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雑誌目次

雑誌文献

公衆衛生78巻3号

2014年03月発行

雑誌目次

特集出生前診断

扉フリーアクセス

ページ範囲：P.145 - P.145

　妊婦の血液を用い胎児の染色体異常の可能性を調べる検査を受けることができるようになり，多数の妊婦が受診したことが新聞などで報道されています．この胎児の出生前診断については，羊水検査などが以前から行われていましたが，一部の妊婦を対象に限定的に行われてきており，今回の新しい母体血清マーカー検査のように広く普及する可能性のある検査ではありませんでした．今回の母体血清マーカー検査は，倫理的問題を抱えている可能性があるとともに，社会に大きな影響を与えることも予見されます．また，出生前診断の1つである着床前診断についても倫理的，社会的な影響力は大きいと思われます．

　出生前診断や着床前診断は公衆衛生とは直接関係なく，また私たちが出生前診断について住民から質問を受けることは稀だと思います．しかし社会的影響として障害者差別を引き起こす可能性が想定されることから，私たちも出生前診断や着床前診断を知り，その問題点ついて理解しておくことは重要なことと思われます．そこで今回，出生前診断・着床前診断について勉強することを目的に特集を企画しました．

出生前診断の現状―進歩と課題

著者：澤井英明

ページ範囲：P.146 - P.152

はじめに

　出生前診断とは，妊娠中の胎児が何らかの疾患に罹患しているかどうかを検査して診断することである．その本来の目的は，あらかじめ出生前に診断をしておくことで，生まれた児の健康の向上や，適切な療育環境を提供することである¹⁾．しかし，妊娠初期～中期の母体保護法の定める人工妊娠中絶の可能な時期(現在は妊娠22週未満)に実施されて，胎児の疾患が重篤と診断された場合には，生まれてきても重度の障害が避けられないことも多く，そうした児の出生を避けるために，妊娠継続自体を断念するということがありうる．そのため医学的にも社会的および倫理的にも留意すべき多くの課題があるとされている¹⁾．そして2011年から米国で始まった母体血中胎児DNAを用いた無侵襲的出生前遺伝学的検査が，日本でも2013年から始まったことで，マスコミ報道などが過熱し，上記の倫理的な課題も改めて注目される事態となっている．

胎児心臓病の出生前診断と治療

著者：松井彦郎

ページ範囲：P.153 - P.157

先天性心疾患の出生前診断の概要

　わが国において，長年胎児に関する診療は公的な医療として認められてこなかった．欧米では“胎児は患者”ということが一般化しているにもかかわらず，日本では法的に，人間は“出生時より”ヒトとして認められ，“出生前の胎児”はヒトとしての治療対象とはなっていないことに起因すると考えられる．一方，医療技術においては，欧米の発展に遅れることなく，先天奇形症候群や先天的機能異常の遺伝的検索や画像検索が時代とともに進歩する中で，出生前に“胎児を診断する”さまざまな方法が進歩し，その必要性が議論されることで出生前診断は社会的に普及してきた．

　先天性心疾患に関する出生前診断は，1980年代から欧米で盛んになり，その有用性が示されてきた¹⁾．これは遺伝子的な検査ではなく超音波画像による心形態および心機能診断であり，出生後早期に全身状態が悪化する可能性のある先天性心疾患や不整脈を検出し，疾病の予後を改善することが主たる目的であった．遅れることなく日本でもその重要性が認識され，全国各地で胎児心臓病に対する診断技術が磨かれてきた．

着床前診断の現状―進歩と課題

著者：末岡浩

ページ範囲：P.158 - P.162

はじめに

　1980年代以降，体外受精とその関連技術を中心として，生殖医療の発展はめざましく，技術の普及は挙児を希望する夫婦に大きな力をもたらしている．現在，わが国の出生児の2.7%が体外受精によって誕生している．

　1990年代以降には，遺伝子解析および診断技術の開発もまた急速に発展を遂げ，疾患の原因となる遺伝子解析や遺伝子・染色体の解析法が幅広く開発された．これらの成果から体外受精による単一の胚細胞由来の遺伝子診断を行う着床前(遺伝子)診断(preimplantation genetic diagnosis;PGD)の概念が生まれ，技術が発展を遂げた¹⁾．PGDは体外受精によって得られた配偶子や初期胚の一部から遺伝子または染色体を解析することで，目的とする重篤な遺伝病の発生につながる胚を診断することが可能となる．

出生前診断と着床前診断の倫理問題

著者：苛原稔 , 桑原章

ページ範囲：P.163 - P.166

はじめに

　出生前に胎児の異常を診断する方法には，妊娠成立後に胎児・胎盤組織である絨毛の一部や羊水に浮遊する細胞の染色体を調べる，超音波断層法などで画像診断するなどの「出生前診断」と，生殖補助医療(assisted reproductive technology;ART)を前提として体外培養中の初期胚成分を材料に遺伝子診断する「着床前診断」がある．広義には「着床前診断」は「出生前診断」に含まれると思われるが，一般的には妊娠してから検査する「出生前診断」に対して，妊娠成立前の胚の段階で検査する「着床前診断」は区別して考えられている．

　近年の若年女性では初婚年齢の平均は30歳を超えるようになり，それにつれて妊娠・出産年齢が高齢化している．女性の年齢の上昇は，当然，卵子の老化につながるので，女性の妊娠年齢の上昇により児の染色体異常の発生頻度は増す．並行して少子化傾向は変わらないので，元気な子を産みたいと希望するカップルやその家族もまた増加傾向にある．そのため，出生前に胎児の異常の有無の検査を希望するカップルもまた増加している．

　一方，卵子の老化は妊娠率の有意な低下や流産の増加をきたすので，不妊症が増え，特に難治性不妊が増える原因になる．また，頻回に流産を起こす不育症患者も増えている．この場合，ARTを選択するカップルが増加するのみならず，遺伝子異常のチェックを経て問題のない胚を移植することで，ARTの妊娠率を向上させたり，流産を防止することが期待されるようになっている．

　医療技術の進歩で画期的な検査方法が開発される一方で，生命の誕生や人間のあり方に関連した事項を含む出生前検査については，多様な倫理的問題が指摘され，多方面から賛否両論が報告されている．そこで，現在の出生前診断や着床前診断に関する倫理的な問題点を概説する．

遺伝カウンセリング

著者：三宅秀彦 , 小杉眞司

ページ範囲：P.167 - P.171

出生前診断と遺伝カウンセリング

　胎児は，自らの意志で自己決定ができない存在であり，本邦での法律では人間としての立場も曖昧な存在である．このような胎児という存在を対象とした診断が，出生前診断である．一般的な診療では，診断に引き続き治療という流れになるが，出生前診断においては，治療ではなく人工妊娠中絶という選択肢も存在している．これには，いくつかの意見はあるが，基本的に女性のリプロダクディブライツと胎児の生存権の衝突をもたらす．また，胎児に対する診断においては，検査手段や診断方法の限界があるため不確定要素も多い．

　以上に挙げたような特性により，出生前診断にかかわる選択においては，両親にとって大きな葛藤が生じ，大きな精神的重圧となりうる．また，この生命の選択に対する葛藤は，両親だけでなく医療者自身にふりかかってくる問題でもある．よって，出生前診断においては，生命倫理的な配慮が必要となる．

出生前診断をどうとらえるか

著者：玉井邦夫

ページ範囲：P.172 - P.175

はじめに

　2012年8月に突然にも感じられる形で新聞報道が行われた新型出生前診断(無侵襲的出生前遺伝学的検査non-invasive prenatal testing;NIPT)は，13，18，21トリソミーを検出対象としていたことから，筆者が代表理事を務める公益財団法人日本ダウン症協会(Japan Down Syndrome Society;JDS)は「当事者」として否応なく論議に巻き込まれることになった．出生前診断/検査が，確定診断に至るものの母体と胎児への侵襲性が高い技術から，判定が確率に留まるものの侵襲性の低いものに「進歩」していくという流れはそれまでにも一貫していた技術の変遷動向であり，NIPTもその流れに位置づけられる．

　JDSは，母体血由来で胎児の遺伝学的情報を取得する技術が登場すること自体については，報道の1年以上前から日本産科婦人科学会などの主催するシンポジウムなどでの情報から把握していたが，NIPTをめぐる議論の推移はメディアによる報道のあり方に大きく影響されることで，JDSにとっては「騒動」とでも呼ばざるを得ないような様相を呈した．

　筆者はあくまでもJDSという団体の人間であり，医療従事者でも遺伝学研究者でもない．しかしながら，30年以上にわたって臨床心理士として虐待やDV(domestic violence)といった，ある意味では人間の「生死」に及ぶ事象に取り組んできたという事情もある．本稿では，当事者団体という立場と，生業である臨床心理学という立場から，NIPTをめぐる議論について考えるところを述べさせていただくことにする．

出生前診断・着床前診断と優生学

著者：山口裕之

ページ範囲：P.176 - P.180

出生前診断と中絶

　2013年4月から始まったいわゆる「新型出生前診断」の臨床研究に参加した妊婦約3,500人のうち，胎児の染色体異常が確定した54人中53人が中絶を選択したことが大きく報道された¹⁾．しかしこれは，はっきり言ってしまえば予想通りの結果である．新型であれ従来型であれ，出生前診断の意義について，「胎児の状態を事前に知ることで，異常のある胎児に対して出生後すみやかなケアが行える点にある」という意見もあるが，こうした診断のクライアントとなる一般の人々にとってみれば，出生前診断は「異常があった場合に中絶するため」という感覚が根強いであろう．

　ちなみに，イギリスやカリフォルニア州では出生前診断の費用は「社会的予防システム」として公費負担されている．これは，先天異常のスクリーニングのコストを負担するほうが，障害児が出生した場合のコスト負担よりもメリットがあると判断されたためだという²⁾．そして実際，大多数の妊婦が出生前診断を受け，異常が確定した場合には多くが中絶を選択する．

出生前診断の法律問題

著者：丸山英二

ページ範囲：P.181 - P.186

はじめに

　2012年8月末に新しい方法を用いた非侵襲的出生前検査の導入が報道された¹⁾．それ以降，出生前診断(本稿では先天異常に関するものに焦点を絞る)に対する関心が高まり，また，2013年5月には，ダウン症候群の子の両親が羊水検査の結果を誤って告げた産婦人科医院と医師を訴える訴訟が提起された²⁾．本稿は，出生前診断およびそれに密接に関連する胎児異常を理由とする選択的中絶をめぐる法律問題を検討しようとするものである．

　なお，出生前診断は目的によって，①胎児治療を目的とするもの，②分娩方法の決定や出生後のケアの準備を目的とするもの，③妊娠の継続・中絶を決定するための情報の提供を目的とするものの3種類にわけられるといわれる³⁾．本稿では，そのうち，③の選択的中絶を前提とするものをとりあげる．

