
厚生労働省「国民生活基礎調査」(平成19年)によると,要介護認定者のうち,運動器の障害が原因となったものが全体の2割を超えている.さらに男女別で見ると,全要介護者の7割に達する女性の場合,「転倒・骨折」と「関節疾患」を合わせると3割近くになる5).したがって要介護者を減らすためには,特に女性の高齢者における運動機能の維持や運動器疾患の予防が重要である.
こうした視点は,高齢者の運動器疾患を考える上できわめて重要で,生命を脅かす疾患は多くないが,ADL(Activities of Daily Living)やQOL(Quality Of Life),健康寿命,自立や介護といった要素に大きく関係する.それを念頭に置いて,本稿では加齢に伴う運動器の変化,頻度の高い高齢者の運動器疾患,そしてロコモティブシンドロームについて概説する.
高齢者の眼科疾患
著者: 川島幸夫 , 川島裕子
ページ範囲:P.349 - P.354
はじめに
高齢化の進行とともに,加齢による各種疾患が増加の途にあるのは,眼科領域においても同様である.現在,日本人の失明原因は1位は緑内障,2位は糖尿病性眼疾患,3位は網膜色素変性症,4位は加齢性黄斑変性症である.加齢性白内障は高齢者の最も有病率の高い疾患で,以前は白内障で失明していたが,手術の進歩で,失明患者は低下の一途である.眼科外来で,よく見る眼疾患もおおむね,これらの順位に準じる形で経験されるのが一般的である.よってこれらの疾患に精通することが眼科専門医に求められるが,一般医家にとってもたびたび遭遇する疾患であるので,一般的な知識として知っておき,これらの疾患の存在が疑われたら,眼科専門医受診を勧めていただけることが早期発見と治療になり,ひいては日本人の失明率を下げる一助となる.
両眼の高度視力障害に陥った高齢者を盲老人と呼ぶが,このこと自体高齢者の自活を妨げる社会問題になっているが,両眼の視力障害は,高齢者の高次脳機能の低下を惹起し,認知症の悪化も促進させる.その見地からも,高齢者の視機能の保全は今後,高齢化社会が進行する中で,重要な課題となるものと考えられる.
科学技術の進歩と革新は,これら疾患の診断と治療を飛躍的に進歩させている.本稿では疾患の概念と,最近これらの領域に導入された新しい医療技術についても触れてみたいと考える.
高齢者の耳鼻科疾患
著者: 青柳優
ページ範囲:P.355 - P.359
はじめに
わが国では1950年の高齢化率は4.9%であったが,1950~1980年の出生率低下によって高齢化が進み,2007年には高齢化率が21.5%となり,超高齢社会となった.高齢者の病的状態は,①加齢による生理的変化と,②重要臓器の正常な消耗ないし能力の減退や,免疫力・抵抗力の低下に起因する疾患に分けられる.前者には感覚器の感度低下や運動器の能力低下があり,後者には感染症に対する抵抗力の低下,自己抗原の認識力低下による慢性自己免疫疾患の増加,悪性腫瘍出現頻度の増大などが含まれる.
耳鼻咽喉科領域における高齢者特有の問題としては,難聴,耳鳴,平衡障害(ふらつき),鼻出血,口内乾燥症,誤嚥,音声の変化,頭頸部癌などが挙げられる.癌については別途論じるべきであると思われるので,ここでは頭頸部癌以外について,耳,鼻・副鼻腔,咽喉頭に分けて概説する.
高齢者の呼吸器科疾患
著者: 村木慶子 , 高橋和久
ページ範囲:P.360 - P.364
はじめに
わが国における高齢者の人口は確実に増加している.2011年は65歳以上の高齢者人口は2,980万人で,全人口の23.3%に達し,その割合は2015年には26%になると予測されている.人口の高齢化に伴い,慢性閉塞性疾患(chronic obstructive pulmonary disease:COPD)や誤嚥性肺炎などの呼吸器疾患が増加している.これは肺が外界に開放しており,喫煙や大気汚染による外的影響と,加齢に伴う肺の老化が,その呼吸器疾患の発症に大きく関与しているためである.
本稿では,呼吸器の加齢変化と高齢者に多い呼吸器疾患の代表であるCOPDと肺がん,肺炎,喘息について概説する.
高齢者の泌尿器科疾患
著者: 後藤百万
ページ範囲:P.365 - P.369
はじめに
下部尿路症状(Lower Urinary Tract Symptoms:以下LUTS)は,下部尿路(膀胱・尿道)機能障害によって引き起こされる種々の症状であるが,本邦の疫学調査では60歳以上の78%が何らかのLUTSを有することが示されている1).下部尿路機能障害は直接生命に関わることは稀であるが,生活の質を阻害し,特に高齢者では本人のみならず,介護者のQOL(quarity of life)も障害することがある.
また,虚弱高齢者においては不適切な排尿管理が,寝たきり状態や認知症の誘発につながることが少なくない.超高齢化社会を迎え,高齢者の介護予防やQOLの向上に社会的関心が高まっているわが国において,高齢者における下部尿路機能障害の診療やケアは,ますます重要となっている.頻尿,尿失禁などの蓄尿症状は,下部尿路症状のなかでも,生活の質(QOL)を障害し,困窮度の高い症状である1).
他方,下部尿路症状の病態は多岐にわたり,また高齢者では多くの病因が複合して存在することも少なくないため,適切な治療を行うためには,病態を正確に診断することが重要となる.
本稿では,高齢者における下部尿路症状について,頻尿,尿失禁を中心に述べる.
高齢者の歯科疾患
著者: 安藤雄一
ページ範囲:P.370 - P.373
はじめに
高齢者における歯科疾患の最大の問題は,う蝕と歯周病の進行により歯の喪失を来して咀嚼に支障が生じる点である.これが,加齢により生じやすくなっている口腔機能の低下を助長し,さらにその悪影響が全身状態に及ぶ場合もあることが明らかになりつつある.
本稿では,高齢者の歯科疾患の特徴,有病状況,治療・予防方法などについて,義歯の問題や健康全般との関わり等を含めて概説する.
高齢者の栄養問題とその対策
著者: 熊谷修
ページ範囲:P.374 - P.379
はじめに
高齢者の健康指標である高次生活機能の自立性の障害は,主要疾患の罹患状態とは独立して普遍的に訪れる“老化そのもの”によって規定される1).超高齢社会において高齢者の老化の規定要因の探索研究の意義はきわめて大きい.地域高齢者の長期縦断研究により明瞭な関係が証明されている老化の規定要因に,身体栄養状態がある.図1は,地域在宅の高齢女性の8年間の最大歩行速度の低下と,血清アルブミンの関係を示している2).老化の進行程度は身体筋力の予備力に敏感に反映される.血清アルブミンの高いグループほど,低下量が明らかに少ない.この関係の有意性は,年齢,ベースラインの最大歩行速度,および運動習慣の有無など,主要な交絡要因の影響を酌量しても消失することはない.さらに,老化による四肢骨格筋量の変化を縦断観察した研究3)は,血清アルブミンの低いグループで減少量が大きいことを示している.このように,たんぱく質栄養状態の低いことが,筋力と筋量の低下を促していることがわかる.特筆すべきはこれらの研究2,3)で認められた関係が,臨床医学的な正常域とされる3.8g/dl以上の水準で検出されることである.臨床医学的には正常域であっても,よりたんぱく質栄養状態の良好な高齢者ほど老化速度が遅いことは,深く銘記しなければならない知見である.ところで,血清アルブミンを炎症指標とする臨床的認識があるが,筆者らは,たんぱく質栄養を高める食生活改善の介入研究により,介入群における有意な増加を確認している4).したがって血清アルブミンは,たんぱく質栄養状態の適切な指標と考えられる.
血清アルブミンは加齢に伴い低下する.この現象には加齢に伴う栄養摂取量の低下も関与しているものの,老化による体構成組織に対する骨格筋(除脂肪組織)の占める割合の減少に基づく,たんぱく質ストレージ組織の喪失が深く関わっている.したがって老化とは,身体からたんぱく質が抜けていく普遍変化と捉えるべきである.高齢者に対するたんぱく質をはじめとする栄養摂取量の抑制は,老化を早め,虚弱化を加速させることになる.超高齢社会では,わが国が戦後に経験した食糧の需給事情による栄養失調とは全く異なる,老化による,たんぱく質栄養を主とした新しいタイプの栄養失調が健康問題となる.
高齢者のメンタルヘルス―うつ病と関連疾患を中心に
著者: 井原一成 , 飯田浩毅
ページ範囲:P.380 - P.383
はじめに
平均寿命の伸長により,多くの人が長い高齢期を手にすることになった.若い頃にはできなかった趣味やボランティア活動を楽しむ人も多い.人生の諸々の体験がゆったりと統合されるとき,メンタルヘルス上も豊かな果実が得られるはずである.しかし他方で高齢期は,心身の機能低下,本人や家族の健康問題,身近な人の死,仕事や社会における役割の喪失など,メンタルヘルス上のリスクにさらされるときでもある.
この30年,高齢者のメンタルヘルスが公衆衛生上の重要な問題であると認識されるようになった.人口高齢化により介護問題が顕在化する中で,まず認知症がメンタルヘルス上の問題としてクローズアップされた.1970年代から80年代にかけて,多くの認知症の疫学調査が行われ,高い有病率とともに様々な「問題行動」が存在することが明らかになった.認知症高齢者の支援は,保健活動の実践的課題となっていった.
しかし他方で,認知症は長くタブーでもあり続けた.保健関係者は,認知症に罹患している可能性を住民に伝えることは“失礼なこと”と考え,口にすることを恐れた.住民にとって,認知症は特殊な問題であり自分や家族が罹患していることはあり得ないこと,あるいは恥と捉えられていた.しかし近年,認知症のスティグマは大きく改善した.認知症ケアの経験を積み重ねる中で,軽症の病態が多数を占めているという実態を,住民と保健関係者との両者が冷静に理解するようになり,弄便や暴言・暴力など,重症に偏っていた疾患イメージが修正された.
本稿では,認知症以後の高齢期のメンタルヘルスの現代的な課題として,うつ病および関連する疾患・問題を取り上げる.うつ病は,QOL(quarity of life)だけではなく,ADL(activities of daily living)を低下させる.地域高齢者のうつ病などについての理解が,高齢期のメンタルヘルス改善に繋がることを願っている.
視点
災害後のこころのケア
著者: 鈴木友理子
ページ範囲:P.340 - P.341
こころのケアとは
こころのケアは,一般的な言葉になった.一般化した言葉だからこそ,その定義が気になる.精神科医らの行う「こころのケア」と,ボランティアの支援者が行う「こころのケア」は全く違う.このことを誰もが意識してはいるが,区別することなく,「こころのケア」という言葉が使われている.
同じような混乱は,過去の大型災害でもたびたび起こっている.インドネシアのスマトラ島沖地震の際には,海外から支援者が多数流入して,それぞれが「こころのケア」を行い,混乱が生じた.このような反省に基づき,国際機関や大型国際NGOらは,「こころのケア」を,精神保健医療福祉活動と心理社会的支援の二つの概念に区分した1).精神保健医療福祉活動とは,精神疾患を予防,治療し,リハビリテーションを促進するために行う精神保健専門家らによる専門的介入を指している.災害後の混乱の時期に適切に精神科医療を届けること,災害をきっかけとした精神疾患の発症や再発に対して適切な治療を提供すること,慢性的な精神疾患を持っている人々に対して,生活支援や,避難生活上の様々な調整を行うことなどが活動内容となる.医療や公的なサービスとして支援が提供されるので,これらには,エビデンスに基づいた効果的な介入法や専門技法が求められる.
