公衆衛生77巻6号

2013年06月発行

連載 公衆衛生Up-To-Date・6 ［国立がん研究センター発信：その2］

がん医療に関係する専門家の育成について―がん薬物療法に関して

著者： 田村研治¹²

所属機関： ¹国立がん研究センター中央病院乳腺・腫瘍内科 ²国立がん研究センター中央病院通院治療センター

ページ範囲：P.494 - P.497

はじめに

　「がん対策基本法¹⁾」は，日本人の死因で最も多い「がん」の対策のために，国や地域公共団体などの責務を明確にし，基本的な施策について述べた法律です．平成18(2006)年6月に成立しましたので，それほど古い法律ではありません．基本的な施策には，「がんの予防及び早期発見の推進」，「がん医療の均てん化の促進等」，「がん研究の推進」が示されています．特に，「がん医療の均てん化の促進等」のために，3つのミッションが掲げられています．具体的には，①専門的な知識および技能を有する医療従事者の育成，②医療機関の整備，③がん患者の療養生活の質の維持向上です．

　「がん対策基本法」が成立して6年が経過した今，がん医療に関係する専門家の育成について，特にがん薬物療法の側面から，達成された部分といまだ不十分な部分について考えてみたいと思います．

参考文献

1) がん対策基本法　http://law.e-gov.go.jp/announce/H18HO098.html

2) 日本臨床腫瘍学会　http://www.jsmo.or.jp/

3) 厚生労働省：がん診療連携拠点病院の整備に関する指針　http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/gan_byoin02.pdf

4) 文部科学省：がんプロフェッショナル養成プラン　http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/kaikaku/gan.htm

5) 文部科学省：がんプロフェッショナル養成プランの最終評価結果　http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/kaikaku/gan/1319002.htm

6) 文部科学省：がん対策推進基本計画　http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/gan_keikaku.html