特別寄稿

未来図を描く公衆衛生活動in陸前高田④【最終回】―公衆衛生は触媒産業

著者：佐々木亮平 , 岩室紳也

ページ範囲：P.188 - P.192

制度がもたらす復興の遅れ

　この原稿が出る頃には発災から3年近くが経過し，遅れているとはいえ，住宅再建，復興住宅の建設が進んでいる．現地では復興住宅はいつ完成するのか．基幹病院である岩手県立高田病院はいつ，どこにできるのか．市の保健福祉総合センターはどこにでき，どのような機能を持つのかなど，住民や関係者が注目しているさまざまな事柄がある．一方で被災地におりる予算も一見潤沢のように思われがちだが，決して現地の実情に合致したものではない．

　これからさらなる人と予算が必要となってくるが，東北の被災地ではそもそもマンパワーが不足している．そのうえ，被災地への財政的な支援は恒久的なものではないため，人を雇用するにしても非常勤，期限が限られた措置や予算となり，被災者の方々が自分自身の生活を復興させようとした時に1～数年先に雇用を切られてしまう職に就かないというのは当然の選択である．国が長期的な展望に立った予算措置ができないことが復興を遅らせていると言っても過言ではないのではないだろうか．そのような状況でも被災地では日々，できるところからさまざまな分野，角度の取り組みが展開されている．

視点

保健所の現場から―原子力発電所立地保健所からの提言

著者：荒木均

ページ範囲：P.142 - P.143

はじめに

　保健所は，災害発生時における住民の健康管理の拠点と位置づけられていて，福島第一原子力発電所事故のような原子力災害の発生に対して，多くの関係機関と調整をはかりながら対応していかなくてはなりません．

連載この人に聞きたい！・12【最終回】

自殺対策は今

著者：清水康之

ページ範囲：P.193 - P.196

はじめに

　自殺対策に関する国の指針である「自殺総合対策大綱」が，2012年の夏に刷新された．副題として，「誰も自殺に追い込まれることのない社会の実現を目指して」という強いメッセージが新たに掲げられ，「自殺は，その多くが追い込まれた末の死」であるという基本的な考え方の下，自殺対策を「包括的な生きる支援」として関係者が連携して展開することが謳われている(図1)．

　同時に，自殺対策の大きな方針転換が謳われている．全国レベルの漠然とした啓発中心の取り組みから，地域レベルの実践的な取り組みを中心としたものへと転換を図ることが，政府の方針として謳われているのである．その背景には，「地域レベルの実践的な取り組みを中心とする自殺対策」を全国的に推し進めるための条件がようやく整ってきたことがある．

講座/健康で持続的な働き甲斐のある労働へ―新しい仕組みをつくろう・24【最終回】

日本学術会議の提言が新しい労働雇用・労働安全衛生システムへと転換するために：改革の方向性・最近2年間の動き・その論点

著者：岸(金堂)玲子

ページ範囲：P.197 - P.203

はじめに

　わが国は労働安全衛生法のもとで40年間の優れた実践があるが，一方で「過労自殺・過労死」のような根本的な問題が解決できていない．長時間労働や女性労働者の地位が低いなど，歴史的に形成された日本に特徴的な課題も多い¹⁾．加えて最近注目を浴びた「印刷職場の胆管がん」問題に集約される化学物質管理や，中小零細企業の労働安全衛生の課題もある²⁾．

　日本学術会議は約84万人いる日本の科学者を代表する組織であるが，そこで2011年に，日本学術会議の歴史の中で初めて，今後の労働雇用システムと労働安全衛生(Occupational Safety and Health;OSH)のための提言を出すことができた³⁾．提言は，広く国民(特に当事者である労働者や企業経営者)，厚生労働省をはじめとする行政や，政治家，労働雇用にかかわる学会・専門家などに向けて発出されたものである．

　本講座もいよいよ24回を迎え最終章になった．これまでの各章では日本学術会議提言を踏まえ各テーマごとに多様な専門家が職場環境の改善や関連の社会システム改革の方向性を示した．しかし，この間，2度の政権交代で，政治が大きくゆれ動いている．その中でどうしたらILO(国際労働機関)の“decent work for all”(換言すれば，“働く人およびその家族，皆が人間らしく健康で安全に働き，安寧に生きる社会”)に近づくことができるだろうか？日本の明るい未来のために最終稿の本稿では，できるだけ建設的に，かつ実効性のある改革の方向性や論点を示したい．

「笑門来健」笑う門には健康来る！～笑いを生かした健康づくり・20【最終回】

笑いは増やすことができるのか？日常生活で笑いを増やす方法とは？

著者：大平哲也

ページ範囲：P.204 - P.207

　笑うことが健康によいということは，誰でも経験的には感じていることですし，本連載においても笑いと健康との関連について多くの研究を紹介してきました．一方，笑いは健康に良いことは理解していても，実際に笑いを増やすためにはどうしたらよいのかということが問題となります．では，日常生活において笑いを増やすためには具体的にどうしたらよいのでしょうか？

公衆衛生Up-To-Date・14

食品に含まれる放射性物質の調査

著者：堤智昭

ページ範囲：P.208 - P.212

はじめに

　2011年3月11日の東日本大震災により発生した東京電力福島第一原子力発電所(以下，福島原発)の事故により，大量の放射性物質が周辺の環境に放出された．その結果，食品の放射性物質による汚染が危惧されたため，原子力安全委員会により示された「飲食物摂取制限に関する指標」¹⁾を緊急的な措置として食品衛生法上の暫定規制値とした．しかし，暫定規制値はあくまで事故後の緊急的な措置として定められたものであったため，食品安全委員会によって行われた放射性物質の食品健康影響評価を踏まえて，2012年4月より現行の基準値が施行された(図1)．暫定規制値では，食品からうける放射性物質の年間の預託実効線量が5mSvを超えないように食品中の規制値を設定していた．一方，現行の基準値ではより一層の安全と安心を確保する観点から，規制対象となるすべての核種から受ける年間の預託実効線量が1mSvを超えないように食品中の基準値が設定された．現行の基準値では福島原発事故の状況を踏まえて，放射性セシウムの他，放射性ストロンチウム，プルトニウムなどを規制対象核種とし，これらすべての核種からの年間の預託実効線量を合計して1mSvを超えないように，食品中の放射性セシウム(Cs134と137の合計)の基準値が設定された．このような状況の中，筆者らは，新たな基準値に対応した放射性物質の試験法を整備し^2,3)，さらに食品中の放射性物質の規制の効果や妥当性の検証を目的に，流通食品中の放射性セシウムの検査，並びに食事試料からの放射性セシウムの預託実効線量の推定を実施してきた．本稿ではこれらの調査結果について紹介する．

リレー連載・列島ランナー・60

被災地における保健師活動について―管内市町の伴走者として

著者：花崎洋子

ページ範囲：P.213 - P.216

はじめに

　東日本大震災からまもなく3年．いまだに言葉に尽くせない思いが錯綜する．自身をはじめ被災した住民にはいまだ仮設住まいから踏み出せていない人も数多い．何処に向かって行こうとしているのだろうか…．気持ちも生活も投げやりになってしまっている．幸福感には程遠い．喪失感もぬぐいきれない．あの地に30年と築いてきた生活そのものが，一瞬にしてすべてなくなるなんて…．あの時からどのようにして今に至ったのかも思い出したくない．

　しかし，私には保健師という仕事があった．多くの人と出会い，多くの人と語り合い，多くの人に支えられて，今もなんとか仕事を続けている．

　現在，大船渡保健所管内の市町を含め，保健師は世代の交代を迎え，若い人材が投入されている．地域を知り，地域の住民とともに健康課題に取り組む，保健師魂ともいうべき熱き思いを若い世代に伝えていかなければ，との思いが強くなっている．

　大船渡保健所(以下，保健所)では，大船渡市，陸前高田市，住田町を管轄し，その2市が東日本大震災・津波の直接的被害を受けた．発災直後から現在に至るまで，保健所保健師がそれぞれの市町に継続してかかわり続けている．

　保健所保健師として精神保健福祉に取り組み，被災地における保健師活動に携わっている状況についてお伝えしたい．

映画の時間

―人は斬れども猫は斬れず―猫侍

著者：桜山豊夫

ページ範囲：P.219 - P.219

　猫が主役，あるいは準主役を演ずる映画はそう多くはありません．猫に演技を求めるのが犬に比べて難しいからとも言われます．それでもアメリカ映画では『ティファニーで朝食を』でオードリー・ヘプバーンと共演？したキャット，『ハリーとトント』のトントなど印象に残る猫たちもいます．特にディズニー映画では『トマシーナの三つの生命』や『三匹荒野を行く』など猫そのものが主人公であるすばらしい映画がありました．わが国では市川崑監督の『吾輩は猫である』や，犬童一心監督の『グーグーだって猫である』も印象に残ります．今月ご紹介する『猫侍』でも玉之丞という猫が名演を見せます．

　時代は幕末の江戸，主人公の斑目久太郎(北村一輝)は剣の達人でありながら，事情があって藩を離れ，現在は妻子を故郷に残したまま長屋での浪人暮らし．仕官もままならず，経済的にも苦しい久太郎のところに，剣の腕を見込まれて暗殺の依頼が持ち込まれます．賭場での八百長騒ぎで，米沢一家の若頭から，対立する相川一家の親分，ではなく親分の可愛がっている猫の玉の丞を斬ってくれとの話です．武士のプライドを傷つけられながらも，報酬に眼がくらんで久太郎は依頼を引き受けますが…．

予防と臨床のはざまで

流行り目に罹患

著者：福田洋

ページ範囲：P.221 - P.221

　本コラムは，連載開始以来約10年間，忙しい時も，国外出張中も，ネタ切れに苦しんでも，ずっと毎月書き続けてきました．しかしこのたび2か月間，休載を余儀なくされました．11月下旬のある日，流行り目(いわゆる流行性角結膜炎)に罹患しました．感染経路は不明ですが，感染症情報センターのサイトによると，流行性角結膜炎は「小児に多いものの成人にも見られ，職場，病院，家庭内などの人が濃密に接触する場所などでの流行的発生もみられる」と記載されています(http://idsc.nih.go.jp/idwr/kansen/k02_g2/k02_29/k02_29.html)．

　当初は片眼のみの充血でしたが，その後数日で両眼ともに充血著明となり，人前に出るのも気を遣う状況となりました．眼科からは2週間要休務の診断書をいただき，診療業務が停止になりました．生まれて初めて診断書で休む経験となり「診断書を握りしめて，復職可を懇願する社員」の気持ちが少しだけわかりました．

「公衆衛生」書評

―濱田　篤郎編―渡航者医療を簡潔に網羅したバイブル的書物．ぜひ手元に置いて診療を―『トラベルクリニック海外渡航者の診療指針』フリーアクセス

著者：尾内一信

ページ範囲：P.187 - P.187

　本書を手に取ってまず感じたことは，「日本で長く要望されていた渡航者医療を簡潔に網羅したバイブル的書物がやっと世に出た」ということである．本書は，実に素晴らしい出来栄えであるが，編集されたのが濱田篤郎博士なので納得できた．濱田篤郎博士は，現在日本渡航医学会の理事長として日本の渡航医学会でリーダシップを発揮されている．また，労働者健康福祉機構海外勤務健康管理センター(JOHAC)で長く渡航者健康管理に精通され，現在は東医大病院渡航者医療センター教授として教育者としても活躍されている．また，特筆すべきは，渡航医学の専門家でありながら著名な作家であるということである．

