公衆衛生78巻8号

2014年08月発行

特集 公害・環境問題の変貌と新展開

低周波音の健康影響の評価に関する課題と今後の展望

著者： 岡田健¹

所属機関： ¹株式会社エス・アイ・テクノロジー

ページ範囲：P.558 - P.562

はじめに

　超・低周波音問題は，1970年代に社会問題となったが，2000年前後から再び社会問題となっている．「原因設備」は，工場・事業所の産業機械設備が主体であったが，最近は，住宅地に近接する大店舗などの中規模冷凍機や空調機設備，個人住宅向け家電給湯設備(エコキュートなど)，さらに，2000年以降急激に開発が進んでいる風力発電事業所の風車音である．「原因媒体」は「超低周波音，ならびに低周波音」(以降，超・低周波音と記す)である．「結果」は，原因設備の周辺に住む人々に表1に示す生理的症状が発症することである．

　以下に1973年以来，超・低周波音に関する実問題に取り組み，工学的調査・対策により解決してきた事例¹⁾に基づいて，超・低周波音の特徴や健康被害の発症状況，評価法，ならびに本疾患に対する対応などについて記す²⁾．

参考文献

1)岡田健：低周波音．音の環境と制御技術Vol.1．pp48-56, 291-303，フジ・テクノシステム，2000

2)岡田健：超・低周波音による健康被害の現状．環境管理49(5):21-27, 2013

3)環境庁大気保全局：低周波音の測定方法に関するマニュアル，2000

4)環境省環境管理局大気生活環境室：低周波音問題対応の手引書，2004

5)Okada K:Proposals for the kinetic estimation of infrasound for autonomic nerve disease and for the sensibility of human body. 11th Inter. Meeting LFN ＆ Vib. 2004

6)室伏きみ子：ストレスの生物学，オーム社，2005

7)室伏利久：VEMP(前庭誘発筋電位)活用ガイドブック，金原出版，2007