公衆衛生82巻6号

2018年06月発行

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著者： 石原美千代

所属機関：

ページ範囲：P.504 - P.504

　今回，聴覚障害をテーマに特集を企画した理由は，一つには，以前，難聴を有する人と同じ職場で働いた経験があります．また，超高齢社会であるわが国において，高齢者の難聴(老人性難聴)は心身の健康に関わる大きな問題であり，その対策は，今後さらに重要性が高まると考えたこともあります．これまで本誌の特集では聴覚障害を取り上げたことはなかったようです．公衆衛生関係者にとって重要な課題とは捉えられていなかったのかもしれません．
　本特集で，坂本徳仁氏に解説していただいたとおり，身体障害者手帳を取得している聴覚・平衡機能障害者の日本国民に占める割合は0.35%ほどと低い水準にとどまっています．新谷友良氏が指摘されているように「感覚系の障害は，最終的には障害者の生活実感が尊重されなければならない」という問題意識を常に持ちつつ，現時点では「“身体障害者福祉法の認定基準の国際基準(WHO基準)へ緩和する”という方向(聴覚障害者の認定範囲の拡大)は考慮に値する」と思われました．