　主な著作には，『旅と病の三千年史』(文藝春秋)，『伝説の海外旅行―「旅の診断書」が語る病の真相』(田畑書店)，『歴史を変えた「旅」と「病」―20世紀を動かした偉人たちの意外な真実』『世界一「病気に狙われている日本人」―感染大国日本へのカウントダウン』(以上，講談社)，『新疫病流行記-パンデミック時代の本質』(バジリコ)などがあり，いずれも思わず濱田ワールドに引き込まれる良書である．知らないうちに渡航医学の面白さが身近なものとなるので，これらの本もぜひお薦めしたい．

―NPO法人日本医療ソーシャルワーク研究会編　村上須賀子，佐々木哲二郎，奥村晴彦編集代表―さまざまな患者・家族のケースマネジメントへの実践書―『医療福祉総合ガイドブック　2013年度版』フリーアクセス

著者：宇都宮宏子

ページ範囲：P.217 - P.217

　私は，病院から生活の場へ患者さんを帰したいと考え，訪問看護の現場から大学病院に移り，「退院調整看護師」として，退院支援・退院調整に取り組んだ．私が訪問看護をしていた時代は介護保険制度が施行される前で，行政の高齢福祉課のケースワーカーや，ヘルパー事業所，特別養護老人ホームのデイサービスや短期入所担当の相談員たち，多くの社会福祉士の仲間に支えられ，対象者や，家族の抱える暮らし，経済問題，虐待の問題等に一緒にかかわってきた．

　1992年から，私が訪問看護を実践していた京都の行政区では，特に「福祉・医療・保健の実務者会議」を当初から開催し，困難事例のケース検討も行ってきた．そこで中心になって会を牽引していたのが行政の社会福祉士だった．その経験から，退院調整部門では医療ソーシャルワーカー(MSW)と退院調整看護師が協働して取り組むことが効果的であると考え，病院に戻ってからも退院調整部門の仕組みを作ってきた．

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投稿規定フリーアクセス

ページ範囲：P.222 - P.222

次号予告フリーアクセス

ページ範囲：P.223 - P.223

あとがきフリーアクセス

著者：西田茂樹

ページ範囲：P.224 - P.224

　今回の特集は，妊婦の血液を用い胎児の染色体異常を調べるスクリーニング検査を受けることができるようになり，多数の妊婦が受診したことがマスコミで大きく報道されたことを受けて企画しました．

　この母体血清マーカー検査の出現は，社会に大きな影響を与えると判断され，われわれ公衆衛生従事者も，この検査について正確な知識を持っている必要があると考えられます．出生前診断については，母体血清マーカー検査のみならず，着床前診断や胎児心臓病の診断などの分野でも急速に進歩しており，これらの内容についても知っている必要があると思われます．さらに，出生前診断や着床前診断は，倫理的な問題，優生思想との関係，法律問題など，さまざまな分野の問題も抱えている可能性があり，これらについても理解している必要があると思われます．