トピックス
国際シンポジウム「健康の社会的決定要因」を巡る国際的動向―「World Trend in Research of Social Determinants of Health」に参加して
著者: 田中剛
ページ範囲:P.384 - P.386
はじめに
ここ5年程の日本公衆衛生学会では,毎年のように「健康の社会的決定要因(social determinants of health:以下SDH)」がテーマの1つに上がっている.私も行政官としての関心から,ハーバード大学公衆衛生大学院のイチロー・カワチ教授や,日本福祉大学の近藤克則教授の研究会には定期的に参加しており,日々の政策決定の根拠作りの一助にさせて頂いている.誌面を頂けることになったので,ここで昨年末(12月23日)に東京・市ヶ谷で開催された国際シンポジウムの報告をしたい.
会場は全国から100名以上の聴衆が集まる盛況ぶりであり,公衆衛生関係者のみならず,医療関係者を含めて,関心の高さが推し測れた.このシンポジウムは長寿科学総合研究「介護保険の総合的政策評価ベンチマークシステムの開発」班が共催していたこともあり,行政関係者も散見された.
連載 人を癒す自然との絆・34
子どもたちの生きる力を引き出すドルフィン・セラピー
著者: 大塚敦子
ページ範囲:P.388 - P.389
イルカと泳ぐことで,病気や障害を抱える子どもたちの身体や心の機能を高めることをめざす,ドルフィン・セラピー(イルカ介在療法/活動).アメリカで盛んに行われてきたが,近年は日本でも香川や高知,沖縄などで試みが始まっている.
かつてドルフィン・セラピーには,よく「奇跡の」という枕言葉がかぶせられ,メディアなどでも“イルカと泳ぐだけで病気や障害が治る”という夢のような話が取り上げられたりしたものだが,実際のドルフィン・セラピーは,他の動物介在療法/活動と同様,とても地道なものだ.
保健活動のtry! 学会で発表しよう 論文を執筆しよう・14
災害を支える公衆衛生ネットワーク~東日本大震災からの復旧,復興に学ぶ・2
被災地の復旧,復興に不可欠な公衆衛生機能とは
著者: 佐々木亮平 , 岩室紳也
ページ範囲:P.397 - P.401
人的被害の意味と重み
陸前高田市では保健師9人中6人が津波の犠牲となり,残った3人も入院,ストレス,被災時2年目の若手と,保健師を中心とした公衆衛生機能が完全に失われた.さらに陸前高田市を管轄する大船渡保健所では,職員の犠牲者はいなかったが,行財政改革(地域振興局の広域化1年目)で所長は釜石保健所と兼務のまま,保健師(大船渡保健所配属は3人)も自宅が全壊・流出と被災する中で,管内約70,000名の人口規模(大船渡市,陸前高田市,住田町)をカバーしていた状況だった.この状況を補うため,都市(行政機能)丸ごと支援を掲げた名古屋市からのコントロールタワー的役割を担う存在の保健師派遣を含め,全国から保健師等の公衆衛生専門職の応援派遣(表1)があったことは,本当に助かった.
講座/健康で持続的な働き甲斐のある労働へ─新しい仕組みをつくろう・2
現代日本の長時間過重労働の実態とその背景
著者: 森岡孝二
ページ範囲:P.402 - P.405
2012年2月21日の報道によれば,神奈川労働局は4年前に大手居酒屋チェーン「和民」で働いていた森美菜さん(当時26歳)の自殺を,過重労働による労災であると認定した.
NHKニュースが労災認定の決定書から伝えるところでは,森さんは2008年4月に入社し,横須賀市の店に配属されて調理を担当していたが,最長で連続7日間に及ぶ朝5時までの深夜勤務を含む長時間労働や,休日のボランティア研修などが重なって精神障害となり,入社約2か月後に自殺した.2か月間の時間外労働(残業)は227時間だった.
「笑門来健」笑う門には健康来る!~笑いを生かした健康づくり・2
「笑い」はどうやって測定するの?―「笑い」の測定法について
著者: 大平哲也
ページ範囲:P.407 - P.411
笑いが健康に良いことが昔から経験的にわかっており,また近年,笑いと健康・疾病との関連についての研究が,数多く報告されるようになってきたことを前回概説しました.それでは,「笑い」そのものを測定することは可能なのでしょうか?
古典的には,朝起きた時から,夜寝るまでの様子をビデオで観察し,その後ビデオを再生して笑った回数を数える,という地道な作業が行われたようです.しかしながら,日々仕事に追われるわれわれにとって,そのような作業のみに時間を費やすのは困難です(笑いの測定に1人あたり丸1日以上かかってしまいます!).そこで本稿では,「笑い」の測定方法について,どのような方法が開発されているのか,その現状と問題点を述べます.
フィールドに出よう!・5
フィールドは世界と自分に向き合う場
著者: 高橋朋子
ページ範囲:P.412 - P.415
もともと,国際協力に興味があった訳ではない.途上国のために汗水流して働く人は,立派だけれど所詮自分には関係ない話.約10年前の当時,日本の企業で産業保健師として働いていた私にとっては,遠い国の知らない誰かを助けるよりも,目の前の生活習慣病やメンタルヘルス対策のほうがよっぽど大きな関心事だった.その後恩師に誘われて,看護学部(地域看護学)の助手として2年間働いた.「地域保健」って奥が深くて面白いけれども,自分には現場経験が不足していると感じていた.その後,私は「国際保健」の道を歩むようになる.これから私の体験を基に,「国際保健」のフィールドのほんの一例をお伝えしたい.
リレー連載・列島ランナー・38
危機管理における保健所の役割―東日本大震災での被災地派遣と放射線対策から
著者: 宮島浩二
ページ範囲:P.416 - P.420
はじめに
私がバトンを受け取ったのは,北海道富良野保健所の保健師・青野美智代さんから.彼女とは昨年の7月に東日本大震災の被災地派遣の際,ご一緒させていただきました.
当時は被災後4か月が過ぎた頃,落ち着きを取り戻しつつあるものの,未だに失ったものに対する喪失感,将来に対する閉塞感などに包まれていた被災地でした.北海道チームは柏市チームの前日から活動していたため,健康調査の実施方法から食料の調達方法(?)まで,色々とお世話になった次第です.青野さんは,その北海道チームのリーダーとして参加されており,小さな体ながら精力的に,また明るく業務をこなされていたことが思い起こされます.
そんな彼女からリレーを頼まれたのが11月の上旬頃.その後,程なく医学書院から正式な依頼がありました.改めて過去の執筆者の方々を見ると,ほとんどが医師や保健師,いわゆる専門職の方たち.私は事務職で,これはまずいと,遅ればせながらそのとき気づきましたが,時すでに遅し.このような機会もそうはありませんので,プラス思考で覚悟を決めました.
本稿では,保健所の一事務職員として感じたことを,今般の東日本大震災での経験を踏まえてお話しし,課題として提起してみたいと思います.
列島情報
野菜摂取量
著者: 日置敦巳
ページ範囲:P.348 - P.348
県民の野菜摂取量増加を図るための事業として,青年期層を主なターゲットとし,「健康づくりの店」における野菜量の表示や,「野菜たっぷりキャンペーン」,事業所給食関係者への働きかけ,高校生・大学生への食育支援等による普及啓発を行っている.しかしながら,「平成22年国民健康・栄養調査結果の概要」によると,岐阜県における成人1人1日あたり野菜摂取量は男性293g,女性276gと,全国レベル(男性301g,女性285g)を下回った.翌平成23年の県民栄養調査でも,男性294g,女性283g(平成22年人口で年齢調整)となっており,対策に一工夫する必要がある.
野菜摂取量について全国の状況を見ると,野菜摂取量が男女とも上位の5県(長野県,新潟県,山形県,福井県,山梨県)における野菜収穫量(平成22年産野菜生産出荷統計)は必ずしも多くはなく,都道府県別の野菜収穫量(または人口あたり野菜収穫量)と野菜摂取量との相関は認められなかった.
沈思黙考
「合成の誤謬」とは?
著者: 林謙治
ページ範囲:P.354 - P.354
この2,3年マネージメントに関する本がよく売れたようである.クラブ活動のマネージメントなど中高生向きの漫画本も見かけるくらいである.多くの人が組織運営に関心を持ち,その難しさを実感している証拠でしょう.私自身管理職の立場にある関係上,日々の仕事はまさに組織の運営・管理そのものであり,学術的な研究に直接係わる時間はほとんどないと言ってよい.しかしながら,国立保健医療科学院は平成24年度から「腎疾患」も含め,今までにも「健康危機管理」,「難病」のFunding Agencyとしての役割を果たしてきたこともあって,企画・評価を実施する際に,どうしても今後の研究のあり方について考える必要に迫られる.これら一連の作業はまた,いわば研究マネージメントのような仕事である.
マネージメントを円滑に進めるためには,どうしてもコーディネート能力が問われる.様々な意見が飛び交うなかを整理して,ひとつの方向にまとめることが要求されるわけだが,真っ向から対立する意見がある場合,調整に苦労することは言うまでもない.一見して相反する意見であっても,実は見ている角度が違う,あるいはレベルが違うだけであって,本質的な違いでないこともしばしばある.したがって調整者は角度・レベルを分別できることが重要であり,このことを発言者たちに理解してもらう工夫が必要である.また,発言者が議論を戦わせているうちに感情的になってしまった場合,調整者(議長)はそれに巻き込まれてはならない.そのためには調整者は個人的な好み,利益を捨てるつもりで臨まなければならない.一般に陥りやすい落とし穴は,表面的に調整できたことで満足し,本来目指す目的を見失うことである.すべての関係者は,真摯でありもっともな意見であっても,その目的を見失うと,総合すると好ましくない結果になってしまうことがある.これを「合成の誤謬」と言う.議論の調整ではないが,「合成の誤謬」について経験した例を一つ挙げてみたい.
「公衆衛生」書評
「WHOをゆく―感染症との闘いを超えて」 フリーアクセス
著者: 堀田力
ページ範囲:P.359 - P.359
読みはじめたら止まらなくなった.そこらの小説より,ずっと面白い.
「医学」という言葉の人間味に魅かれて医学を志した筆者は,「地域医療」という言葉にひかれて自治医科大学に進み,離島勤務を経て,WHO(世界保健機関)に飛び込む.
お知らせ
第31回 健康学習研修会 フリーアクセス
ページ範囲:P.369 - P.369
日時:平成24年7月5日(木)~7月6日(金)
開催場所:自治医科大学地域医療情報研修センター(自治医科大学構内施設)
〠329-0498 栃木県下野市薬師寺3311-160(申込住所と同じ)
―公益財団法人 かなえ医薬振興財団―平成24年度アジア・オセアニア交流研究助成金募集要項 フリーアクセス
ページ範囲:P.386 - P.386
趣旨:近年の生命科学分野において研究者間の交流,ネットワーク,および共同研究が急速な発展に寄与しており,これらの交流は革新的な発見から臨床応用まで少なからぬ貢献ができると考え,アジア・オセアニア地域における共同研究に対する助成を行います.
助成研究テーマ:生命科学分野におけるアジア・オセアニア諸国との交流による学際的研究.特に老年医学,再生医学,感染症,疫学,医療機器,漢方,その他.
