公衆衛生78巻5号

2014年05月発行

特集 NCD(非感染性疾患)対策

わが国のがん検診の現状と展望―諸外国の動向との比較

著者： 祖父江友孝¹

所属機関： ¹大阪大学大学院医学系研究科環境医学

ページ範囲：P.337 - P.341

はじめに

　2006年にがん対策基本法が成立し，2007年にがん対策推進基本計画・都道府県がん対策推進計画が策定されて，わが国においても，がん対策を総合的かつ計画的に推進する方向性が示された．2002年にWHO(world health organization)も国家的がん対策プログラム(National Cancer Control Programmes)の推進を提唱している(WHO, 2002)．その目的は，第1に，がんの罹患率と死亡率を減少させること，第2に，がん患者とその家族のQOL(quality of life)を向上させることである．この2つの目的を達成するため，予防・早期発見・診断・治療・終末期ケアからなる一連のがん対策において，証拠に基づいた戦略を系統的かつ公平に実行し，限られた資源を効率よく最大限に活用することが求められる．がん検診は，がん対策の中でがん死亡率を減少させるための重要な方策の1つである．本稿においては，わが国におけるがん検診の経緯と現状，欧米における状況との比較，今後の方向性について概説する．

参考文献

1)久道茂編．がん検診の適正化に関する調査研究事業「新たながん検診手法の有効性評価」報告書．(財)日本公衆衛生協会，2001年3月

2)平成16年度厚生労働省がん研究助成金「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班(主任研究者　祖父江友孝)：「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン」2005年3月

3)平成17年度厚生労働省がん研究助成金「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班(主任研究者　祖父江友孝)：「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」2006年3月

4)平成18年度厚生労働省がん研究助成金「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班(主任研究者　祖父江友孝)：「有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン」2006年9月

5)平成19年度厚生労働省がん研究助成金「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班(主任研究者　濱島ちさと)：「有効性評価に基づく前立腺がん検診ガイドライン」2008年3月

6)平成20年度厚生労働省がん研究助成金「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班(主任研究者　濱島ちさと)平成21年度厚生労働省がん研究助成金「がん検診の評価とあり方に関する研究」班(主任研究者　垣添忠生)：「有効性評価に基づく子宮肺がん検診ガイドライン」2009年10月「科学的根拠に基づくがん検診推進のページ」(http://canscreen.ncc.go.jp/index.html)

7)OECD:http://www.oecd.org/health/health-systems/oecdhealthdata.htm

8)Cancer Facts ＆ Figures 2013 in the Republic of Korea(page 57)http://www.ncc.re.kr/english/infor/cff.jsp

9)がん対策推進基本計画〈平成24年6月〉http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/gan_keikaku.html

10)U.S. Preventive Services Task Force/ Grade Definitions　http://www.uspreventiveservicestaskforce.org/uspstf/grades.htm