基本情報

公衆衛生

出版社：株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1170

印刷版ISSN 0368-5187

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88巻8号（2024年8月発行）

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86巻8号（2022年8月発行）

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86巻7号（2022年7月発行）

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86巻6号（2022年6月発行）

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86巻5号（2022年5月発行）

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特集社会につながれない隠されたひきこもり—8050問題

85巻9号（2021年9月発行）

特集児童虐待予防に求められる医療・保健の役割—これ以上痛ましい事件を繰り返さないために

85巻8号（2021年8月発行）

特集高齢者の低栄養予防・フレイル予防

85巻7号（2021年7月発行）

特集健康的な住まいが欲しい！—暮らしやすくて，寿命も延びる

85巻6号（2021年6月発行）

特集 COVID-19が流行しない社会を目指す—社会医学・環境衛生学の視点から

85巻5号（2021年5月発行）

特集多様化する環境問題に挑む—ポストコロナ，気候変動，電磁環境，海洋MP汚染など

85巻4号（2021年4月発行）

特集感染症法施行20年の歩みと到達点—COVID-19の流行を踏まえて

85巻3号（2021年3月発行）

特集コロナ時代の自殺対策

85巻2号（2021年2月発行）

特集飲料水の安全と安心の確保

85巻1号（2021年1月発行）

特集病気の治療と仕事の両立支援—キャリアをあきらめないために

84巻（2020年）

84巻12号（2020年12月発行）

特集 2030年に向けたHIV/AIDS対策

84巻11号（2020年11月発行）

特集日本型MPH教育の軌跡と展望—公衆衛生専門職を目指す！生かす！

84巻10号（2020年10月発行）

特集 SNSで防ぐ災害関連死—「Society 5.0」時代のリーダーになる！

84巻9号（2020年9月発行）

特集スマホ・ネット・ゲーム依存対策—子ども・若者を守る！

84巻8号（2020年8月発行）

特集統括保健師の役割—環境をつくる，人材を育てる

84巻7号（2020年7月発行）

特集認定専門家・専門医になる！—どうやって？役に立つの？

84巻6号（2020年6月発行）

特集次代の公衆衛生を展望する

84巻5号（2020年5月発行）

特集徹底解説東京2020対策—今こそ！マスギャザリングへの備え

84巻4号（2020年4月発行）

特集ゲノム革命—予防・医療のイノベーション

84巻3号（2020年3月発行）

特集がん検診—見えてきた問題にどう取り組む？

84巻2号（2020年2月発行）

特集保健医療サービスの経済評価—費用対効果評価の応用

84巻1号（2020年1月発行）

特集データヘルスの活用—公衆衛生活動に生かす

83巻（2019年）

83巻12号（2019年12月発行）

特集栄養と健康—糖質制限食を中心に

83巻11号（2019年11月発行）

特集歯科口腔保健をどう進めるか

83巻10号（2019年10月発行）

特集摂食障害の理解と対応

83巻9号（2019年9月発行）

特集ヘルスサービスリサーチ—サービスの効率と質の向上へ

83巻8号（2019年8月発行）

特集新型たばこ—健康影響と規制のあり方

83巻7号（2019年7月発行）

特集 SDGsと地域の公衆衛生活動

83巻6号（2019年6月発行）

特集学校における子どもの健康課題

83巻5号（2019年5月発行）

特集循環器疾患を予防する

83巻4号（2019年4月発行）

特集企業経営と公衆衛生の接点

83巻3号（2019年3月発行）

特集公衆衛生の実践倫理

83巻2号（2019年2月発行）

特集インバウンドと在留外国人—その増加と諸課題

83巻1号（2019年1月発行）

特集人獣共通感染症—獣医衛生領域から見た対策

82巻（2018年）

82巻12号（2018年12月発行）

特集公衆衛生活動と疫学

82巻11号（2018年11月発行）

特集「放射線リテラシー」をめぐる課題

82巻10号（2018年10月発行）

特集子ども政策の総合化・包括化

82巻9号（2018年9月発行）

特集日本におけるWHO協力センター

82巻8号（2018年8月発行）

特集アレルギー疾患対策

82巻7号（2018年7月発行）

特集脳性麻痺と産科医療補償制度

82巻6号（2018年6月発行）

特集聴覚障害の早期発見と支援体制

82巻5号（2018年5月発行）

特集発達障害者支援の到達点—新しい支援の枠組みを考える

82巻4号（2018年4月発行）

特集地方自治体と公衆衛生—総合性と専門性の確保

82巻3号（2018年3月発行）

特集地域保健法20年

82巻2号（2018年2月発行）

特集「早期発見」をめぐる課題

82巻1号（2018年1月発行）

特集感染症に関するサーベイランス

81巻（2017年）

81巻12号（2017年12月発行）

特集地球温暖化対策—2020年以降の新たな国際枠組み

81巻11号（2017年11月発行）

特集薬局・薬剤師の地域展開—コミュニティ・ファーマシー

81巻10号（2017年10月発行）

特集薬剤耐性(AMR)対策

81巻9号（2017年9月発行）

特集アルコール健康障害対策の推進

81巻8号（2017年8月発行）

特集衛生監視・指導行政の現状と課題

81巻7号（2017年7月発行）

特集予防接種政策

81巻6号（2017年6月発行）

特集食中毒の新たな課題

81巻5号（2017年5月発行）

特集眼の健康とQOL

81巻4号（2017年4月発行）

特集原子力災害と公衆衛生—避難指示解除後の地域復興に向けて

81巻3号（2017年3月発行）

特集がん対策の加速化

81巻2号（2017年2月発行）

特集人に死を招く動物—人・昆虫・寄生虫

81巻1号（2017年1月発行）

特集歯科口腔保健の推進

80巻（2016年）

80巻12号（2016年12月発行）

特集行政保健師の質の保証—卒後教育・CPD

80巻11号（2016年11月発行）

特集精神保健医療福祉の改革

80巻10号（2016年10月発行）

特集包括的な糖尿病対策

80巻9号（2016年9月発行）

特集災害時の公衆衛生活動

80巻8号（2016年8月発行）

特集地域包括ケアの進化

80巻7号（2016年7月発行）

特集子どもの貧困と健康

80巻6号（2016年6月発行）

特集難病対策

80巻5号（2016年5月発行）

特集専門医制度の確立と地域医療

80巻4号（2016年4月発行）

特集産業保健のトピックス

80巻3号（2016年3月発行）

特集心疾患最前線

80巻2号（2016年2月発行）

特集子どもへのがん教育

80巻1号（2016年1月発行）

特集自治体行政と公衆衛生

79巻（2015年）

79巻12号（2015年12月発行）

特集進めよう！ COPD対策

79巻11号（2015年11月発行）

特集食品の安全と安心をめぐる話題

79巻10号（2015年10月発行）

特集たばこ対策

79巻9号（2015年9月発行）

特集医療情報の利活用

79巻8号（2015年8月発行）

特集公衆栄養への期待

79巻7号（2015年7月発行）

特集感染症の新たな脅威

79巻6号（2015年6月発行）

特集熱中症

79巻5号（2015年5月発行）

特集死因究明制度の現状と将来展望

79巻4号（2015年4月発行）

特集危険ドラッグ対策

79巻3号（2015年3月発行）

特集男性の健康を考える

79巻2号（2015年2月発行）

特集女性の健康を考える

79巻1号（2015年1月発行）

特集公衆衛生のリーダーシップ

78巻（2014年）

78巻12号（2014年12月発行）

特集医療・介護の制度改革

78巻11号（2014年11月発行）

特集脳血管疾患最前線

78巻10号（2014年10月発行）

特集認知症のケア

78巻9号（2014年9月発行）

特集超高齢社会―大都市の高齢者支援の課題

78巻8号（2014年8月発行）

特集公害・環境問題の変貌と新展開

78巻7号（2014年7月発行）

特集行為への依存症―スマホ・ネット・ギャンブル

78巻6号（2014年6月発行）

特集発達障害

78巻5号（2014年5月発行）

特集 NCD(非感染性疾患)対策

78巻4号（2014年4月発行）

特集自殺・自死対策

78巻3号（2014年3月発行）

特集出生前診断

78巻2号（2014年2月発行）

特集予防接種

78巻1号（2014年1月発行）

特集公衆衛生の原点を学ぶ―イギリスの挑戦

77巻（2013年）

77巻12号（2013年12月発行）

特集がん対策の強化

77巻11号（2013年11月発行）

特集院内感染対策

77巻10号（2013年10月発行）

特集日常生活とアレルギー

77巻9号（2013年9月発行）

特集衛生行政を担う人材―獣医師・薬剤師

77巻8号（2013年8月発行）

特集血液事業のトピックス―身近な献血からiPS細胞の活用まで

77巻7号（2013年7月発行）

特集医療安全のさらなる推進に向けて

77巻6号（2013年6月発行）

特集若者の精神保健②

77巻5号（2013年5月発行）

特集若者の精神保健①

77巻4号（2013年4月発行）

特集転換期の結核対策―医療と予防

77巻3号（2013年3月発行）

特集慢性腎臓病～CKD

77巻2号（2013年2月発行）

特集歯科口腔保健を巡る話題

77巻1号（2013年1月発行）

特集公衆衛生の危機

76巻（2012年）

76巻12号（2012年12月発行）

特集原子力災害と公衆衛生

76巻11号（2012年11月発行）

特集スクリーニング―その進化と課題

76巻10号（2012年10月発行）

特集糖尿病の今

76巻9号（2012年9月発行）

特集独居高齢者と健康

76巻8号（2012年8月発行）

特集国際感染症対策の現状と課題

76巻7号（2012年7月発行）

特集在宅医療・地域包括ケア

76巻6号（2012年6月発行）

特集運動とは何か

76巻5号（2012年5月発行）

特集高齢者の身近な疾患

76巻4号（2012年4月発行）

特集地域医療の現状と将来展望

76巻3号（2012年3月発行）

特集アルコール関連問題

76巻2号（2012年2月発行）

特集セルフケアを支援する

76巻1号（2012年1月発行）

特集生食のリスク

75巻（2011年）

75巻12号（2011年12月発行）

特集広域・複合災害に備える―自治体の公衆衛生活動

75巻11号（2011年11月発行）

特集放射線と向き合う

75巻10号（2011年10月発行）

特集睡眠と健康

75巻9号（2011年9月発行）

特集分権型社会における公衆衛生の課題―現場知と専門知の保証

75巻8号（2011年8月発行）

特集高齢者の事故

75巻7号（2011年7月発行）

特集健康危機兆候のモニタリング

75巻6号（2011年6月発行）

特集基礎から学ぶ環境衛生

75巻5号（2011年5月発行）

特集基礎から学ぶ食品衛生

75巻4号（2011年4月発行）

特集超高齢社会に備える

75巻3号（2011年3月発行）

特集子どもを護る―社会的不利への介入と支援

75巻2号（2011年2月発行）

特集医薬品・ワクチン開発をめぐる諸課題

75巻1号（2011年1月発行）

特集ヒトと家畜・ペット・野生動物の感染症―口蹄疫から学ぶ

74巻（2010年）

74巻12号（2010年12月発行）

特集救急医療を救う

74巻11号（2010年11月発行）

特集再考：HIV/AIDS予防対策

74巻10号（2010年10月発行）

特集母子保健をめぐる今日的課題

74巻9号（2010年9月発行）

特集分子遺伝疫学

74巻8号（2010年8月発行）

特集検証「パンデミックインフルエンザ2009」

74巻7号（2010年7月発行）

特集現場が求める保健師教育

74巻6号（2010年6月発行）

特集肥満とやせ

74巻5号（2010年5月発行）

特集自然毒　刺傷・咬傷―野外危険生物

74巻4号（2010年4月発行）

特集環境リスク

74巻3号（2010年3月発行）

特集公衆衛生再考

74巻2号（2010年2月発行）

特集現代の更年期

74巻1号（2010年1月発行）

特集感染症再見

73巻（2009年）

73巻12号（2009年12月発行）

特集がん予防

73巻11号（2009年11月発行）

特集薬物乱用

73巻10号（2009年10月発行）

特集これからの予防接種

73巻9号（2009年9月発行）

特集弱者への暴力

73巻8号（2009年8月発行）