映画の時間
―母と引き離され海を渡った13万人の子どもたち“児童移民”の真実を明らかにし,幾千の家族を結び合わせた一人の女性の感動の実話―オレンジと太陽
著者: 桜山豊夫
ページ範囲:P.379 - P.379
児童虐待の予防は,公衆衛生・児童福祉の喫緊の重要課題です.『オレンジと太陽』は児童福祉について考える上で,知っておくべき歴史上の重大な事件を描いています.
舞台は1986年のイギリス.ソーシャル・ワーカーとして働く主人公のマーガレット(エミリー・ワトソン)が,集団カウンセリング的なミーティングにアドバイザーとして出席しているシーンから映画は始まります.子どもの頃に養子になった人たちのメンタルケアのためのフォローでしょうか.このミーティングが終わった後,マーガレットは中年の女性に呼び止められます.
予防と臨床のはざまで
第30回国際産業衛生学会参加ダイジェスト・その1
著者: 福田洋
ページ範囲:P.390 - P.390
3月18~23日まで,第30回国際産業衛生学会(ICOH)が開催されました(http://www.icohcongress2012cancun.org/).カンクンはカリブ海に面した高級メキシカンリゾートで,日本から直行便はなく,ダラス経由で向かうこと16時間.この常夏のリゾート地に世界各国から産業医・産業看護職・衛生管理者・研究者・行政・NGO関係者など,1,645名の産業保健に関わるあらゆる職種が参加し,日本からも96名と世界5位(アジア最大)の参加者が集いました.メインテーマは,“Occupational Health for All:From research to practice”(産業保健をすべての人へ:研究から実践へ).このテーマは「世界中のすべての労働者に,人,労働者としての権利に基づき,あらゆる職業病や外傷からの防御と予防が必要である」という強い信念に基づいて設定されたもので,そのために新しい科学的情報に基づく革新的なガイドライン,新しいアプローチや施策,トレーニングコースが提供されるべきとしています.
学会初日(3月18日)のオープニングセレモニーでは,軍による歓迎パレードが行われた後,Jorge A. Morales-Camino学会長の挨拶が行われました.メキシコでは95%の産業保健サービスは,全労働者の1/3程度の経済的に恵まれている層に対して行われているとし,さながら「社会保障システムのブラックホール」であると述べられ,あらためてメインテーマを強調されました.続いてICOH理事長の小木和孝先生から歓迎のご挨拶,その後,WHO(世界保健機関),ILO(国際労働機関)の他,IEA(人間工学国際連盟),IOHA(国際衛生管理者連盟),ISSA(国際社会保障協会)などの関係機関から次々にお祝いの言葉や謝辞が述べられました.
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投稿規定 フリーアクセス
ページ範囲:P.421 - P.421
あとがき・次号予告 フリーアクセス
著者: 西田茂樹
ページ範囲:P.422 - P.422
現在の日本人の平均寿命は,女性は85歳を超え,男性も80歳近くであり,非常に長生きとなっています.この平均寿命は,今後も維持され,あるいはさらに長くなっていくのでしょうか.記憶が正しければ,現在の長い平均寿命は,乳児死亡率が低いことを前提として,高齢者の死亡率の低さで達成されています.
以前,1920年代半ば生まれの人の60歳までの生存率を計算したことがあります.結果は数割程度でした.この人々は現在85歳を超えていますが,現在の70歳代の人々の60歳までの生存率を計算しても,若干高いものの,やはり数割程度と思われます.すなわち,現在の長い平均寿命を支えている高齢者は,数割程度が生き残った健康面で優れた人々と言えます.今後60歳までの生存率が高くなった世代が高齢者になると,死亡率が現在より高くなり,平均寿命が短縮する可能性もあると考えています.
基本情報

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88巻1号(2024年1月発行)
特集 結核低まん延から結核ゼロへの課題と展望—外国生まれ結核患者への対応
87巻12号(2023年12月発行)
特集 新型コロナからの教訓—モニタリング報告2023
87巻11号(2023年11月発行)
特集 原発事故と健康影響—福島県民健康調査と風評対策
87巻10号(2023年10月発行)
特集 エビデンスに基づく公衆衛生とヘルスサービスリサーチ—保健医療介護サービスの振り返りと向上のためのデータ利活用
87巻9号(2023年9月発行)
特集 Withコロナ時代に求められる公衆衛生人材
87巻8号(2023年8月発行)
特集 テレワークの健康影響—コロナ禍から見えた効果と課題
87巻7号(2023年7月発行)
特集 災害時の保健・医療・福祉—連携と調整
87巻6号(2023年6月発行)
特集 小児のCOVID-19とその対策
87巻5号(2023年5月発行)
特集 これからの結核対策—ポストCOVID-19における結核低まん延下の結核対策を考える
87巻4号(2023年4月発行)
特集 医療的ケア児の地域生活支援と地方自治体の役割—医療的ケア児どう支えるか
87巻3号(2023年3月発行)
特集 気候危機に立ち向かう—気候変動は公衆衛生の非常事態
87巻2号(2023年2月発行)
特集 シリーズ 公衆衛生と感染症—感染症に対する医薬品開発と医療の最前線
87巻1号(2023年1月発行)
特集 シリーズ 公衆衛生と感染症—感染症の患者に対する医療体制の課題と展望
86巻12号(2022年12月発行)
特集 触法障害者の地域生活支援
86巻11号(2022年11月発行)
特集 “人が受ける最期の医療”と公衆衛生—— 一人の「死」を万人の「生」につなぐ
86巻10号(2022年10月発行)
特集 認知症施策up to date
86巻9号(2022年9月発行)
特集 コロナで変わる健康教育とヘルスプロモーション
86巻8号(2022年8月発行)
特集 検疫所と地方衛生研究所—さあ、表舞台へ
86巻7号(2022年7月発行)
特集 災害対策・危機管理の専門家によるCOVID-19パンデミックの検証
86巻6号(2022年6月発行)
特集 徹底解説! 健康の社会的決定要因(SDH)とは—コロナがもたらした貧困と格差
86巻5号(2022年5月発行)
特集 地域で進める歯科口腔保健・医療提供体制の構築
86巻4号(2022年4月発行)
特集 スマートシティ—健康長寿・環境共生のまちづくり
86巻3号(2022年3月発行)
特集 ペットと人と環境と—共生社会を目指す(=^・^=)
86巻2号(2022年2月発行)
特集 UP DATE 新型タバコ—COVID-19も絡むタバコ問題の今
86巻1号(2022年1月発行)
特集 働く人々の睡眠改革—健康と安全の確保のために
85巻12号(2021年12月発行)
特集 健康問題の解決のための経済学—ナッジ等の可能性を探る
85巻11号(2021年11月発行)
特集 感染症対策の変化と進化—コロナがもたらしたもの
85巻10号(2021年10月発行)
特集 社会につながれない 隠されたひきこもり—8050問題
85巻9号(2021年9月発行)
特集 児童虐待予防に求められる医療・保健の役割—これ以上痛ましい事件を繰り返さないために
85巻8号(2021年8月発行)
特集 高齢者の低栄養予防・フレイル予防
85巻7号(2021年7月発行)
特集 健康的な住まいが欲しい!—暮らしやすくて,寿命も延びる
85巻6号(2021年6月発行)
特集 COVID-19が流行しない社会を目指す—社会医学・環境衛生学の視点から
85巻5号(2021年5月発行)
特集 多様化する環境問題に挑む—ポストコロナ,気候変動,電磁環境,海洋MP汚染など
85巻4号(2021年4月発行)
特集 感染症法施行20年の歩みと到達点—COVID-19の流行を踏まえて
85巻3号(2021年3月発行)
特集 コロナ時代の自殺対策
85巻2号(2021年2月発行)
特集 飲料水の安全と安心の確保
85巻1号(2021年1月発行)
特集 病気の治療と仕事の両立支援—キャリアをあきらめないために
84巻12号(2020年12月発行)
特集 2030年に向けたHIV/AIDS対策
84巻11号(2020年11月発行)
特集 日本型MPH教育の軌跡と展望—公衆衛生専門職を目指す!生かす!
84巻10号(2020年10月発行)
特集 SNSで防ぐ災害関連死—「Society 5.0」時代のリーダーになる!
84巻9号(2020年9月発行)
特集 スマホ・ネット・ゲーム依存対策—子ども・若者を守る!
84巻8号(2020年8月発行)
特集 統括保健師の役割—環境をつくる,人材を育てる
84巻7号(2020年7月発行)
特集 認定専門家・専門医になる!—どうやって?役に立つの?
84巻6号(2020年6月発行)
特集 次代の公衆衛生を展望する
84巻5号(2020年5月発行)
特集 徹底解説 東京2020対策—今こそ!マスギャザリングへの備え
84巻4号(2020年4月発行)
特集 ゲノム革命—予防・医療のイノベーション
84巻3号(2020年3月発行)
特集 がん検診—見えてきた問題にどう取り組む?
