公衆衛生84巻3号

2020年03月発行

特集 がん検診—見えてきた問題にどう取り組む？

わが国のがん検診の歴史と進むべき方向—自治体検診，職域検診，高齢者対策

著者： 中山富雄¹

所属機関： ¹国立がん研究センター社会と健康研究センター検診研究部

ページ範囲：P.144 - P.149

【ポイント】
◆わが国のがん検診は多種多様な実施主体によって，対象臓器，検診手法，対象年齢，検診間隔などが無秩序に行われてきた．
◆自治体検診は1999年前後の「がん検診無効論」や「検診費用一般財源化」などによって大混乱を招いたが，ガイドラインの整備や精度管理手法の確立・普及が進んでいる．職域検診は実施主体もさまざまで，福利厚生の一環としてがん検診が行われており，規制を掛ける状況ではない．
◆検診の不利益を被りやすい高齢者の検診受診増加が問題となってきた．受診抑制を高齢者に理解してもらうのは困難であるので，がん予防から介護予防への円滑なシフトが必要である．

参考文献

1)OECD:OECD reviews of public health:Japan A Healthier tomorrow. Assessment and recommendations. pp13-38, OECD, 2019

2)高木重人，他：総合健診・人間ドック草創期からの歴史に学ぶ精度管理の重要性．総合健診45:742-748, 2018

3)がん検診の有効性評価に関する研究班：がん検診の有効性等に関する情報提供のための手引き．日本公衆衛生協会，1998

4)高橋宏和，他(編)：全国がん検診実施状況データブック〈2018〉．国立がん研究センターがん対策情報センター，2019　https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/brochure/scr_databook.html

5)国立がん研究センターがん対策情報センター：各都道府県の協議会の活動状況について(調査結果)．http://canscreen.ncc.go.jp/management/taisaku/syukanbyo.html#katsudo

6)厚生労働省：職域におけるがん検診に関するマニュアル．https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000200734.html