特集超少子化と向き合う

73巻7号（2009年7月発行）

特集自治体中心の新たな健康政策―Health Impact Assessmentの導入

73巻6号（2009年6月発行）

特集地域精神保健・医療の今日的課題

73巻5号（2009年5月発行）

特集自然毒食中毒

73巻4号（2009年4月発行）

特集介護予防―3年間の検証から

73巻3号（2009年3月発行）

特集公衆衛生の人づくり・2　専門性を支える公衆衛生人教育

73巻2号（2009年2月発行）

特集公衆衛生の人づくり・1　変わりゆく地域保健の人材育成

73巻1号（2009年1月発行）

特集健康食品をめぐって

72巻（2008年）

72巻12号（2008年12月発行）

特集地球温暖化対策―京都の約束

72巻11号（2008年11月発行）

特集日本の食を守れるか？

72巻10号（2008年10月発行）

特集揺らぐ食品への信頼

72巻9号（2008年9月発行）

特集現代の貧困と健康

72巻8号（2008年8月発行）

特集地域における医師職のあり方

72巻7号（2008年7月発行）

特集たばこ研究

72巻6号（2008年6月発行）

特集若者を性感染症から守る

72巻5号（2008年5月発行）

特集うつの時代―うつ病を改めて理解する

72巻4号（2008年4月発行）

特集自閉症・アスペルガー症候群・LD・ADHD―母子保健事業の課題と期待

72巻3号（2008年3月発行）

特集アレルギー対策―花粉症・食物アレルギー・アトピー等への対応

72巻2号（2008年2月発行）

特集統合医療への期待―21世紀の予防医学と健康づくり

72巻1号（2008年1月発行）

特集憲法と公衆衛生

71巻（2007年）

71巻12号（2007年12月発行）

特集ノロウイルス―ウイルス性下痢症

71巻11号（2007年11月発行）

特集超高齢社会の地域医療制度の展望

71巻10号（2007年10月発行）

特集感染症の危機管理―関連法規改正後の新たな展開

71巻9号（2007年9月発行）

特集性差医療から考える―患者の望む医療とは？

71巻8号（2007年8月発行）

特集スポーツと公衆衛生―地域の関係性の構築

71巻7号（2007年7月発行）

特集狂犬病・デング熱・マラリア・コクシジオイデス症―海外で罹る危険性のある感染症

71巻6号（2007年6月発行）

特集環境問題の多様性

71巻5号（2007年5月発行）

特集歯周病予防からのヘルスプロモーション

71巻4号（2007年4月発行）

特集過労死・過労自死

71巻3号（2007年3月発行）

特集メタボリックシンドローム―現状とその課題

71巻2号（2007年2月発行）

特集がん対策・2

71巻1号（2007年1月発行）

特集がん対策・1

70巻（2006年）

70巻12号（2006年12月発行）

特集クスリと公衆衛生

70巻11号（2006年11月発行）

特集医療制度改革と疾病予防活動

70巻10号（2006年10月発行）

特集インフルエンザ

70巻9号（2006年9月発行）

特集認知症―予防とケアの最前線

70巻8号（2006年8月発行）

特集子どもを守る

70巻7号（2006年7月発行）

特集市町村合併後の保健師活動

70巻6号（2006年6月発行）

特集越境！公衆衛生

70巻5号（2006年5月発行）

特集「食育」の時代へ

70巻4号（2006年4月発行）

特集予防接種

70巻3号（2006年3月発行）

特集健康危機管理

70巻2号（2006年2月発行）

特集「健康格差社会」とセーフティネット

70巻1号（2006年1月発行）

特集コミュニティと関係性の再構築

69巻（2005年）

69巻12号（2005年12月発行）

特集アニマルセラピー

69巻11号（2005年11月発行）

特集感染症情報

69巻10号（2005年10月発行）

特集ウイルス肝炎

69巻9号（2005年9月発行）

特集介護予防をどうすすめる？・2　介護予防事業の多角的取り組み

69巻8号（2005年8月発行）

特集介護予防をどうすすめる？・1　老人保健,介護保険制度の改革

69巻7号（2005年7月発行）

特集地域医療のトピック―「救急医療」を考えよう

69巻6号（2005年6月発行）

特集自然災害と公衆衛生活動

69巻5号（2005年5月発行）

特集こころの健康問題への挑戦

69巻4号（2005年4月発行）

特集公衆衛生と監察医制度

69巻3号（2005年3月発行）

特集結核対策新時代―結核予防法のリビジョン

69巻2号（2005年2月発行）

特集地域保健法10年

69巻1号（2005年1月発行）

特集子ども虐待予防

68巻（2004年）

68巻12号（2004年12月発行）

特集喫煙対策はどこまで進んだか

68巻11号（2004年11月発行）

特集人と動物の共通感染症・2　BSEを中心に

68巻10号（2004年10月発行）

特集人と動物の共通感染症・1　鳥インフルエンザ

68巻9号（2004年9月発行）

特集各方面で進む「ヘルスプロモーション」

68巻8号（2004年8月発行）

特集公衆衛生対策におけるクライシスコミュニケーション

68巻7号（2004年7月発行）

特集公衆衛生対策におけるリスクコミュニケーション

68巻6号（2004年6月発行）

特集転換期のリーダーシップ

68巻5号（2004年5月発行）

特集保健師を考える・2　市町村保健師のアイデンティティ

68巻4号（2004年4月発行）

特集保健師を考える・1　保健師のニュービジョン

68巻3号（2004年3月発行）

特集結核対策のリフォーム

68巻2号（2004年2月発行）

特集地域精神保健活動―医療の質とその周辺

68巻1号（2004年1月発行）

特集公衆衛生の構造改革

67巻（2003年）

67巻12号（2003年12月発行）

特集エイズ対策は成功したか

67巻11号（2003年11月発行）

特集検証「SARS」

67巻10号（2003年10月発行）

特集新医師臨床研修―「地域保健・医療」研修の使命

67巻9号（2003年9月発行）

特集自殺予防

67巻8号（2003年8月発行）

特集公衆衛生とプライマリ・ケア

67巻7号（2003年7月発行）

特集健康危機における情報ネットワーク

67巻6号（2003年6月発行）

特集現代の保健所論・2

67巻5号（2003年5月発行）

特集現代の保健所論・1

67巻4号（2003年4月発行）

特集感染症法の成果と提言

67巻3号（2003年3月発行）

特集地域から取り組むリプロダクティブ・ヘルス―新しい出産像を求めて

67巻2号（2003年2月発行）

特集公衆衛生が進めるリプロダクティブ･ヘルス/ライツ

67巻1号（2003年1月発行）

特集今日の学校保健

66巻（2002年）

66巻12号（2002年12月発行）

特集公衆衛生における医療

66巻11号（2002年11月発行）

特集公衆衛生におけるNPOの役割

66巻10号（2002年10月発行）

特集文化と健康生態・2

66巻9号（2002年9月発行）

特集文化と健康生態・1

66巻8号（2002年8月発行）

特集老人保健法20周年—新たな展開を目指して

66巻7号（2002年7月発行）

特集改めて問う，保健事業はどれだけの成果をあげてきたか

66巻6号（2002年6月発行）

特集食品の安全について考える

66巻5号（2002年5月発行）

特集若者にはびこる性感染症

66巻4号（2002年4月発行）

特集これからの国際保健医療協力

66巻3号（2002年3月発行）

特集国立保健医療科学院への期待・提言

66巻2号（2002年2月発行）

特集思春期の薬物乱用予防—生きる力をやしなう活動を求めて

66巻1号（2002年1月発行）

特集健康日本21と職場の健康管理

65巻（2001年）

65巻12号（2001年12月発行）

特集青少年暴力・2

65巻11号（2001年11月発行）

特集青少年暴力・1

65巻10号（2001年10月発行）

特集公衆衛生の新しい世紀

65巻9号（2001年9月発行）

特集精神障害者が暮らしやすい地域づくり

65巻8号（2001年8月発行）

特集市町村の保健と福祉の専門職

65巻7号（2001年7月発行）

特集 21世紀の地域歯科保健の展開

65巻6号（2001年6月発行）

特集放射線被曝のアセスメント

65巻5号（2001年5月発行）

特集ヘルスプロモーションの実践・2

65巻4号（2001年4月発行）

特集ヘルスプロモーションの実践・1

65巻3号（2001年3月発行）

特集地域保健の危機管理

65巻2号（2001年2月発行）

特集公衆栄養のトピックス

65巻1号（2001年1月発行）

特集根拠に基づく公衆衛生の展開

64巻（2000年）

64巻12号（2000年12月発行）

特集難病と共に生きる

64巻11号（2000年11月発行）

特集現代の保健婦—その課題と展望

64巻10号（2000年10月発行）

特集新エンゼルプランの推進と展望

64巻9号（2000年9月発行）

特集マスコミュニケーションと公衆衛生

64巻8号（2000年8月発行）

特集公衆衛生と個人情報保護

64巻7号（2000年7月発行）

特集大学の公衆衛生教育

64巻6号（2000年6月発行）

特集地研における公衆衛生情報ネットワーク

64巻5号（2000年5月発行）

特集児童虐待の防止に向けて

64巻4号（2000年4月発行）

特集地域における生活廃棄物対策

64巻3号（2000年3月発行）

特集性の公衆衛生

64巻2号（2000年2月発行）

特集公衆衛生におけるリスクの管理

64巻1号（2000年1月発行）

特集大都市における地域保健サービス—その体制と戦略

63巻（1999年）

63巻12号（1999年12月発行）

特集地域保健活動とボランティア

63巻11号（1999年11月発行）

特集地域におけるたばこ対策の取り組み

63巻10号（1999年10月発行）

特集地域保健法で保健所は変わった？

63巻9号（1999年9月発行）

特集 21世紀に向けての老人保健事業

63巻8号（1999年8月発行）

特集女性への暴力

63巻7号（1999年7月発行）

特集思春期を支える公衆衛生

63巻6号（1999年6月発行）

特集産業歯科保健

63巻5号（1999年5月発行）

特集地域保健の財政基盤

63巻4号（1999年4月発行）

特集飲酒の行動医学

63巻3号（1999年3月発行）

特集結核とハンセン病について考える

63巻2号（1999年2月発行）

特集依存症の公衆衛生

63巻1号（1999年1月発行）

特集公衆衛生の経済学

62巻（1998年）

62巻12号（1998年12月発行）

特集「感染症新法」下における予防活動

62巻11号（1998年11月発行）

特集 21世紀へ向けての産業看護活動

62巻10号（1998年10月発行）

特集計画づくりの理念と方法

62巻9号（1998年9月発行）

特集地方分権の推進について考える

62巻8号（1998年8月発行）

特集公衆衛生の現地訓練

62巻7号（1998年7月発行）

特集環境保健のトピックス

62巻6号（1998年6月発行）

特集エイズ対策の再検証—人権の視点から

62巻5号（1998年5月発行）

特集産業医の新たな体制と活動

62巻4号（1998年4月発行）

特集公衆衛生の視点からみた事故予防

62巻3号（1998年3月発行）

特集海外の公衆衛生専門教育—日本と比較して

62巻2号（1998年2月発行）

特集成人病から生活習慣病へ

62巻1号（1998年1月発行）

特集新しい地域保健の視点—実践例に学ぶ方法論

61巻（1997年）

61巻12号（1997年12月発行）

特集現代の危機管理

61巻11号（1997年11月発行）

特集現場における研究のすすめ

61巻10号（1997年10月発行）

特集公衆衛生をささえるもの—情報

61巻9号（1997年9月発行）

特集今，WHOの歩みから学ぶもの

61巻8号（1997年8月発行）

特集新しい地域保健体制における保健婦活動

61巻7号（1997年7月発行）

特集大学の公衆衛生50年

61巻6号（1997年6月発行）

特集ノーマライゼーションの実現へ

61巻5号（1997年5月発行）

特集介護保険制度の特質と論点

61巻4号（1997年4月発行）

特集検診を検診する

61巻3号（1997年3月発行）

特集コミュニティヘルス・アプローチの昨日，今日，明日

61巻2号（1997年2月発行）

特集病原性大腸菌O157の脅威

61巻1号（1997年1月発行）

特集地域保健元年

60巻（1996年）

60巻12号（1996年12月発行）

特集小児期の成人病

60巻11号（1996年11月発行）

特集産業精神保健

60巻10号（1996年10月発行）

特集女性の健康づくり

60巻9号（1996年9月発行）

特集歯周疾患の予防—8020運動の達成に向けて

60巻8号（1996年8月発行）

特集保健所の組織改革と機能強化

60巻7号（1996年7月発行）

特集交通事故の予防医学

60巻6号（1996年6月発行）

特集感染症の新たな動向

60巻5号（1996年5月発行）

特集マルチメディアの保健活動への活用を考える