84巻2号(2020年2月発行)
特集 保健医療サービスの経済評価—費用対効果評価の応用
84巻1号(2020年1月発行)
特集 データヘルスの活用—公衆衛生活動に生かす
83巻12号(2019年12月発行)
特集 栄養と健康—糖質制限食を中心に
83巻11号(2019年11月発行)
特集 歯科口腔保健をどう進めるか
83巻10号(2019年10月発行)
特集 摂食障害の理解と対応
83巻9号(2019年9月発行)
特集 ヘルスサービスリサーチ—サービスの効率と質の向上へ
83巻8号(2019年8月発行)
特集 新型たばこ—健康影響と規制のあり方
83巻7号(2019年7月発行)
特集 SDGsと地域の公衆衛生活動
83巻6号(2019年6月発行)
特集 学校における子どもの健康課題
83巻5号(2019年5月発行)
特集 循環器疾患を予防する
83巻4号(2019年4月発行)
特集 企業経営と公衆衛生の接点
83巻3号(2019年3月発行)
特集 公衆衛生の実践倫理
83巻2号(2019年2月発行)
特集 インバウンドと在留外国人—その増加と諸課題
83巻1号(2019年1月発行)
特集 人獣共通感染症—獣医衛生領域から見た対策
82巻12号(2018年12月発行)
特集 公衆衛生活動と疫学
82巻11号(2018年11月発行)
特集 「放射線リテラシー」をめぐる課題
82巻10号(2018年10月発行)
特集 子ども政策の総合化・包括化
82巻9号(2018年9月発行)
特集 日本におけるWHO協力センター
82巻8号(2018年8月発行)
特集 アレルギー疾患対策
82巻7号(2018年7月発行)
特集 脳性麻痺と産科医療補償制度
82巻6号(2018年6月発行)
特集 聴覚障害の早期発見と支援体制
82巻5号(2018年5月発行)
特集 発達障害者支援の到達点—新しい支援の枠組みを考える
82巻4号(2018年4月発行)
特集 地方自治体と公衆衛生—総合性と専門性の確保
82巻3号(2018年3月発行)
特集 地域保健法20年
82巻2号(2018年2月発行)
特集 「早期発見」をめぐる課題
82巻1号(2018年1月発行)
特集 感染症に関するサーベイランス
81巻12号(2017年12月発行)
特集 地球温暖化対策—2020年以降の新たな国際枠組み
81巻11号(2017年11月発行)
特集 薬局・薬剤師の地域展開—コミュニティ・ファーマシー
81巻10号(2017年10月発行)
特集 薬剤耐性(AMR)対策
81巻9号(2017年9月発行)
特集 アルコール健康障害対策の推進
81巻8号(2017年8月発行)
特集 衛生監視・指導行政の現状と課題
81巻7号(2017年7月発行)
特集 予防接種政策
81巻6号(2017年6月発行)
特集 食中毒の新たな課題
81巻5号(2017年5月発行)
特集 眼の健康とQOL
81巻4号(2017年4月発行)
特集 原子力災害と公衆衛生—避難指示解除後の地域復興に向けて
81巻3号(2017年3月発行)
特集 がん対策の加速化
81巻2号(2017年2月発行)
特集 人に死を招く動物—人・昆虫・寄生虫
81巻1号(2017年1月発行)
特集 歯科口腔保健の推進
80巻12号(2016年12月発行)
特集 行政保健師の質の保証—卒後教育・CPD
80巻11号(2016年11月発行)
特集 精神保健医療福祉の改革
80巻10号(2016年10月発行)
特集 包括的な糖尿病対策
80巻9号(2016年9月発行)
特集 災害時の公衆衛生活動
80巻8号(2016年8月発行)
特集 地域包括ケアの進化
80巻7号(2016年7月発行)
特集 子どもの貧困と健康
80巻6号(2016年6月発行)
特集 難病対策
80巻5号(2016年5月発行)
特集 専門医制度の確立と地域医療
80巻4号(2016年4月発行)
特集 産業保健のトピックス
80巻3号(2016年3月発行)
特集 心疾患最前線
80巻2号(2016年2月発行)
特集 子どもへのがん教育
80巻1号(2016年1月発行)
特集 自治体行政と公衆衛生
79巻12号(2015年12月発行)
特集 進めよう! COPD対策
79巻11号(2015年11月発行)
特集 食品の安全と安心をめぐる話題
79巻10号(2015年10月発行)
特集 たばこ対策
79巻9号(2015年9月発行)
特集 医療情報の利活用
79巻8号(2015年8月発行)
特集 公衆栄養への期待
79巻7号(2015年7月発行)
特集 感染症の新たな脅威
79巻6号(2015年6月発行)
特集 熱中症
79巻5号(2015年5月発行)
特集 死因究明制度の現状と将来展望
79巻4号(2015年4月発行)
特集 危険ドラッグ対策
79巻3号(2015年3月発行)
特集 男性の健康を考える
79巻2号(2015年2月発行)
特集 女性の健康を考える
79巻1号(2015年1月発行)
特集 公衆衛生のリーダーシップ
78巻12号(2014年12月発行)
特集 医療・介護の制度改革
78巻11号(2014年11月発行)
特集 脳血管疾患最前線
78巻10号(2014年10月発行)
特集 認知症のケア
78巻9号(2014年9月発行)
特集 超高齢社会―大都市の高齢者支援の課題
78巻8号(2014年8月発行)
特集 公害・環境問題の変貌と新展開
78巻7号(2014年7月発行)
特集 行為への依存症―スマホ・ネット・ギャンブル
78巻6号(2014年6月発行)
特集 発達障害
78巻5号(2014年5月発行)
特集 NCD(非感染性疾患)対策
78巻4号(2014年4月発行)
特集 自殺・自死対策
78巻3号(2014年3月発行)
特集 出生前診断
78巻2号(2014年2月発行)
特集 予防接種
78巻1号(2014年1月発行)
特集 公衆衛生の原点を学ぶ―イギリスの挑戦
77巻12号(2013年12月発行)
特集 がん対策の強化
77巻11号(2013年11月発行)
特集 院内感染対策
77巻10号(2013年10月発行)
特集 日常生活とアレルギー
77巻9号(2013年9月発行)
特集 衛生行政を担う人材―獣医師・薬剤師
77巻8号(2013年8月発行)
特集 血液事業のトピックス―身近な献血からiPS細胞の活用まで
77巻7号(2013年7月発行)
特集 医療安全のさらなる推進に向けて
77巻6号(2013年6月発行)
特集 若者の精神保健②
77巻5号(2013年5月発行)
特集 若者の精神保健①
77巻4号(2013年4月発行)
特集 転換期の結核対策―医療と予防
77巻3号(2013年3月発行)
特集 慢性腎臓病~CKD
77巻2号(2013年2月発行)
特集 歯科口腔保健を巡る話題
77巻1号(2013年1月発行)
特集 公衆衛生の危機
76巻12号(2012年12月発行)
特集 原子力災害と公衆衛生
76巻11号(2012年11月発行)
特集 スクリーニング―その進化と課題
76巻10号(2012年10月発行)
特集 糖尿病の今
76巻9号(2012年9月発行)
特集 独居高齢者と健康
76巻8号(2012年8月発行)
特集 国際感染症対策の現状と課題
76巻7号(2012年7月発行)
特集 在宅医療・地域包括ケア
76巻6号(2012年6月発行)
特集 運動とは何か
76巻5号(2012年5月発行)
特集 高齢者の身近な疾患
76巻4号(2012年4月発行)
特集 地域医療の現状と将来展望
76巻3号(2012年3月発行)
特集 アルコール関連問題
76巻2号(2012年2月発行)
特集 セルフケアを支援する
76巻1号(2012年1月発行)
特集 生食のリスク
75巻12号(2011年12月発行)
特集 広域・複合災害に備える―自治体の公衆衛生活動
75巻11号(2011年11月発行)
特集 放射線と向き合う
75巻10号(2011年10月発行)
特集 睡眠と健康
75巻9号(2011年9月発行)
特集 分権型社会における公衆衛生の課題―現場知と専門知の保証
75巻8号(2011年8月発行)
特集 高齢者の事故
75巻7号(2011年7月発行)
特集 健康危機兆候のモニタリング
75巻6号(2011年6月発行)
特集 基礎から学ぶ環境衛生
75巻5号(2011年5月発行)
特集 基礎から学ぶ食品衛生
75巻4号(2011年4月発行)
特集 超高齢社会に備える
75巻3号(2011年3月発行)
特集 子どもを護る―社会的不利への介入と支援
75巻2号(2011年2月発行)
特集 医薬品・ワクチン開発をめぐる諸課題
75巻1号(2011年1月発行)
特集 ヒトと家畜・ペット・野生動物の感染症―口蹄疫から学ぶ
74巻12号(2010年12月発行)
特集 救急医療を救う
74巻11号(2010年11月発行)
特集 再考:HIV/AIDS予防対策
74巻10号(2010年10月発行)
特集 母子保健をめぐる今日的課題
74巻9号(2010年9月発行)
特集 分子遺伝疫学
74巻8号(2010年8月発行)
特集 検証「パンデミックインフルエンザ2009」
74巻7号(2010年7月発行)
特集 現場が求める保健師教育
74巻6号(2010年6月発行)
特集 肥満とやせ
74巻5号(2010年5月発行)
特集 自然毒 刺傷・咬傷―野外危険生物
74巻4号(2010年4月発行)
特集 環境リスク
74巻3号(2010年3月発行)
特集 公衆衛生再考
74巻2号(2010年2月発行)
特集 現代の更年期
74巻1号(2010年1月発行)
特集 感染症再見
73巻12号(2009年12月発行)
特集 がん予防
73巻11号(2009年11月発行)
特集 薬物乱用
73巻10号(2009年10月発行)
特集 これからの予防接種
73巻9号(2009年9月発行)
特集 弱者への暴力
73巻8号(2009年8月発行)
特集 超少子化と向き合う
73巻7号(2009年7月発行)
特集 自治体中心の新たな健康政策―Health Impact Assessmentの導入
73巻6号(2009年6月発行)
特集 地域精神保健・医療の今日的課題
73巻5号(2009年5月発行)
特集 自然毒食中毒
73巻4号(2009年4月発行)
特集 介護予防―3年間の検証から
73巻3号(2009年3月発行)
特集 公衆衛生の人づくり・2 専門性を支える公衆衛生人教育
73巻2号(2009年2月発行)
特集 公衆衛生の人づくり・1 変わりゆく地域保健の人材育成
73巻1号(2009年1月発行)
特集 健康食品をめぐって
72巻12号(2008年12月発行)
特集 地球温暖化対策―京都の約束
72巻11号(2008年11月発行)
特集 日本の食を守れるか?
72巻10号(2008年10月発行)
特集 揺らぐ食品への信頼
72巻9号(2008年9月発行)
特集 現代の貧困と健康
72巻8号(2008年8月発行)
特集 地域における医師職のあり方
72巻7号(2008年7月発行)
特集 たばこ研究
72巻6号(2008年6月発行)
特集 若者を性感染症から守る
72巻5号(2008年5月発行)
特集 うつの時代―うつ病を改めて理解する
72巻4号(2008年4月発行)
特集 自閉症・アスペルガー症候群・LD・ADHD―母子保健事業の課題と期待
72巻3号(2008年3月発行)
特集 アレルギー対策―花粉症・食物アレルギー・アトピー等への対応
72巻2号(2008年2月発行)
特集 統合医療への期待―21世紀の予防医学と健康づくり
72巻1号(2008年1月発行)
特集 憲法と公衆衛生
71巻12号(2007年12月発行)
特集 ノロウイルス―ウイルス性下痢症
71巻11号(2007年11月発行)
特集 超高齢社会の地域医療制度の展望
71巻10号(2007年10月発行)
特集 感染症の危機管理―関連法規改正後の新たな展開
71巻9号(2007年9月発行)
特集 性差医療から考える―患者の望む医療とは?
