公衆衛生85巻1号

2021年01月発行

特集 病気の治療と仕事の両立支援—キャリアをあきらめないために

がん治療と仕事の両立支援—医療機関に期待される役割と実際

著者： 高橋都¹²³

所属機関： ¹岩手医科大学 ²東京慈恵会医科大学 ³国立がん研究センターがん対策情報センター

ページ範囲：P.28 - P.32

【ポイント】
◆医療機関への受診や入院は，治療と仕事の両立に関する情報や支援を提供する好機である．
◆がんの疑いが出た時点からの離職予防の呼び掛けと，院内相談窓口場所の伝達が必要である．
◆医療機関での両立支援を進めるには，全職種に共通するアクション，職種の専門性を生かしたアクション，そして組織ぐるみで取り組む姿勢が重要である．

参考文献

1)文部科学省：医学教育モデル・コア・カリキュラム(平成28年度改訂版)．2017年3月　https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/033-2/toushin/1383962.htm

2)Takahashi M, et al:Job resignation after cancer diagnosis among working survivors in Japan:timing, reasons and change of information needs over time. Jpn J Clin Oncol 48:43-51, 2018

3)国立がん研究センターがん対策情報センター：がん専門相談員のための社会保険労務士との連携のヒント集．2014年7月　https://ganjoho.jp/data/hospital/consultation/files/shorosi_guide01.pdf

4)厚生労働省：長期療養者就職支援事業(がん患者等就職支援対策事業)．https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000065173.html

5)厚生労働省：ハローワークとの連携による就職支援導入マニュアル〜療養の先にしごとがみえる．2019年3月　https://www.mhlw.go.jp/content/11600000/000497401.pdf

6)高橋　都：働くがん患者への支援—政策の展開と今後の課題．緩和ケア29:16-20, 2019

7)山口　健：2013年がんと向き合った4, 054人の声(がん体験者の悩みや負担等に関する実態調査報告書)．2013　https://www.scchr.jp/book/houkokusho/2013taikenkoe.html

8)高橋　都，他：治療と就労の両立に関するアンケート調査結果報告書(厚生労働省がん臨床研究事業「働くがん患者と家族に向けた包括的就業支援システムの構築に関する研究」班)，2012年8月　https://www.ncc.go.jp/jp/cis/divisions/05survivor/pdf/inv_report2012.pdf

9)古屋佑子，他：働くがん患者の就業配慮における産業医から見た治療医との連携に関する調査．産業衛誌58:54-62, 2016

10)吉村知哲：がん患者就労支援における薬剤師の役割．第16回日本臨床腫瘍学会シンポジウム「がんと就労を可能にするための薬物療法マネジメント」，2018

11)古屋佑子，他：がん患者の就労支援．Jpn J Rehabil Med 54:289-292, 2017

12)国立がん研究センターがん対策情報センター：第8回都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会—情報提供・相談支援部会　参考資料3-3, 2015　https://ganjoho.jp/data/med_pro/liaison_council/bukai/data/shiryo8/20161208_sanko_03-3.pdf