60巻4号（1996年4月発行）

特集生活をささえる防災計画—阪神・淡路大震災の教訓

60巻3号（1996年3月発行）

特集産業保健の国際動向

60巻2号（1996年2月発行）

特集精神保健福祉法と精神保健活動の新たな視点

60巻1号（1996年1月発行）

特集市町村における母子保健活動の推進

59巻（1995年）

59巻12号（1995年12月発行）

特集公衆衛生／予防医学と分子生物学

59巻11号（1995年11月発行）

特集高度化された食品・栄養システムの現状と課題

59巻10号（1995年10月発行）

特集高齢者介護と公的介護保険

59巻9号（1995年9月発行）

特集地域リハビリテーション

59巻8号（1995年8月発行）

特集現代の予防接種—その意義と課題

59巻7号（1995年7月発行）

特集阪神・淡路大震災時における保健医療活動

59巻6号（1995年6月発行）

特集少子化時代への対応

59巻5号（1995年5月発行）

特集水銀汚染—水俣病よりグローバルな環境問題へ

59巻4号（1995年4月発行）

特集地方自治体はどのように地域保健を推進するか

59巻3号（1995年3月発行）

特集医療の機能分化と連携

59巻2号（1995年2月発行）

特集労働によるストレスと健康

59巻1号（1995年1月発行）

特集公衆衛生の新たな地平

58巻（1994年）

58巻12号（1994年12月発行）

特集生活習慣と健康

58巻11号（1994年11月発行）

特集水と公衆衛生

58巻10号（1994年10月発行）

特集歯科保健医療の動向

58巻9号（1994年9月発行）

特集現在からみる公害

58巻8号（1994年8月発行）

特集公衆衛生活動の国際的な展開

58巻7号（1994年7月発行）

特集母子保健と福祉

58巻6号（1994年6月発行）

特集骨粗鬆症の予防戦略

58巻5号（1994年5月発行）

特集健康都市

58巻4号（1994年4月発行）

特集行動医学へのアプローチ

58巻3号（1994年3月発行）

特集地域開発と公衆衛生—地域活性化の論点と戦略

58巻2号（1994年2月発行）

特集老人保健福祉計画の推進

58巻1号（1994年1月発行）

特集精神障害者の社会復帰

57巻（1993年）

57巻12号（1993年12月発行）

特集健康スポーツ科学の展開

57巻11号（1993年11月発行）

特集産業保健と専門職の役割

57巻10号（1993年10月発行）

特集地域保健をどうすすめるか—保健所長はこう主張する

57巻9号（1993年9月発行）

特集地域におけるターミナルケア

57巻8号（1993年8月発行）

特集地域歯科保健

57巻7号（1993年7月発行）

特集地域での寝たきりゼロ作戦

57巻6号（1993年6月発行）

特集明日の医師像と医学教育

57巻5号（1993年5月発行）

特集国際化と産業保健

57巻4号（1993年4月発行）

特集環境保全の地域政策

57巻3号（1993年3月発行）

特集結核対策の最近の動向

57巻2号（1993年2月発行）

特集老人保健福祉計画策定のノウハウ

57巻1号（1993年1月発行）

特集提言—あすの公衆衛生

56巻（1992年）

56巻12号（1992年12月発行）

特集保健所における監視業務

56巻11号（1992年11月発行）

特集小児成人病の予防

56巻10号（1992年10月発行）

特集職業病から作業関連疾患へ

56巻9号（1992年9月発行）

特集性感染症（Sexually Transmitted Diseases）

56巻8号（1992年8月発行）

特集 21世紀に向けたヘルスマンパワー計画

56巻7号（1992年7月発行）

特集職場環境と健康管理—産業看護の課題

56巻6号（1992年6月発行）

特集地域における看護と介護

56巻5号（1992年5月発行）

特集健康な住宅

56巻4号（1992年4月発行）

特集保健医療計画における地域精神保健システム

56巻3号（1992年3月発行）

特集産業保健への免疫学の応用

56巻2号（1992年2月発行）

特集これからの公衆衛生看護教育を考える

56巻1号（1992年1月発行）

特集日本の人口・世界の人口

55巻（1991年）

55巻12号（1991年12月発行）

特集廃棄物処理—公衆衛生の課題

55巻11号（1991年11月発行）

特集健康まつり—創意と工夫のイベント

55巻10号（1991年10月発行）

特集行動科学—その健康問題に果たす役割

55巻9号（1991年9月発行）

特集食品衛生の新しい動向

55巻8号（1991年8月発行）

特集対がん総合戦略の発展

55巻7号（1991年7月発行）

特集計画の時代—保健と福祉のリンケージ

55巻6号（1991年6月発行）

特集トータルヘルスプロモーションの実践

55巻5号（1991年5月発行）

特集学齢期の子供と現代社会

55巻4号（1991年4月発行）

特集町づくり健康づくり私たちのノウハウ—保健婦からのレポート

55巻3号（1991年3月発行）

特集保健医療ソーシャルワーク

55巻2号（1991年2月発行）

特集産業看護

55巻1号（1991年1月発行）

特集骨粗鬆症の予防

54巻（1990年）

54巻12号（1990年12月発行）

特集臨床疫学

54巻11号（1990年11月発行）

特集ウイルス肝炎の疫学と予防

54巻10号（1990年10月発行）

特集突然死の現状と予防

54巻9号（1990年9月発行）

特集総合相談窓口

54巻8号（1990年8月発行）

特集歯科保健

54巻7号（1990年7月発行）

特集中小企業の健康問題

54巻6号（1990年6月発行）

特集痴呆性老人の地域ケア

54巻5号（1990年5月発行）

特集国際化への公衆衛生の対応

54巻4号（1990年4月発行）

特集女性・健康—ニュートレンド

54巻3号（1990年3月発行）

特集神経疾患対策へのアプローチ

54巻2号（1990年2月発行）

特集歩行と健康

54巻1号（1990年1月発行）

特集健康づくりへのさらなる挑戦

53巻（1989年）

53巻12号（1989年12月発行）

特集先端科学技術と公衆衛生

53巻11号（1989年11月発行）

特集在宅ケア体制の推進と家族制度

53巻10号（1989年10月発行）

特集温泉と健康づくり

53巻9号（1989年9月発行）

特集地域医師会の新たな実践と展望

53巻8号（1989年8月発行）

特集地域保健情報のシステム化

53巻7号（1989年7月発行）

特集職場の健康づくり

53巻6号（1989年6月発行）

特集くすりと公衆衛生

53巻5号（1989年5月発行）

特集腎疾患の予防と生涯管理

53巻4号（1989年4月発行）

特集保健予防活動—保健所の戦術と戦略

53巻3号（1989年3月発行）

特集公衆衛生従事者の生涯学習

53巻2号（1989年2月発行）

特集労災医療と公衆衛生

53巻1号（1989年1月発行）

特集「健康診断」の新しい動向

52巻（1988年）

52巻12号（1988年12月発行）

特集長寿社会と公衆衛生

52巻11号（1988年11月発行）

特集社会と健康

52巻10号（1988年10月発行）

特集公衆衛生とエイズ

52巻9号（1988年9月発行）

特集コミュニティと精神保健

52巻8号（1988年8月発行）

特集地域環境保全と健康

52巻7号（1988年7月発行）

特集現代の食生活

52巻6号（1988年6月発行）

特集産業医学最近の話題

52巻5号（1988年5月発行）

特集公衆衛生の新しい展開と団体活動

52巻4号（1988年4月発行）

特集地域医療計画と公衆衛生

52巻3号（1988年3月発行）

特集公衆衛生の課題と展望

52巻2号（1988年2月発行）

特集公衆衛生と危機管理

52巻1号（1988年1月発行）

特集市町村保健センター10年の歩み

51巻（1987年）

51巻12号（1987年12月発行）

特集訪問看護

51巻11号（1987年11月発行）

特集救急医療システム

51巻10号（1987年10月発行）

特集母子関係

51巻9号（1987年9月発行）

特集運動と食生活

51巻8号（1987年8月発行）

特集公害とその後

51巻7号（1987年7月発行）

特集医学教育と公衆衛生

51巻6号（1987年6月発行）

特集水と空気

51巻5号（1987年5月発行）

特集休養の科学

51巻4号（1987年4月発行）

特集思春期

51巻3号（1987年3月発行）

特集胃癌—その知識と対策のために

51巻2号（1987年2月発行）

特集老人保健法—4年が経過して

51巻1号（1987年1月発行）

特集健康科学

50巻（1986年）

50巻12号（1986年12月発行）

特集家族

50巻11号（1986年11月発行）

特集地域保健医療のすすめ方

50巻10号（1986年10月発行）

特集保健・医療のボランティア活動

50巻9号（1986年9月発行）

特集老人問題と公衆衛生

50巻8号（1986年8月発行）

特集へき地・離島の保健・医療

50巻7号（1986年7月発行）

特集新しい地域活動の展開を求めて—コミュニティ・ワーク

50巻6号（1986年6月発行）

特集国際保健医療協力

50巻5号（1986年5月発行）

特集保健・医療情報の活用

50巻4号（1986年4月発行）

特集たばこと健康

50巻3号（1986年3月発行）

特集医師会活動

50巻2号（1986年2月発行）

特集女性と健康

50巻1号（1986年1月発行）

特集公衆衛生50年の回顧と展望

49巻（1985年）

49巻12号（1985年12月発行）

特集集合住宅

49巻11号（1985年11月発行）

特集学校保健—心の健康づくりを中心に

49巻10号（1985年10月発行）

特集職場における健康・体力づくり

49巻9号（1985年9月発行）

特集障害者歯科

49巻8号（1985年8月発行）

特集死と公衆衛生

49巻7号（1985年7月発行）

特集肥満／標準体重

49巻6号（1985年6月発行）

特集セルフケア

49巻5号（1985年5月発行）

特集地域における精神保健

49巻4号（1985年4月発行）

特集スポーツ医学

49巻3号（1985年3月発行）

特集東洋医学と公衆衛生

49巻2号（1985年2月発行）

特集栄養疫学

49巻1号（1985年1月発行）

特集公衆衛生の歴史的発展と将来展望

48巻（1984年）

48巻12号（1984年12月発行）

特集薬物依存をめぐる諸問題

48巻11号（1984年11月発行）

特集地域福祉

48巻10号（1984年10月発行）

特集産業医活動

48巻9号（1984年9月発行）

特集老人保健法—2年が経過して

48巻8号（1984年8月発行）

特集結核対策の動向

48巻7号（1984年7月発行）

特集アメニティ・保健・福祉

48巻6号（1984年6月発行）

特集地域保健医療計画

48巻5号（1984年5月発行）

特集小児の育成

48巻4号（1984年4月発行）

特集糖尿病—臨床から公衆衛生へ

48巻3号（1984年3月発行）

特集循環器疾患の疫学

48巻2号（1984年2月発行）

特集住宅と健康

48巻1号（1984年1月発行）

特集公衆衛生の研家・教育・実践

47巻（1983年）

47巻12号（1983年12月発行）

特集アルコール問題

47巻11号（1983年11月発行）

特集住民参加と市町村保健

47巻10号（1983年10月発行）

特集保健所活動に期待する—高齢化社会への挑戦

47巻9号（1983年9月発行）

特集思春期保健

47巻8号（1983年8月発行）

特集地域社会と医師会

47巻7号（1983年7月発行）

特集アジア地域における職業保健

47巻6号（1983年6月発行）

特集痴呆性老人のケア

47巻5号（1983年5月発行）

特集救護システムと救急医療

47巻4号（1983年4月発行）

特集ウイルス感染症

47巻3号（1983年3月発行）

特集肺がん

47巻2号（1983年2月発行）

特集公衆栄養のストラテジー

47巻1号（1983年1月発行）

特集健康教育時代

46巻（1982年）

46巻12号（1982年12月発行）

特集医療社会事業

46巻11号（1982年11月発行）

特集期待される保健所活動

46巻10号（1982年10月発行）

特集学校保健の今日的課題

46巻9号（1982年9月発行）

特集老人の施設ケアシステム

46巻8号（1982年8月発行）

特集肥満

46巻7号（1982年7月発行）

特集騒音

46巻6号（1982年6月発行）

特集人口問題

46巻5号（1982年5月発行）

特集難病対策と福祉

46巻4号（1982年4月発行）

特集中高年の健康づくり

46巻3号（1982年3月発行）

特集思春期の性問題

46巻2号（1982年2月発行）

特集医学教育と保健所

46巻1号（1982年1月発行）

特集国際保健協力

45巻（1981年）

45巻12号（1981年12月発行）

特集精神衛生の展開

45巻11号（1981年11月発行）

特集地域歯科保健

45巻10号（1981年10月発行）

特集予防接種