71巻8号(2007年8月発行)
特集 スポーツと公衆衛生―地域の関係性の構築
71巻7号(2007年7月発行)
特集 狂犬病・デング熱・マラリア・コクシジオイデス症―海外で罹る危険性のある感染症
71巻6号(2007年6月発行)
特集 環境問題の多様性
71巻5号(2007年5月発行)
特集 歯周病予防からのヘルスプロモーション
71巻4号(2007年4月発行)
特集 過労死・過労自死
71巻3号(2007年3月発行)
特集 メタボリックシンドローム―現状とその課題
71巻2号(2007年2月発行)
特集 がん対策・2
71巻1号(2007年1月発行)
特集 がん対策・1
70巻12号(2006年12月発行)
特集 クスリと公衆衛生
70巻11号(2006年11月発行)
特集 医療制度改革と疾病予防活動
70巻10号(2006年10月発行)
特集 インフルエンザ
70巻9号(2006年9月発行)
特集 認知症―予防とケアの最前線
70巻8号(2006年8月発行)
特集 子どもを守る
70巻7号(2006年7月発行)
特集 市町村合併後の保健師活動
70巻6号(2006年6月発行)
特集 越境!公衆衛生
70巻5号(2006年5月発行)
特集 「食育」の時代へ
70巻4号(2006年4月発行)
特集 予防接種
70巻3号(2006年3月発行)
特集 健康危機管理
70巻2号(2006年2月発行)
特集 「健康格差社会」とセーフティネット
70巻1号(2006年1月発行)
特集 コミュニティと関係性の再構築
69巻12号(2005年12月発行)
特集 アニマルセラピー
69巻11号(2005年11月発行)
特集 感染症情報
69巻10号(2005年10月発行)
特集 ウイルス肝炎
69巻9号(2005年9月発行)
特集 介護予防をどうすすめる?・2 介護予防事業の多角的取り組み
69巻8号(2005年8月発行)
特集 介護予防をどうすすめる?・1 老人保健,介護保険制度の改革
69巻7号(2005年7月発行)
特集 地域医療のトピック―「救急医療」を考えよう
69巻6号(2005年6月発行)
特集 自然災害と公衆衛生活動
69巻5号(2005年5月発行)
特集 こころの健康問題への挑戦
69巻4号(2005年4月発行)
特集 公衆衛生と監察医制度
69巻3号(2005年3月発行)
特集 結核対策新時代―結核予防法のリビジョン
69巻2号(2005年2月発行)
特集 地域保健法10年
69巻1号(2005年1月発行)
特集 子ども虐待予防
68巻12号(2004年12月発行)
特集 喫煙対策はどこまで進んだか
68巻11号(2004年11月発行)
特集 人と動物の共通感染症・2 BSEを中心に
68巻10号(2004年10月発行)
特集 人と動物の共通感染症・1 鳥インフルエンザ
68巻9号(2004年9月発行)
特集 各方面で進む「ヘルスプロモーション」
68巻8号(2004年8月発行)
特集 公衆衛生対策におけるクライシスコミュニケーション
68巻7号(2004年7月発行)
特集 公衆衛生対策におけるリスクコミュニケーション
68巻6号(2004年6月発行)
特集 転換期のリーダーシップ
68巻5号(2004年5月発行)
特集 保健師を考える・2 市町村保健師のアイデンティティ
68巻4号(2004年4月発行)
特集 保健師を考える・1 保健師のニュービジョン
68巻3号(2004年3月発行)
特集 結核対策のリフォーム
68巻2号(2004年2月発行)
特集 地域精神保健活動―医療の質とその周辺
68巻1号(2004年1月発行)
特集 公衆衛生の構造改革
67巻12号(2003年12月発行)
特集 エイズ対策は成功したか
67巻11号(2003年11月発行)
特集 検証「SARS」
67巻10号(2003年10月発行)
特集 新医師臨床研修―「地域保健・医療」研修の使命
67巻9号(2003年9月発行)
特集 自殺予防
67巻8号(2003年8月発行)
特集 公衆衛生とプライマリ・ケア
67巻7号(2003年7月発行)
特集 健康危機における情報ネットワーク
67巻6号(2003年6月発行)
特集 現代の保健所論・2
67巻5号(2003年5月発行)
特集 現代の保健所論・1
67巻4号(2003年4月発行)
特集 感染症法の成果と提言
67巻3号(2003年3月発行)
特集 地域から取り組むリプロダクティブ・ヘルス―新しい出産像を求めて
67巻2号(2003年2月発行)
特集 公衆衛生が進めるリプロダクティブ・ヘルス/ライツ
67巻1号(2003年1月発行)
特集 今日の学校保健
66巻12号(2002年12月発行)
特集 公衆衛生における医療
66巻11号(2002年11月発行)
特集 公衆衛生におけるNPOの役割
66巻10号(2002年10月発行)
特集 文化と健康生態・2
66巻9号(2002年9月発行)
特集 文化と健康生態・1
66巻8号(2002年8月発行)
特集 老人保健法20周年—新たな展開を目指して
66巻7号(2002年7月発行)
特集 改めて問う,保健事業はどれだけの成果をあげてきたか
66巻6号(2002年6月発行)
特集 食品の安全について考える
66巻5号(2002年5月発行)
特集 若者にはびこる性感染症
66巻4号(2002年4月発行)
特集 これからの国際保健医療協力
66巻3号(2002年3月発行)
特集 国立保健医療科学院への期待・提言
66巻2号(2002年2月発行)
特集 思春期の薬物乱用予防—生きる力をやしなう活動を求めて
66巻1号(2002年1月発行)
特集 健康日本21と職場の健康管理
65巻12号(2001年12月発行)
特集 青少年暴力・2
65巻11号(2001年11月発行)
特集 青少年暴力・1
65巻10号(2001年10月発行)
特集 公衆衛生の新しい世紀
65巻9号(2001年9月発行)
特集 精神障害者が暮らしやすい地域づくり
65巻8号(2001年8月発行)
特集 市町村の保健と福祉の専門職
65巻7号(2001年7月発行)
特集 21世紀の地域歯科保健の展開
65巻6号(2001年6月発行)
特集 放射線被曝のアセスメント
65巻5号(2001年5月発行)
特集 ヘルスプロモーションの実践・2
65巻4号(2001年4月発行)
特集 ヘルスプロモーションの実践・1
65巻3号(2001年3月発行)
特集 地域保健の危機管理
65巻2号(2001年2月発行)
特集 公衆栄養のトピックス
65巻1号(2001年1月発行)
特集 根拠に基づく公衆衛生の展開
64巻12号(2000年12月発行)
特集 難病と共に生きる
64巻11号(2000年11月発行)
特集 現代の保健婦—その課題と展望
64巻10号(2000年10月発行)
特集 新エンゼルプランの推進と展望
64巻9号(2000年9月発行)
特集 マスコミュニケーションと公衆衛生
64巻8号(2000年8月発行)
特集 公衆衛生と個人情報保護
64巻7号(2000年7月発行)
特集 大学の公衆衛生教育
64巻6号(2000年6月発行)
特集 地研における公衆衛生情報ネットワーク
64巻5号(2000年5月発行)
特集 児童虐待の防止に向けて
64巻4号(2000年4月発行)
特集 地域における生活廃棄物対策
64巻3号(2000年3月発行)
特集 性の公衆衛生
64巻2号(2000年2月発行)
特集 公衆衛生におけるリスクの管理
64巻1号(2000年1月発行)
特集 大都市における地域保健サービス—その体制と戦略
63巻12号(1999年12月発行)
特集 地域保健活動とボランティア
63巻11号(1999年11月発行)
特集 地域におけるたばこ対策の取り組み
63巻10号(1999年10月発行)
特集 地域保健法で保健所は変わった?
63巻9号(1999年9月発行)
特集 21世紀に向けての老人保健事業
63巻8号(1999年8月発行)
特集 女性への暴力
63巻7号(1999年7月発行)
特集 思春期を支える公衆衛生
63巻6号(1999年6月発行)
特集 産業歯科保健
63巻5号(1999年5月発行)
特集 地域保健の財政基盤
63巻4号(1999年4月発行)
特集 飲酒の行動医学
63巻3号(1999年3月発行)
特集 結核とハンセン病について考える
63巻2号(1999年2月発行)
特集 依存症の公衆衛生
63巻1号(1999年1月発行)
特集 公衆衛生の経済学
62巻12号(1998年12月発行)
特集 「感染症新法」下における予防活動
62巻11号(1998年11月発行)
特集 21世紀へ向けての産業看護活動
62巻10号(1998年10月発行)
特集 計画づくりの理念と方法
62巻9号(1998年9月発行)
特集 地方分権の推進について考える
62巻8号(1998年8月発行)
特集 公衆衛生の現地訓練
62巻7号(1998年7月発行)
特集 環境保健のトピックス
62巻6号(1998年6月発行)
特集 エイズ対策の再検証—人権の視点から
62巻5号(1998年5月発行)
特集 産業医の新たな体制と活動
62巻4号(1998年4月発行)
特集 公衆衛生の視点からみた事故予防
62巻3号(1998年3月発行)
特集 海外の公衆衛生専門教育—日本と比較して
62巻2号(1998年2月発行)
特集 成人病から生活習慣病へ
62巻1号(1998年1月発行)
特集 新しい地域保健の視点—実践例に学ぶ方法論
61巻12号(1997年12月発行)
特集 現代の危機管理
61巻11号(1997年11月発行)
特集 現場における研究のすすめ
61巻10号(1997年10月発行)
特集 公衆衛生をささえるもの—情報
61巻9号(1997年9月発行)
特集 今,WHOの歩みから学ぶもの
61巻8号(1997年8月発行)
特集 新しい地域保健体制における保健婦活動
61巻7号(1997年7月発行)
特集 大学の公衆衛生50年
61巻6号(1997年6月発行)
特集 ノーマライゼーションの実現へ
61巻5号(1997年5月発行)
特集 介護保険制度の特質と論点
61巻4号(1997年4月発行)
特集 検診を検診する
61巻3号(1997年3月発行)
特集 コミュニティヘルス・アプローチの昨日,今日,明日
61巻2号(1997年2月発行)
特集 病原性大腸菌O157の脅威
61巻1号(1997年1月発行)
特集 地域保健元年
60巻12号(1996年12月発行)
特集 小児期の成人病
60巻11号(1996年11月発行)
特集 産業精神保健
60巻10号(1996年10月発行)
特集 女性の健康づくり
60巻9号(1996年9月発行)
特集 歯周疾患の予防—8020運動の達成に向けて
60巻8号(1996年8月発行)
特集 保健所の組織改革と機能強化
60巻7号(1996年7月発行)
特集 交通事故の予防医学
60巻6号(1996年6月発行)
特集 感染症の新たな動向
60巻5号(1996年5月発行)
特集 マルチメディアの保健活動への活用を考える
60巻4号(1996年4月発行)
特集 生活をささえる防災計画—阪神・淡路大震災の教訓
60巻3号(1996年3月発行)
特集 産業保健の国際動向
60巻2号(1996年2月発行)
特集 精神保健福祉法と精神保健活動の新たな視点
60巻1号(1996年1月発行)
特集 市町村における母子保健活動の推進
59巻12号(1995年12月発行)
特集 公衆衛生/予防医学と分子生物学
59巻11号(1995年11月発行)
特集 高度化された食品・栄養システムの現状と課題
59巻10号(1995年10月発行)
特集 高齢者介護と公的介護保険
59巻9号(1995年9月発行)
特集 地域リハビリテーション
59巻8号(1995年8月発行)
特集 現代の予防接種—その意義と課題
59巻7号(1995年7月発行)
特集 阪神・淡路大震災時における保健医療活動
59巻6号(1995年6月発行)
特集 少子化時代への対応
59巻5号(1995年5月発行)
特集 水銀汚染—水俣病よりグローバルな環境問題へ
59巻4号(1995年4月発行)
