公衆衛生84巻2号

2020年02月発行

特集 保健医療サービスの経済評価—費用対効果評価の応用

保健医療経済評価における人材育成の取り組み

著者： 岩本哲哉¹

所属機関： ¹国立保健医療科学院保健医療経済評価研究センター

ページ範囲：P.97 - P.101

【ポイント】
◆日本では2019年4月に医薬品・医療機器の費用対効果評価の医療制度への活用が開始された．医療経済評価に関する高度な知見を有する実務家あるいは研究者などの育成が不可欠である．
◆これまで，日本では体系的かつ専門的な教育を行う医療経済評価専門家の育成プログラムは限られていた．
◆医療経済評価を保健医療政策に取り入れている代表的な国である英国では育成プログラムが発展している．日本でも今後，人材育成プログラムを充実させることが期待される．

参考文献

1)内閣府：経済財政運営と改革の基本方針2018．https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/cabinet/2018/decision0615.html

2)厚生労働省保険局医療課：費用対効果評価について 骨子(案)　概要．https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000481013.pdf

3)東京大学公共政策大学院「医療政策・技術評価」研究プロジェクト：HTAエキスパート養成プログラム．http://www.pp.u-tokyo.ac.jp/HPTA/hta/index.html

4)東京大学大学院医学系研究科医療政策学講座：医療の価値評価を目指すセミナー 2019　医療価値評価の胎動プログラム．http://plaza.umin.ac.jp/hehp/pdf/seminar-20190724.pdf

5)慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科：医療経済評価人材育成プログラム．http://keio-hta.ac/

6)Centre for Health Economics, University of York:York Summer Workshops in Health Economic Evaluation-2020.　https://www.york.ac.uk/che/courses/york-summer-workshops/