45巻9号（1981年9月発行）

特集老人保健と老人福祉

45巻8号（1981年8月発行）

特集グループワーク

45巻7号（1981年7月発行）

特集悪性新生物の疫学

45巻6号（1981年6月発行）

特集乳幼児健診—その現代的課題を探る

45巻5号（1981年5月発行）

特集食品衛生

45巻4号（1981年4月発行）

特集地域福祉サービス

45巻3号（1981年3月発行）

特集日常生活の中の健康づくり

45巻2号（1981年2月発行）

特集第21回社会医学研究会総会報告

45巻1号（1981年1月発行）

特集公衆衛生の分野における国際化

44巻（1980年）

44巻12号（1980年12月発行）

特集救急医療計画

44巻11号（1980年11月発行）

特集医師会活動とプライマリ・ケア

44巻10号（1980年10月発行）

特集コミュニティ・スポーツ

44巻9号（1980年9月発行）

特集身体障害者の地域ケア

44巻8号（1980年8月発行）

特集自然保護—特に人間生態学的立場から

44巻7号（1980年7月発行）

特集かびと健康障害

44巻6号（1980年6月発行）

特集人畜共通伝染病

44巻5号（1980年5月発行）

特集アジア諸国の産業保健

44巻4号（1980年4月発行）

特集公衆保建モラル

44巻3号（1980年3月発行）

特集第20回社会医学研究会総会報告

44巻2号（1980年2月発行）

特集公衆衛生における栄養

44巻1号（1980年1月発行）

特集 80年代の展望—保健・医療・福祉

43巻（1979年）

43巻12号（1979年12月発行）

特集感染病の国際的動向とその対策

43巻11号（1979年11月発行）

特集喫煙問題

43巻10号（1979年10月発行）

特集心身障害児

43巻9号（1979年9月発行）

特集地域社会と老人問題

43巻8号（1979年8月発行）

特集 "国民健康づくり"を考える

43巻7号（1979年7月発行）

特集がん対策—集団検診を中心として

43巻6号（1979年6月発行）

特集環境汚染による健康被害者の救済

43巻5号（1979年5月発行）

特集小児喘息対策

43巻4号（1979年4月発行）

特集学校保健の実際

43巻3号（1979年3月発行）

特集地域精神衛生活動

43巻2号（1979年2月発行）

特集小さなコミュニティにおける公衆衛生活動—方法論を中心として

43巻1号（1979年1月発行）

特集医師会の地域社会活動

42巻（1978年）

42巻12号（1978年12月発行）

特集第19回社会医学研究会総会記録

42巻11号（1978年11月発行）

特集防災と公衆衛生

42巻10号（1978年10月発行）

特集市町村保健計画の実際

42巻9号（1978年9月発行）

特集老人の保健・福祉

42巻8号（1978年8月発行）

特集市町村保健センター

42巻7号（1978年7月発行）

特集環境アセスメント

42巻6号（1978年6月発行）

特集新しいヘルス・ボランティア

42巻5号（1978年5月発行）

特集アルコール中毒

42巻4号（1978年4月発行）

特集公衆衛生院40年の歩み

42巻3号（1978年3月発行）

特集地域保健と産業衛生

42巻2号（1978年2月発行）

特集脳卒中予防教育

42巻1号（1978年1月発行）

特集世界と日本の公衆衛生

41巻（1977年）

41巻12号（1977年12月発行）

特集第18回社会医学研究会総会記録

41巻11号（1977年11月発行）

特集保健行動

41巻10号（1977年10月発行）

特集生涯教育

41巻9号（1977年9月発行）

特集脳卒中予防

41巻8号（1977年8月発行）

特集予研30年の歩み—伝染病の推移

41巻7号（1977年7月発行）

特集公衆衛生戦後30年

41巻6号（1977年6月発行）

特集食品衛生行政

41巻5号（1977年5月発行）

特集健康増進

41巻4号（1977年4月発行）

特集プライマリー・ケア

41巻3号（1977年3月発行）

特集保健医療計画と情報システム

41巻2号（1977年2月発行）

特集地域保健医療計画への住民参加

41巻1号（1977年1月発行）

特集地域保健医療計画の実際

40巻（1976年）

40巻12号（1976年12月発行）

特集第17回社会医学研究会報告記録

40巻11号（1976年11月発行）

特集アメリカ公衆衛生200年

40巻10号（1976年10月発行）

特集ライフサイクルと地域保健

40巻9号（1976年9月発行）

特集予防接種

40巻8号（1976年8月発行）

特集公衆衛生への提言

40巻7号（1976年7月発行）

特集産業衛生と地域保健

40巻6号（1976年6月発行）

特集地域の健康管理

40巻5号（1976年5月発行）

特集保健と福祉におけるニードとデマンド

40巻4号（1976年4月発行）

特集医学教育の中のコミュニティ・ヘルス

40巻3号（1976年3月発行）

特集地域歯科衛生

40巻2号（1976年2月発行）

特集保健計画—組織と運営を中心に

40巻1号（1976年1月発行）

特集地域医療計画と公衆衛生

39巻（1975年）

39巻12号（1975年12月発行）

特集第16回社会医学研究会

39巻11号（1975年11月発行）

特集地域精神衛生活動

39巻10号（1975年10月発行）

特集ヘルスマンパワー

39巻9号（1975年9月発行）

特集環境汚染への対応

39巻8号（1975年8月発行）

特集 "環境"を考える

39巻7号（1975年7月発行）

特集医療と福祉

39巻6号（1975年6月発行）

特集食品汚染

39巻5号（1975年5月発行）

特集地域看護を考える

39巻4号（1975年4月発行）

特集保健所改革

39巻3号（1975年3月発行）

特集地域住民と環境保健

39巻2号（1975年2月発行）

特集くすりと健康

39巻1号（1975年1月発行）

特集環境保健教育

38巻（1974年）

38巻12号（1974年12月発行）

特集第15回社会医学研究会

38巻11号（1974年11月発行）

特集 AMHTS（自動化多項目検診）

38巻10号（1974年10月発行）

特集親子

38巻9号（1974年9月発行）

特集医制100年

38巻7号（1974年8月発行）

特集地域保健を担う人々

38巻6号（1974年6月発行）

特集歯と健康

38巻5号（1974年5月発行）

特集学校医

38巻4号（1974年4月発行）

特集産業医

38巻3号（1974年3月発行）

特集農村の地域保健活動（広見町の場合）

38巻2号（1974年2月発行）

特集新・保健婦論

38巻1号（1974年1月発行）

特集医師会と保健所

37巻（1973年）

37巻12号（1973年12月発行）

特集第14回社会医学研究会（主題・地方自治体と保健衛生）

37巻11号（1973年11月発行）

特集公衆衛生教育

37巻10号（1973年10月発行）

特集危険な日用品

37巻9号（1973年9月発行）

特集老人健康診査

37巻8号（1973年8月発行）

特集

37巻7号（1973年7月発行）

特集医師会

37巻6号（1973年6月発行）

特集救急医療

37巻5号（1973年5月発行）

特集公衆衛生医師

37巻4号（1973年4月発行）

特集家族

37巻3号（1973年3月発行）

対談

37巻2号（1973年2月発行）

特集公衆衛生学の総合科学的深化

37巻1号（1973年1月発行）

特集健康権

36巻（1972年）

36巻12号（1972年12月発行）

特集公衆衛生当面の課題（第13回社会医学研究会特集）

36巻11号（1972年11月発行）

特集高知県の公衆衛生活動

36巻10号（1972年10月発行）

特集コミュニティ・ケア

36巻9号（1972年9月発行）

特集結婚と公衆衛生

36巻8号（1972年8月発行）

特集法改正の動向

36巻7号（1972年7月発行）

特集国際保健

36巻6号（1972年6月発行）

特集性と公衆衛生

36巻5号（1972年5月発行）

特集疲労

36巻4号（1972年4月発行）

特集医療保険抜本改正

36巻3号（1972年3月発行）

特集老人の福祉と保健

36巻2号（1972年2月発行）

特集群馬県の総合保健活動

36巻1号（1972年1月発行）

特集公衆衛生活動と福祉の論理

35巻（1971年）

35巻12号（1971年12月発行）

35巻11号（1971年11月発行）

特集重症心身障害

35巻10号（1971年10月発行）

特集ニュータウン

35巻9号（1971年9月発行）

特集保健所改革のポイント

35巻8号（1971年8月発行）

特集レクリエーション

35巻7号（1971年7月発行）

特集岡山県の公衆衛生活動

35巻6号（1971年6月発行）

特集保健婦

35巻5号（1971年5月発行）

特集公害に挑む

35巻4号（1971年4月発行）

特集保健所再検討

35巻3号（1971年3月発行）

特集予防接種の事故

35巻2号（1971年2月発行）

特集沖縄の公衆衛生活動

35巻1号（1971年1月発行）

特集環境保健の提唱

34巻（1970年）

34巻12号（1970年12月発行）

特集住民の側に立つ公衆衛生活動

34巻11号（1970年11月発行）

特集ビルの衛生管理

34巻10号（1970年10月発行）

特集衛生教育の転換

34巻9号（1970年9月発行）

特集老人保健

34巻8号（1970年8月発行）

特集秋田県の公衆衛生活動

34巻7号（1970年7月発行）

特集 60年代から70年代へ

34巻6号（1970年6月発行）

34巻5号（1970年5月発行）

特集勤労婦人の保健

34巻4号（1970年4月発行）

特集学童の保健

34巻3号（1970年3月発行）

34巻2号（1970年2月発行）

特集地域公衆衛生活動近代化のあゆみ

34巻1号（1970年1月発行）

特集公衆衛生活動の将来像

33巻（1969年）

33巻12号（1969年12月発行）

特集第10回社会医学研究会

33巻11号（1969年11月発行）

特集トピックス

33巻10号（1969年10月発行）

特集地域保健計画

33巻9号（1969年9月発行）

特集性病

33巻8号（1969年8月発行）

特集サーベイランス

33巻7号（1969年7月発行）

特集環境衛生の動向

33巻6号（1969年6月発行）

特集食品の汚染とその対策

33巻5号（1969年5月発行）

特集外因死の予防

33巻4号（1969年4月発行）

特集国際衛生

33巻3号（1969年3月発行）

33巻2号（1969年2月発行）

特集公害問題—その新しい考え方

33巻1号（1969年1月発行）

特集公衆衛生分野におけるコンピューターの活用

32巻（1968年）

32巻12号（1968年12月発行）

特集ビル・地下街—新しいコミュニティー

32巻11号（1968年11月発行）

特集保健・医療と公的責任

32巻10号（1968年10月発行）

特集 Health Manpower

32巻9号（1968年9月発行）

特集老人の生活と健康

32巻8号（1968年8月発行）

特集都市化のなかの保健活動

32巻7号（1968年7月発行）

特集伝染病予防

32巻6号（1968年6月発行）

特集衛生教育

32巻5号（1968年5月発行）

特集母子保健管理と対策

32巻4号（1968年4月発行）

特集これからの学校保健

32巻3号（1968年3月発行）

特集医療社会事業の役割

32巻2号（1968年2月発行）

特集地域精神衛生活動の進めかた

32巻1号（1968年1月発行）

特集明治百年と公衆衛生

31巻（1967年）

31巻12号（1967年12月発行）

特集地域保健と職業衛生

31巻11号（1967年11月発行）

特集住宅と健康

31巻10号（1967年10月発行）

特集保健所活動30年記念特集

31巻9号（1967年9月発行）

特集保健所活動30年記念特集

31巻8号（1967年8月発行）

特集衛連6分科会の将来をさぐる

31巻7号（1967年7月発行）

31巻6号（1967年6月発行）

特集地域保健活動と国民健康保険

31巻5号（1967年5月発行）

特集リハビリテーションと地域保健活動

31巻4号（1967年4月発行）

特集救急

31巻3号（1967年3月発行）

特集食生活と公衆衛生活動

31巻2号（1967年2月発行）

特集胃癌の公衆衛生対策

31巻1号（1967年1月発行）

特集公衆衛生の基本法をめぐって

30巻（1966年）

30巻12号（1966年12月発行）

特集公衆衛生の新らしい動き

30巻11号（1966年11月発行）

特集人災と健康—第7回社会医学研究会・主題報告と総括討論

30巻10号（1966年10月発行）

特集市町村の保健行政を分析する

30巻9号（1966年9月発行）

特集保健活動と行動科学

30巻8号（1966年8月発行）

30巻7号（1966年7月発行）

特集社会保障と公衆衛生の接点をさぐる

30巻6号（1966年6月発行）

特集今後の結核問題

30巻5号（1966年5月発行）