特集 地方自治体はどのように地域保健を推進するか
59巻3号(1995年3月発行)
特集 医療の機能分化と連携
59巻2号(1995年2月発行)
特集 労働によるストレスと健康
59巻1号(1995年1月発行)
特集 公衆衛生の新たな地平
58巻12号(1994年12月発行)
特集 生活習慣と健康
58巻11号(1994年11月発行)
特集 水と公衆衛生
58巻10号(1994年10月発行)
特集 歯科保健医療の動向
58巻9号(1994年9月発行)
特集 現在からみる公害
58巻8号(1994年8月発行)
特集 公衆衛生活動の国際的な展開
58巻7号(1994年7月発行)
特集 母子保健と福祉
58巻6号(1994年6月発行)
特集 骨粗鬆症の予防戦略
58巻5号(1994年5月発行)
特集 健康都市
58巻4号(1994年4月発行)
特集 行動医学へのアプローチ
58巻3号(1994年3月発行)
特集 地域開発と公衆衛生—地域活性化の論点と戦略
58巻2号(1994年2月発行)
特集 老人保健福祉計画の推進
58巻1号(1994年1月発行)
特集 精神障害者の社会復帰
57巻12号(1993年12月発行)
特集 健康スポーツ科学の展開
57巻11号(1993年11月発行)
特集 産業保健と専門職の役割
57巻10号(1993年10月発行)
特集 地域保健をどうすすめるか—保健所長はこう主張する
57巻9号(1993年9月発行)
特集 地域におけるターミナルケア
57巻8号(1993年8月発行)
特集 地域歯科保健
57巻7号(1993年7月発行)
特集 地域での寝たきりゼロ作戦
57巻6号(1993年6月発行)
特集 明日の医師像と医学教育
57巻5号(1993年5月発行)
特集 国際化と産業保健
57巻4号(1993年4月発行)
特集 環境保全の地域政策
57巻3号(1993年3月発行)
特集 結核対策の最近の動向
57巻2号(1993年2月発行)
特集 老人保健福祉計画策定のノウハウ
57巻1号(1993年1月発行)
特集 提言—あすの公衆衛生
56巻12号(1992年12月発行)
特集 保健所における監視業務
56巻11号(1992年11月発行)
特集 小児成人病の予防
56巻10号(1992年10月発行)
特集 職業病から作業関連疾患へ
56巻9号(1992年9月発行)
特集 性感染症(Sexually Transmitted Diseases)
56巻8号(1992年8月発行)
特集 21世紀に向けたヘルスマンパワー計画
56巻7号(1992年7月発行)
特集 職場環境と健康管理—産業看護の課題
56巻6号(1992年6月発行)
特集 地域における看護と介護
56巻5号(1992年5月発行)
特集 健康な住宅
56巻4号(1992年4月発行)
特集 保健医療計画における地域精神保健システム
56巻3号(1992年3月発行)
特集 産業保健への免疫学の応用
56巻2号(1992年2月発行)
特集 これからの公衆衛生看護教育を考える
56巻1号(1992年1月発行)
特集 日本の人口・世界の人口
55巻12号(1991年12月発行)
特集 廃棄物処理—公衆衛生の課題
55巻11号(1991年11月発行)
特集 健康まつり—創意と工夫のイベント
55巻10号(1991年10月発行)
特集 行動科学—その健康問題に果たす役割
55巻9号(1991年9月発行)
特集 食品衛生の新しい動向
55巻8号(1991年8月発行)
特集 対がん総合戦略の発展
55巻7号(1991年7月発行)
特集 計画の時代—保健と福祉のリンケージ
55巻6号(1991年6月発行)
特集 トータルヘルスプロモーションの実践
55巻5号(1991年5月発行)
特集 学齢期の子供と現代社会
55巻4号(1991年4月発行)
特集 町づくり健康づくり私たちのノウハウ—保健婦からのレポート
55巻3号(1991年3月発行)
特集 保健医療ソーシャルワーク
55巻2号(1991年2月発行)
特集 産業看護
55巻1号(1991年1月発行)
特集 骨粗鬆症の予防
54巻12号(1990年12月発行)
特集 臨床疫学
54巻11号(1990年11月発行)
特集 ウイルス肝炎の疫学と予防
54巻10号(1990年10月発行)
特集 突然死の現状と予防
54巻9号(1990年9月発行)
特集 総合相談窓口
54巻8号(1990年8月発行)
特集 歯科保健
54巻7号(1990年7月発行)
特集 中小企業の健康問題
54巻6号(1990年6月発行)
特集 痴呆性老人の地域ケア
54巻5号(1990年5月発行)
特集 国際化への公衆衛生の対応
54巻4号(1990年4月発行)
特集 女性・健康—ニュートレンド
54巻3号(1990年3月発行)
特集 神経疾患対策へのアプローチ
54巻2号(1990年2月発行)
特集 歩行と健康
54巻1号(1990年1月発行)
特集 健康づくりへのさらなる挑戦
53巻12号(1989年12月発行)
特集 先端科学技術と公衆衛生
53巻11号(1989年11月発行)
特集 在宅ケア体制の推進と家族制度
53巻10号(1989年10月発行)
特集 温泉と健康づくり
53巻9号(1989年9月発行)
特集 地域医師会の新たな実践と展望
53巻8号(1989年8月発行)
特集 地域保健情報のシステム化
53巻7号(1989年7月発行)
特集 職場の健康づくり
53巻6号(1989年6月発行)
特集 くすりと公衆衛生
53巻5号(1989年5月発行)
特集 腎疾患の予防と生涯管理
53巻4号(1989年4月発行)
特集 保健予防活動—保健所の戦術と戦略
53巻3号(1989年3月発行)
特集 公衆衛生従事者の生涯学習
53巻2号(1989年2月発行)
特集 労災医療と公衆衛生
53巻1号(1989年1月発行)
特集 「健康診断」の新しい動向
52巻12号(1988年12月発行)
特集 長寿社会と公衆衛生
52巻11号(1988年11月発行)
特集 社会と健康
52巻10号(1988年10月発行)
特集 公衆衛生とエイズ
52巻9号(1988年9月発行)
特集 コミュニティと精神保健
52巻8号(1988年8月発行)
特集 地域環境保全と健康
52巻7号(1988年7月発行)
特集 現代の食生活
52巻6号(1988年6月発行)
特集 産業医学最近の話題
52巻5号(1988年5月発行)
特集 公衆衛生の新しい展開と団体活動
52巻4号(1988年4月発行)
特集 地域医療計画と公衆衛生
52巻3号(1988年3月発行)
特集 公衆衛生の課題と展望
52巻2号(1988年2月発行)
特集 公衆衛生と危機管理
52巻1号(1988年1月発行)
特集 市町村保健センター10年の歩み
51巻12号(1987年12月発行)
特集 訪問看護
51巻11号(1987年11月発行)
特集 救急医療システム
51巻10号(1987年10月発行)
特集 母子関係
51巻9号(1987年9月発行)
特集 運動と食生活
51巻8号(1987年8月発行)
特集 公害とその後
51巻7号(1987年7月発行)
特集 医学教育と公衆衛生
51巻6号(1987年6月発行)
特集 水と空気
51巻5号(1987年5月発行)
特集 休養の科学
51巻4号(1987年4月発行)
特集 思春期
51巻3号(1987年3月発行)
特集 胃癌—その知識と対策のために
51巻2号(1987年2月発行)
特集 老人保健法—4年が経過して
51巻1号(1987年1月発行)
特集 健康科学
50巻12号(1986年12月発行)
特集 家族
50巻11号(1986年11月発行)
特集 地域保健医療のすすめ方
50巻10号(1986年10月発行)
特集 保健・医療のボランティア活動
50巻9号(1986年9月発行)
特集 老人問題と公衆衛生
50巻8号(1986年8月発行)
特集 へき地・離島の保健・医療
50巻7号(1986年7月発行)
特集 新しい地域活動の展開を求めて—コミュニティ・ワーク
50巻6号(1986年6月発行)
特集 国際保健医療協力
50巻5号(1986年5月発行)
特集 保健・医療情報の活用
50巻4号(1986年4月発行)
特集 たばこと健康
50巻3号(1986年3月発行)
特集 医師会活動
50巻2号(1986年2月発行)
特集 女性と健康
50巻1号(1986年1月発行)
特集 公衆衛生50年の回顧と展望
49巻12号(1985年12月発行)
特集 集合住宅
49巻11号(1985年11月発行)
特集 学校保健—心の健康づくりを中心に
49巻10号(1985年10月発行)
特集 職場における健康・体力づくり
49巻9号(1985年9月発行)
特集 障害者歯科
49巻8号(1985年8月発行)
特集 死と公衆衛生
49巻7号(1985年7月発行)
特集 肥満/標準体重
49巻6号(1985年6月発行)
特集 セルフケア
49巻5号(1985年5月発行)
特集 地域における精神保健
49巻4号(1985年4月発行)
特集 スポーツ医学
49巻3号(1985年3月発行)
特集 東洋医学と公衆衛生
49巻2号(1985年2月発行)
特集 栄養疫学
49巻1号(1985年1月発行)
特集 公衆衛生の歴史的発展と将来展望
48巻12号(1984年12月発行)
特集 薬物依存をめぐる諸問題
48巻11号(1984年11月発行)
特集 地域福祉
48巻10号(1984年10月発行)
特集 産業医活動
48巻9号(1984年9月発行)
特集 老人保健法—2年が経過して
48巻8号(1984年8月発行)
特集 結核対策の動向
48巻7号(1984年7月発行)
特集 アメニティ・保健・福祉
48巻6号(1984年6月発行)
特集 地域保健医療計画
48巻5号(1984年5月発行)
特集 小児の育成
48巻4号(1984年4月発行)
特集 糖尿病—臨床から公衆衛生へ
48巻3号(1984年3月発行)
特集 循環器疾患の疫学
48巻2号(1984年2月発行)
特集 住宅と健康
48巻1号(1984年1月発行)
特集 公衆衛生の研家・教育・実践
47巻12号(1983年12月発行)
特集 アルコール問題
47巻11号(1983年11月発行)
特集 住民参加と市町村保健
47巻10号(1983年10月発行)
特集 保健所活動に期待する—高齢化社会への挑戦
47巻9号(1983年9月発行)
特集 思春期保健
47巻8号(1983年8月発行)
特集 地域社会と医師会
47巻7号(1983年7月発行)
特集 アジア地域における職業保健
47巻6号(1983年6月発行)
特集 痴呆性老人のケア
47巻5号(1983年5月発行)
特集 救護システムと救急医療
47巻4号(1983年4月発行)
特集 ウイルス感染症
47巻3号(1983年3月発行)
特集 肺がん
47巻2号(1983年2月発行)
特集 公衆栄養のストラテジー
47巻1号(1983年1月発行)
特集 健康教育時代
46巻12号(1982年12月発行)
特集 医療社会事業
46巻11号(1982年11月発行)
特集 期待される保健所活動
46巻10号(1982年10月発行)
特集 学校保健の今日的課題
46巻9号(1982年9月発行)
特集 老人の施設ケアシステム
46巻8号(1982年8月発行)
特集 肥満
46巻7号(1982年7月発行)
特集 騒音
46巻6号(1982年6月発行)
特集 人口問題
46巻5号(1982年5月発行)
特集 難病対策と福祉
46巻4号(1982年4月発行)
特集 中高年の健康づくり
46巻3号(1982年3月発行)
特集 思春期の性問題
46巻2号(1982年2月発行)
特集 医学教育と保健所
46巻1号(1982年1月発行)
特集 国際保健協力
45巻12号(1981年12月発行)
特集 精神衛生の展開
45巻11号(1981年11月発行)
特集 地域歯科保健
45巻10号(1981年10月発行)
特集 予防接種
45巻9号(1981年9月発行)
特集 老人保健と老人福祉
45巻8号(1981年8月発行)
特集 グループワーク
45巻7号(1981年7月発行)
特集 悪性新生物の疫学