特集地区診断を診断する

30巻4号（1966年4月発行）

特集地区組織活動の再検討

30巻3号（1966年3月発行）

特集衛生監視制度

30巻2号（1966年2月発行）

特集母子保健

30巻1号（1966年1月発行）

特集社会開発と公衆衛生

29巻（1965年）

29巻12号（1965年12月発行）

29巻11号（1965年11月発行）

特集変貌する農村の社会医学的研究—第6回社会医学研究会・主題報告と総括討議

29巻10号（1965年10月発行）

特集綜合保健活動成立の条件—第22回日本公衆衛生学会総会シンポジウム

29巻9号（1965年9月発行）

特集綜合保健と公衆衛生看護活動

29巻8号（1965年8月発行）

特集綜合保健活動と保健従事者

29巻7号（1965年7月発行）

特集伝染病予防

29巻6号（1965年6月発行）

特集都市化と保健活動

29巻5号（1965年5月発行）

特集綜合保健活動と医療機関

29巻4号（1965年4月発行）

特集農村の保健

29巻3号（1965年3月発行）

特集精神衛生

29巻2号（1965年2月発行）

特集世界のなかの綜合保健

29巻1号（1965年1月発行）

特集綜合保健活動の推進

28巻（1964年）

28巻12号（1964年12月発行）

28巻11号（1964年11月発行）

特集住民の保健をいかに進めるか—第5回社会医学研究会・主題報告と総括討論

28巻10号（1964年10月発行）

28巻9号（1964年9月発行）

28巻8号（1964年8月発行）

28巻7号（1964年7月発行）

特集衛生害虫駆除

28巻6号（1964年6月発行）

28巻5号（1964年5月発行）

特集清掃事業の現状と将来

28巻4号（1964年4月発行）

特集学校保健と地域保健

28巻3号（1964年3月発行）

28巻2号（1964年2月発行）

28巻1号（1964年1月発行）

特集保健所活動

27巻（1963年）

27巻12号（1963年12月発行）

特集大気汚染

27巻11号（1963年11月発行）

特集地域開発と住民の健康—（社会医学研究会特別報告）

27巻10号（1963年10月発行）

特集社会医学（第4回社会医学研究会講演）

27巻9号（1963年9月発行）

特集老人の保健問題

27巻8号（1963年8月発行）

27巻7号（1963年7月発行）

特集石垣純二氏の「保健所事業に期待するもの」を読んで

27巻6号（1963年6月発行）

27巻5号（1963年5月発行）

27巻4号（1963年4月発行）

特集新会計年度の抱負

27巻3号（1963年3月発行）

特集癩

27巻2号（1963年2月発行）

27巻1号（1963年1月発行）

特集公衆衛生今後の方向

26巻（1962年）

26巻12号（1962年12月発行）

26巻11号（1962年11月発行）

特集社会医学（第3回社会医学研究会講演）

26巻10号（1962年10月発行）

特集職業病

26巻9号（1962年9月発行）

特集母子衛生

26巻8号（1962年8月発行）

26巻7号（1962年7月発行）

26巻6号（1962年6月発行）

特集コレラ・パラコレラの疫学

26巻5号（1962年5月発行）

特集ウイルス感染症の疫学

26巻4号（1962年4月発行）

特集都市計画

26巻3号（1962年3月発行）

特集ポリオの疫学（その2）

26巻2号（1962年2月発行）

特集ポリオの疫学（その1）

26巻1号（1962年1月発行）

25巻（1961年）

25巻12号（1961年12月発行）

25巻11号（1961年11月発行）

特集社会医学

25巻10号（1961年10月発行）

25巻9号（1961年9月発行）

特集成人病対策

25巻8号（1961年8月発行）

25巻7号（1961年7月発行）

25巻6号（1961年6月発行）

特集食中毒

25巻5号（1961年5月発行）

25巻4号（1961年4月発行）

特集低所得階層と結核

25巻3号（1961年3月発行）

25巻2号（1961年2月発行）

25巻1号（1961年1月発行）

特集公衆衛生学会を顧みて

24巻（1960年）

24巻12号（1960年12月発行）

24巻11号（1960年11月発行）

特集社会医学

24巻10号（1960年10月発行）

24巻9号（1960年9月発行）

24巻8号（1960年8月発行）

特集僻地の保健と医療

24巻7号（1960年7月発行）

24巻6号（1960年6月発行）

特集災害対策

24巻5号（1960年5月発行）

24巻4号（1960年4月発行）

24巻3号（1960年3月発行）

24巻2号（1960年2月発行）

特集公衆衛生從事者の諸問題

24巻1号（1960年1月発行）

特集保健所管理

23巻（1959年）

23巻12号（1959年12月発行）

特集公害

23巻11号（1959年11月発行）

特集精神衛生（Ⅱ）

23巻10号（1959年10月発行）

特集精神衛生（I）

23巻9号（1959年9月発行）

23巻8号（1959年8月発行）

23巻7号（1959年7月発行）

特集乳肉衛生

23巻6号（1959年6月発行）

23巻5号（1959年5月発行）

23巻4号（1959年4月発行）

特集農村衛生

23巻3号（1959年3月発行）

23巻2号（1959年2月発行）

特集高血圧の疫学

23巻1号（1959年1月発行）

特集保健所管理

22巻（1958年）

22巻12号（1958年12月発行）

特集地区組織活動・2

22巻11号（1958年11月発行）

特集地区組織活動・1

22巻10号（1958年10月発行）

22巻9号（1958年9月発行）

特集国民健康保険と公衆衞生

22巻8号（1958年8月発行）

特集大阪の公衆衛生活動

22巻7号（1958年7月発行）

特集耐性問題と公衆衛生

22巻6号（1958年6月発行）

特集ジフテリア予防接種

22巻5号（1958年5月発行）

22巻4号（1958年4月発行）

特集性病予防

22巻3号（1958年3月発行）

特集子供の衛生と人間形成

22巻2号（1958年2月発行）

22巻1号（1958年1月発行）

特集公衆衛生と社会保障

21巻（1957年）

21巻12号（1957年12月発行）

特集インフルエンザ

21巻11号（1957年11月発行）

21巻10号（1957年10月発行）

21巻9号（1957年9月発行）

特集屎尿と塵芥処理

21巻8号（1957年8月発行）

特集公衆衛生と保健婦

21巻7号（1957年7月発行）

特集明日の公衆衛生

21巻6号（1957年6月発行）

21巻5号（1957年5月発行）

特集欧米の公衆衛生事情

21巻4号（1957年4月発行）

特集家族計画

21巻3号（1957年3月発行）

21巻2号（1957年2月発行）

特集公衆衞生とノイローゼ

21巻1号（1957年1月発行）

20巻（1956年）

20巻6号（1956年12月発行）

20巻5号（1956年11月発行）

特集健康教育と公衆衞生教育

20巻4号（1956年10月発行）

20巻3号（1956年9月発行）

20巻2号（1956年8月発行）

特集最近の医学の話題

20巻1号（1956年7月発行）

19巻（1956年）

19巻6号（1956年6月発行）

特集原子力と公衆衛生

19巻5号（1956年5月発行）

19巻4号（1956年4月発行）

特集學校保健衛生（2）

19巻3号（1956年3月発行）

特集學校保健衛生（1）

19巻2号（1956年2月発行）

特集最新の予防接種

19巻1号（1956年1月発行）

特集人口問題の焦点

18巻（1955年）

18巻6号（1955年12月発行）

特集公衆衞生と経済

18巻5号（1955年11月発行）

18巻4号（1955年10月発行）

特集疫學観の進歩

18巻3号（1955年9月発行）

18巻2号（1955年8月発行）

18巻1号（1955年7月発行）

17巻（1955年）

17巻6号（1955年6月発行）

17巻5号（1955年5月発行）

特集水道問題の展望

17巻4号（1955年4月発行）

特集医療制度とその盲点（Ⅱ）

17巻3号（1955年3月発行）

特集慢性疾患の疫學

17巻2号（1955年2月発行）

17巻1号（1955年1月発行）

特集医療制度とその盲点（Ⅰ）

16巻（1954年）

16巻6号（1954年12月発行）

特集公衆衞生と放射能

16巻5号（1954年11月発行）

特集勞働衞生最近の進歩

16巻4号（1954年10月発行）

16巻3号（1954年9月発行）

特集食中毒

16巻2号（1954年8月発行）

16巻1号（1954年7月発行）

特集赤痢（Ⅰ）

15巻（1954年）

15巻6号（1954年6月発行）

特集公衆衞生に必要な新藥の知識

15巻5号（1954年5月発行）

15巻4号（1954年4月発行）

特集乳幼兒衞生の焦点（Ⅱ）

15巻3号（1954年3月発行）

特集乳幼兒衞生の焦点（I）

15巻2号（1954年2月発行）

特集公衆衞生に必要な諸検査

15巻1号（1954年1月発行）

特集傳染病問題の焦点

14巻（1953年）

14巻6号（1953年12月発行）

14巻5号（1953年11月発行）

特集最近の性病問題

14巻4号（1953年10月発行）

特集最近の栄養問題

14巻3号（1953年9月発行）

特集精神衞生

14巻2号（1953年8月発行）

特集高血圧と公衆衞生

14巻1号（1953年7月発行）

特集最近の寄生虫問題

13巻（1953年）

13巻6号（1953年6月発行）

特集公衆衞生からみた癌問題

13巻5号（1953年5月発行）

13巻4号（1953年4月発行）

13巻3号（1953年3月発行）

13巻2号（1953年2月発行）

13巻1号（1953年1月発行）

12巻（1952年）

12巻6号（1952年12月発行）

12巻5号（1952年11月発行）

12巻4号（1952年10月発行）

12巻3号（1952年9月発行）

12巻2号（1952年8月発行）

12巻1号（1952年7月発行）

11巻（1952年）

11巻6号（1952年6月発行）

11巻5号（1952年5月発行）

11巻4号（1952年4月発行）

11巻3号（1952年3月発行）

11巻2号（1952年2月発行）

特集號第6回日本公衆衞生學會

11巻1号（1952年1月発行）

10巻（1951年）

10巻6号（1951年12月発行）

10巻5号（1951年11月発行）

10巻4号（1951年10月発行）

10巻3号（1951年9月発行）

10巻2号（1951年8月発行）

10巻1号（1951年7月発行）

9巻（1951年）

9巻6号（1951年6月発行）

9巻5号（1951年5月発行）

9巻4号（1951年4月発行）

9巻3号（1951年3月発行）

9巻2号（1951年2月発行）

9巻1号（1951年1月発行）

特集第4回日本公衆衞生學會

8巻（1950年）

8巻4号（1950年11月発行）

8巻3号（1950年10月発行）

8巻2号（1950年8月発行）

8巻1号（1950年7月発行）

7巻（1950年）

7巻6号（1950年6月発行）

特集産業衞生

7巻5号（1950年5月発行）

特集鼠族昆蟲

7巻4号（1950年4月発行）

特集 1949年度の回顧と50年の展望

7巻3号（1950年3月発行）

特集保健所

7巻2号（1950年2月発行）

特集榮養

7巻1号（1950年1月発行）

特集結核

6巻（1949年）

6巻6号（1949年12月発行）

特集第3回公衆衛生學會研究發表抄録

6巻5号（1949年11月発行）

6巻4号（1949年10月発行）

6巻3号（1949年9月発行）

6巻2号（1949年8月発行）

6巻1号（1949年7月発行）

5巻（1949年）

5巻8号（1949年6月発行）

5巻7号（1949年5月発行）

5巻6号（1949年4月発行）

5巻5号（1949年3月発行）

5巻4号（1949年2月発行）

5巻3号（1949年1月発行）

特集第2囘日本公衆衞生學會演題

5巻2号（1948年12月発行）

5巻1号（1948年11月発行）

4巻（1948年）

4巻6号（1948年10月発行）

4巻5号（1948年9月発行）

4巻4号（1948年8月発行）

4巻3号（1948年7月発行）

4巻2号（1948年6月発行）

4巻1号（1948年5月発行）

3巻（1948年）

3巻6号（1948年4月発行）

3巻5号（1948年3月発行）

3巻4号（1948年2月発行）

3巻3号（1948年1月発行）

3巻2号（1947年12月発行）

特集第1囘公衆衞生學會研究發表

3巻1号（1947年11月発行）

2巻（1947年）

2巻5号（1947年10月発行）

2巻4号（1947年9月発行）

2巻3号（1947年8月発行）

2巻2号（1947年7月発行）

2巻1号（1947年6月発行）

1巻（1947年）

1巻6号（1947年4月発行）

1巻5号（1947年3月発行）

特輯

1巻4号（1947年1月発行）

1巻3号（1946年12月発行）

1巻2号（1946年11月発行）

1巻1号（1946年10月発行）