45巻6号(1981年6月発行)
特集 乳幼児健診—その現代的課題を探る
45巻5号(1981年5月発行)
特集 食品衛生
45巻4号(1981年4月発行)
特集 地域福祉サービス
45巻3号(1981年3月発行)
特集 日常生活の中の健康づくり
45巻2号(1981年2月発行)
特集 第21回社会医学研究会総会報告
45巻1号(1981年1月発行)
特集 公衆衛生の分野における国際化
44巻12号(1980年12月発行)
特集 救急医療計画
44巻11号(1980年11月発行)
特集 医師会活動とプライマリ・ケア
44巻10号(1980年10月発行)
特集 コミュニティ・スポーツ
44巻9号(1980年9月発行)
特集 身体障害者の地域ケア
44巻8号(1980年8月発行)
特集 自然保護—特に人間生態学的立場から
44巻7号(1980年7月発行)
特集 かびと健康障害
44巻6号(1980年6月発行)
特集 人畜共通伝染病
44巻5号(1980年5月発行)
特集 アジア諸国の産業保健
44巻4号(1980年4月発行)
特集 公衆保建モラル
44巻3号(1980年3月発行)
特集 第20回社会医学研究会総会報告
44巻2号(1980年2月発行)
特集 公衆衛生における栄養
44巻1号(1980年1月発行)
特集 80年代の展望—保健・医療・福祉
43巻12号(1979年12月発行)
特集 感染病の国際的動向とその対策
43巻11号(1979年11月発行)
特集 喫煙問題
43巻10号(1979年10月発行)
特集 心身障害児
43巻9号(1979年9月発行)
特集 地域社会と老人問題
43巻8号(1979年8月発行)
特集 "国民健康づくり"を考える
43巻7号(1979年7月発行)
特集 がん対策—集団検診を中心として
43巻6号(1979年6月発行)
特集 環境汚染による健康被害者の救済
43巻5号(1979年5月発行)
特集 小児喘息対策
43巻4号(1979年4月発行)
特集 学校保健の実際
43巻3号(1979年3月発行)
特集 地域精神衛生活動
43巻2号(1979年2月発行)
特集 小さなコミュニティにおける公衆衛生活動—方法論を中心として
43巻1号(1979年1月発行)
特集 医師会の地域社会活動
42巻12号(1978年12月発行)
特集 第19回社会医学研究会総会記録
42巻11号(1978年11月発行)
特集 防災と公衆衛生
42巻10号(1978年10月発行)
特集 市町村保健計画の実際
42巻9号(1978年9月発行)
特集 老人の保健・福祉
42巻8号(1978年8月発行)
特集 市町村保健センター
42巻7号(1978年7月発行)
特集 環境アセスメント
42巻6号(1978年6月発行)
特集 新しいヘルス・ボランティア
42巻5号(1978年5月発行)
特集 アルコール中毒
42巻4号(1978年4月発行)
特集 公衆衛生院40年の歩み
42巻3号(1978年3月発行)
特集 地域保健と産業衛生
42巻2号(1978年2月発行)
特集 脳卒中予防教育
42巻1号(1978年1月発行)
特集 世界と日本の公衆衛生
41巻12号(1977年12月発行)
特集 第18回社会医学研究会総会記録
41巻11号(1977年11月発行)
特集 保健行動
41巻10号(1977年10月発行)
特集 生涯教育
41巻9号(1977年9月発行)
特集 脳卒中予防
41巻8号(1977年8月発行)
特集 予研30年の歩み—伝染病の推移
41巻7号(1977年7月発行)
特集 公衆衛生戦後30年
41巻6号(1977年6月発行)
特集 食品衛生行政
41巻5号(1977年5月発行)
特集 健康増進
41巻4号(1977年4月発行)
特集 プライマリー・ケア
41巻3号(1977年3月発行)
特集 保健医療計画と情報システム
41巻2号(1977年2月発行)
特集 地域保健医療計画への住民参加
41巻1号(1977年1月発行)
特集 地域保健医療計画の実際
40巻12号(1976年12月発行)
特集 第17回社会医学研究会報告記録
40巻11号(1976年11月発行)
特集 アメリカ公衆衛生200年
40巻10号(1976年10月発行)
特集 ライフサイクルと地域保健
40巻9号(1976年9月発行)
特集 予防接種
40巻8号(1976年8月発行)
特集 公衆衛生への提言
40巻7号(1976年7月発行)
特集 産業衛生と地域保健
40巻6号(1976年6月発行)
特集 地域の健康管理
40巻5号(1976年5月発行)
特集 保健と福祉におけるニードとデマンド
40巻4号(1976年4月発行)
特集 医学教育の中のコミュニティ・ヘルス
40巻3号(1976年3月発行)
特集 地域歯科衛生
40巻2号(1976年2月発行)
特集 保健計画—組織と運営を中心に
40巻1号(1976年1月発行)
特集 地域医療計画と公衆衛生
39巻12号(1975年12月発行)
特集 第16回社会医学研究会
39巻11号(1975年11月発行)
特集 地域精神衛生活動
39巻10号(1975年10月発行)
特集 ヘルスマンパワー
39巻9号(1975年9月発行)
特集 環境汚染への対応
39巻8号(1975年8月発行)
特集 "環境"を考える
39巻7号(1975年7月発行)
特集 医療と福祉
39巻6号(1975年6月発行)
特集 食品汚染
39巻5号(1975年5月発行)
特集 地域看護を考える
39巻4号(1975年4月発行)
特集 保健所改革
39巻3号(1975年3月発行)
特集 地域住民と環境保健
39巻2号(1975年2月発行)
特集 くすりと健康
39巻1号(1975年1月発行)
特集 環境保健教育
38巻12号(1974年12月発行)
特集 第15回社会医学研究会
38巻11号(1974年11月発行)
特集 AMHTS(自動化多項目検診)
38巻10号(1974年10月発行)
特集 親子
38巻9号(1974年9月発行)
特集 医制100年
38巻7号(1974年8月発行)
特集 地域保健を担う人々
38巻6号(1974年6月発行)
特集 歯と健康
38巻5号(1974年5月発行)
特集 学校医
38巻4号(1974年4月発行)
特集 産業医
38巻3号(1974年3月発行)
特集 農村の地域保健活動(広見町の場合)
38巻2号(1974年2月発行)
特集 新・保健婦論
38巻1号(1974年1月発行)
特集 医師会と保健所
37巻12号(1973年12月発行)
特集 第14回社会医学研究会(主題・地方自治体と保健衛生)
37巻11号(1973年11月発行)
特集 公衆衛生教育
37巻10号(1973年10月発行)
特集 危険な日用品
37巻9号(1973年9月発行)
特集 老人健康診査
37巻8号(1973年8月発行)
特集
37巻7号(1973年7月発行)
特集 医師会
37巻6号(1973年6月発行)
特集 救急医療
37巻5号(1973年5月発行)
特集 公衆衛生医師
37巻4号(1973年4月発行)
特集 家族
37巻3号(1973年3月発行)
対談
37巻2号(1973年2月発行)
特集 公衆衛生学の総合科学的深化
37巻1号(1973年1月発行)
特集 健康権
36巻12号(1972年12月発行)
特集 公衆衛生当面の課題(第13回社会医学研究会特集)
36巻11号(1972年11月発行)
特集 高知県の公衆衛生活動
36巻10号(1972年10月発行)
特集 コミュニティ・ケア
36巻9号(1972年9月発行)
特集 結婚と公衆衛生
36巻8号(1972年8月発行)
特集 法改正の動向
36巻7号(1972年7月発行)
特集 国際保健
36巻6号(1972年6月発行)
特集 性と公衆衛生
36巻5号(1972年5月発行)
特集 疲労
36巻4号(1972年4月発行)
特集 医療保険抜本改正
36巻3号(1972年3月発行)
特集 老人の福祉と保健
36巻2号(1972年2月発行)
特集 群馬県の総合保健活動
36巻1号(1972年1月発行)
特集 公衆衛生活動と福祉の論理
35巻12号(1971年12月発行)
35巻11号(1971年11月発行)
特集 重症心身障害
35巻10号(1971年10月発行)
特集 ニュータウン
35巻9号(1971年9月発行)
特集 保健所改革のポイント
35巻8号(1971年8月発行)
特集 レクリエーション
35巻7号(1971年7月発行)
特集 岡山県の公衆衛生活動
35巻6号(1971年6月発行)
特集 保健婦
35巻5号(1971年5月発行)
特集 公害に挑む
35巻4号(1971年4月発行)
特集 保健所再検討
35巻3号(1971年3月発行)
特集 予防接種の事故
35巻2号(1971年2月発行)
特集 沖縄の公衆衛生活動
35巻1号(1971年1月発行)
特集 環境保健の提唱
34巻12号(1970年12月発行)
特集 住民の側に立つ公衆衛生活動
34巻11号(1970年11月発行)
特集 ビルの衛生管理
34巻10号(1970年10月発行)
特集 衛生教育の転換
34巻9号(1970年9月発行)
特集 老人保健
34巻8号(1970年8月発行)
特集 秋田県の公衆衛生活動
34巻7号(1970年7月発行)
特集 60年代から70年代へ
34巻6号(1970年6月発行)
34巻5号(1970年5月発行)
特集 勤労婦人の保健
34巻4号(1970年4月発行)
特集 学童の保健
34巻3号(1970年3月発行)
34巻2号(1970年2月発行)
特集 地域公衆衛生活動近代化のあゆみ
34巻1号(1970年1月発行)
特集 公衆衛生活動の将来像
33巻12号(1969年12月発行)
特集 第10回社会医学研究会
33巻11号(1969年11月発行)
特集 トピックス
33巻10号(1969年10月発行)
特集 地域保健計画
33巻9号(1969年9月発行)
特集 性病
33巻8号(1969年8月発行)
特集 サーベイランス
33巻7号(1969年7月発行)
特集 環境衛生の動向
33巻6号(1969年6月発行)
特集 食品の汚染とその対策
33巻5号(1969年5月発行)
特集 外因死の予防
33巻4号(1969年4月発行)
特集 国際衛生
33巻3号(1969年3月発行)
33巻2号(1969年2月発行)
特集 公害問題—その新しい考え方
33巻1号(1969年1月発行)
特集 公衆衛生分野におけるコンピューターの活用
32巻12号(1968年12月発行)
特集 ビル・地下街—新しいコミュニティー
32巻11号(1968年11月発行)
特集 保健・医療と公的責任
32巻10号(1968年10月発行)
特集 Health Manpower
32巻9号(1968年9月発行)
特集 老人の生活と健康
32巻8号(1968年8月発行)
特集 都市化のなかの保健活動
32巻7号(1968年7月発行)
特集 伝染病予防
32巻6号(1968年6月発行)
特集 衛生教育
32巻5号(1968年5月発行)
特集 母子保健管理と対策
32巻4号(1968年4月発行)
特集 これからの学校保健
32巻3号(1968年3月発行)
特集 医療社会事業の役割
32巻2号(1968年2月発行)
特集 地域精神衛生活動の進めかた
32巻1号(1968年1月発行)
特集 明治百年と公衆衛生
31巻12号(1967年12月発行)
特集 地域保健と職業衛生
31巻11号(1967年11月発行)
特集 住宅と健康
31巻10号(1967年10月発行)
特集 保健所活動30年記念特集
31巻9号(1967年9月発行)
特集 保健所活動30年記念特集
31巻8号(1967年8月発行)
特集 衛連6分科会の将来をさぐる
31巻7号(1967年7月発行)
31巻6号(1967年6月発行)
特集 地域保健活動と国民健康保険
31巻5号(1967年5月発行)
特集 リハビリテーションと地域保健活動
31巻4号(1967年4月発行)
特集 救急
31巻3号(1967年3月発行)
特集 食生活と公衆衛生活動
31巻2号(1967年2月発行)
特集 胃癌の公衆衛生対策
31巻1号(1967年1月発行)
特集 公衆衛生の基本法をめぐって
30巻12号(1966年12月発行)
特集 公衆衛生の新らしい動き
30巻11号(1966年11月発行)
特集 人災と健康—第7回社会医学研究会・主題報告と総括討論
30巻10号(1966年10月発行)
特集 市町村の保健行政を分析する
30巻9号(1966年9月発行)
特集 保健活動と行動科学
30巻8号(1966年8月発行)
30巻7号(1966年7月発行)
特集 社会保障と公衆衛生の接点をさぐる
30巻6号(1966年6月発行)
特集 今後の結核問題
30巻5号(1966年5月発行)
特集 地区診断を診断する
30巻4号(1966年4月発行)
特集 地区組織活動の再検討
30巻3号(1966年3月発行)
特集 衛生監視制度
30巻2号(1966年2月発行)
特集 母子保健
30巻1号(1966年1月発行)
特集 社会開発と公衆衛生
29巻12号(1965年12月発行)
29巻11号(1965年11月発行)
特集 変貌する農村の社会医学的研究—第6回社会医学研究会・主題報告と総括討議
29巻10号(1965年10月発行)
特集 綜合保健活動成立の条件—第22回日本公衆衛生学会総会シンポジウム
29巻9号(1965年9月発行)
特集 綜合保健と公衆衛生看護活動
29巻8号(1965年8月発行)
特集 綜合保健活動と保健従事者
29巻7号(1965年7月発行)
特集 伝染病予防
29巻6号(1965年6月発行)
特集 都市化と保健活動
29巻5号(1965年5月発行)
特集 綜合保健活動と医療機関
29巻4号(1965年4月発行)
特集 農村の保健
29巻3号(1965年3月発行)
特集 精神衛生
29巻2号(1965年2月発行)
特集 世界のなかの綜合保健
29巻1号(1965年1月発行)
特集 綜合保健活動の推進
28巻12号(1964年12月発行)
28巻11号(1964年11月発行)
特集 住民の保健をいかに進めるか—第5回社会医学研究会・主題報告と総括討論
28巻10号(1964年10月発行)
28巻9号(1964年9月発行)
28巻8号(1964年8月発行)
28巻7号(1964年7月発行)
特集 衛生害虫駆除
28巻6号(1964年6月発行)
28巻5号(1964年5月発行)
特集 清掃事業の現状と将来
28巻4号(1964年4月発行)
特集 学校保健と地域保健
28巻3号(1964年3月発行)
28巻2号(1964年2月発行)
28巻1号(1964年1月発行)
特集 保健所活動
27巻12号(1963年12月発行)
特集 大気汚染
27巻11号(1963年11月発行)
特集 地域開発と住民の健康—(社会医学研究会特別報告)
27巻10号(1963年10月発行)
特集 社会医学(第4回社会医学研究会講演)
27巻9号(1963年9月発行)
特集 老人の保健問題
27巻8号(1963年8月発行)
27巻7号(1963年7月発行)
特集 石垣純二氏の「保健所事業に期待するもの」を読んで
27巻6号(1963年6月発行)
27巻5号(1963年5月発行)
27巻4号(1963年4月発行)
特集 新会計年度の抱負
27巻3号(1963年3月発行)
特集 癩
27巻2号(1963年2月発行)
27巻1号(1963年1月発行)
特集 公衆衛生今後の方向
26巻12号(1962年12月発行)
26巻11号(1962年11月発行)
特集 社会医学(第3回社会医学研究会講演)
26巻10号(1962年10月発行)
特集 職業病
26巻9号(1962年9月発行)
特集 母子衛生
26巻8号(1962年8月発行)
26巻7号(1962年7月発行)
26巻6号(1962年6月発行)
特集 コレラ・パラコレラの疫学
26巻5号(1962年5月発行)
特集 ウイルス感染症の疫学
26巻4号(1962年4月発行)
特集 都市計画
26巻3号(1962年3月発行)
特集 ポリオの疫学(その2)
26巻2号(1962年2月発行)
特集 ポリオの疫学(その1)
26巻1号(1962年1月発行)
25巻12号(1961年12月発行)
25巻11号(1961年11月発行)
特集 社会医学
25巻10号(1961年10月発行)
25巻9号(1961年9月発行)
特集 成人病対策
25巻8号(1961年8月発行)
25巻7号(1961年7月発行)
25巻6号(1961年6月発行)
特集 食中毒
25巻5号(1961年5月発行)
25巻4号(1961年4月発行)
特集 低所得階層と結核
25巻3号(1961年3月発行)
25巻2号(1961年2月発行)
25巻1号(1961年1月発行)
特集 公衆衛生学会を顧みて
24巻12号(1960年12月発行)
24巻11号(1960年11月発行)
特集 社会医学
24巻10号(1960年10月発行)
24巻9号(1960年9月発行)
24巻8号(1960年8月発行)
特集 僻地の保健と医療
24巻7号(1960年7月発行)
24巻6号(1960年6月発行)
特集 災害対策
24巻5号(1960年5月発行)
24巻4号(1960年4月発行)
24巻3号(1960年3月発行)
24巻2号(1960年2月発行)
特集 公衆衛生從事者の諸問題
24巻1号(1960年1月発行)
特集 保健所管理
23巻12号(1959年12月発行)
特集 公害
23巻11号(1959年11月発行)
特集 精神衛生(Ⅱ)
23巻10号(1959年10月発行)
特集 精神衛生(I)
23巻9号(1959年9月発行)
23巻8号(1959年8月発行)
23巻7号(1959年7月発行)
特集 乳肉衛生
23巻6号(1959年6月発行)
23巻5号(1959年5月発行)
23巻4号(1959年4月発行)
特集 農村衛生
23巻3号(1959年3月発行)
23巻2号(1959年2月発行)
特集 高血圧の疫学
23巻1号(1959年1月発行)
特集 保健所管理
22巻12号(1958年12月発行)
特集 地区組織活動・2
22巻11号(1958年11月発行)
特集 地区組織活動・1
22巻10号(1958年10月発行)
22巻9号(1958年9月発行)
特集 国民健康保険と公衆衞生
22巻8号(1958年8月発行)
特集 大阪の公衆衛生活動
22巻7号(1958年7月発行)
特集 耐性問題と公衆衛生
22巻6号(1958年6月発行)
特集 ジフテリア予防接種
22巻5号(1958年5月発行)
22巻4号(1958年4月発行)
特集 性病予防
22巻3号(1958年3月発行)
特集 子供の衛生と人間形成
22巻2号(1958年2月発行)
22巻1号(1958年1月発行)
特集 公衆衛生と社会保障
21巻12号(1957年12月発行)
特集 インフルエンザ
21巻11号(1957年11月発行)
21巻10号(1957年10月発行)
21巻9号(1957年9月発行)
特集 屎尿と塵芥処理
21巻8号(1957年8月発行)
特集 公衆衛生と保健婦
21巻7号(1957年7月発行)
特集 明日の公衆衛生
21巻6号(1957年6月発行)
21巻5号(1957年5月発行)
特集 欧米の公衆衛生事情
21巻4号(1957年4月発行)
特集 家族計画
21巻3号(1957年3月発行)
21巻2号(1957年2月発行)
特集 公衆衞生とノイローゼ
21巻1号(1957年1月発行)
20巻6号(1956年12月発行)
20巻5号(1956年11月発行)
特集 健康教育と公衆衞生教育
20巻4号(1956年10月発行)
20巻3号(1956年9月発行)
20巻2号(1956年8月発行)
特集 最近の医学の話題
20巻1号(1956年7月発行)
19巻6号(1956年6月発行)
特集 原子力と公衆衛生
19巻5号(1956年5月発行)
19巻4号(1956年4月発行)
特集 學校保健衛生(2)
19巻3号(1956年3月発行)
特集 學校保健衛生(1)
19巻2号(1956年2月発行)
特集 最新の予防接種
19巻1号(1956年1月発行)
特集 人口問題の焦点
18巻6号(1955年12月発行)
特集 公衆衞生と経済
18巻5号(1955年11月発行)
18巻4号(1955年10月発行)
特集 疫學観の進歩
18巻3号(1955年9月発行)
18巻2号(1955年8月発行)
18巻1号(1955年7月発行)
17巻6号(1955年6月発行)
17巻5号(1955年5月発行)
特集 水道問題の展望
17巻4号(1955年4月発行)
特集 医療制度とその盲点(Ⅱ)
17巻3号(1955年3月発行)
特集 慢性疾患の疫學
17巻2号(1955年2月発行)
17巻1号(1955年1月発行)
特集 医療制度とその盲点(Ⅰ)
16巻6号(1954年12月発行)
特集 公衆衞生と放射能
16巻5号(1954年11月発行)
特集 勞働衞生最近の進歩
16巻4号(1954年10月発行)
16巻3号(1954年9月発行)
特集 食中毒
16巻2号(1954年8月発行)
16巻1号(1954年7月発行)
特集 赤痢(Ⅰ)
15巻6号(1954年6月発行)
特集 公衆衞生に必要な新藥の知識
15巻5号(1954年5月発行)
15巻4号(1954年4月発行)
特集 乳幼兒衞生の焦点(Ⅱ)
15巻3号(1954年3月発行)
特集 乳幼兒衞生の焦点(I)
15巻2号(1954年2月発行)
特集 公衆衞生に必要な諸検査
15巻1号(1954年1月発行)
特集 傳染病問題の焦点
14巻6号(1953年12月発行)
14巻5号(1953年11月発行)
特集 最近の性病問題
14巻4号(1953年10月発行)
特集 最近の栄養問題
14巻3号(1953年9月発行)
特集 精神衞生
14巻2号(1953年8月発行)
特集 高血圧と公衆衞生
14巻1号(1953年7月発行)
特集 最近の寄生虫問題
13巻6号(1953年6月発行)
特集 公衆衞生からみた癌問題
13巻5号(1953年5月発行)
13巻4号(1953年4月発行)
13巻3号(1953年3月発行)
13巻2号(1953年2月発行)
13巻1号(1953年1月発行)
12巻6号(1952年12月発行)
12巻5号(1952年11月発行)
12巻4号(1952年10月発行)
12巻3号(1952年9月発行)
12巻2号(1952年8月発行)
12巻1号(1952年7月発行)
11巻6号(1952年6月発行)
11巻5号(1952年5月発行)
11巻4号(1952年4月発行)
11巻3号(1952年3月発行)
11巻2号(1952年2月発行)
特集號 第6回日本公衆衞生學會
11巻1号(1952年1月発行)
10巻6号(1951年12月発行)
10巻5号(1951年11月発行)
10巻4号(1951年10月発行)
10巻3号(1951年9月発行)
10巻2号(1951年8月発行)
10巻1号(1951年7月発行)
9巻6号(1951年6月発行)
9巻5号(1951年5月発行)
9巻4号(1951年4月発行)
9巻3号(1951年3月発行)
9巻2号(1951年2月発行)
9巻1号(1951年1月発行)
特集 第4回日本公衆衞生學會
7巻6号(1950年6月発行)
特集 産業衞生
7巻5号(1950年5月発行)
特集 鼠族昆蟲
7巻4号(1950年4月発行)
特集 1949年度の回顧と50年の展望
7巻3号(1950年3月発行)
特集 保健所
7巻2号(1950年2月発行)
特集 榮養
7巻1号(1950年1月発行)
特集 結核
6巻6号(1949年12月発行)
特集 第3回公衆衛生學會研究發表抄録
6巻5号(1949年11月発行)
6巻4号(1949年10月発行)
6巻3号(1949年9月発行)
6巻2号(1949年8月発行)
6巻1号(1949年7月発行)
5巻8号(1949年6月発行)
5巻7号(1949年5月発行)
5巻6号(1949年4月発行)
5巻5号(1949年3月発行)
5巻4号(1949年2月発行)
5巻3号(1949年1月発行)
特集 第2囘日本公衆衞生學會演題
5巻2号(1948年12月発行)
5巻1号(1948年11月発行)