公衆衛生85巻2号

2021年02月発行

連載 リレー連載・列島ランナー・143

過疎地域における自治体と連携した認知症予防の取り組み—行動変容理論を基にした健康習慣の獲得を目指して

著者： 桑島悠輔¹ 加藤雄輔¹

所属機関： ¹医療法人雄仁会加藤病院

ページ範囲：P.111 - P.113

はじめに
　日本は平均寿命が84歳を超えており，世界一の長寿を誇る一方で，少子高齢化が急速に進んでいる．山間部などの地方では一層顕著であり，過疎化が進行している自治体の増加は，深刻な社会問題となっている．このような状況下で，加齢に伴い罹患率の高まる「認知症」は，日本における喫緊の課題となっている．全国で認知症に対して，さまざまな治療が行われているものの，いまだに根本から治療する方法は解明されていない．しかし，遅くとも軽度認知障害(mild cognitive impairment:MCI)および，それ以前の段階であれば，後述するような適切な生活習慣を送ることで，認知機能の改善が可能といわれている¹⁾．
　大分県竹田市(以下，当市)は，高齢化率が45.1%と高く，典型的な過疎地域となっている²⁾．そのような当市において，筆者らは自治体と連携し，65〜74歳の方を対象とした，20名を定員とする「認知症予防教室」を2017(平成29)年から開催している．本稿に紹介する取り組みを少しでもご参考いただき，「健康的な生活習慣の獲得」を図る際の一助になれば幸いであると考えている．以下に，取り組み内容や工夫点を紹介し，その上で得られた成果の報告と今後の展望を述べる．

参考文献

1)青柳幸利：中之条研究—高齢者の日常身体活動と健康に関する学際的研究．医のあゆみ253:793-798, 2015

2)竹田市：第7期高齢者福祉計画・介護保険事業計画．平成30年3月　https://www.city.taketa.oita.jp/kurashi/dw/kourei-fukushi-7th.pdf

3)近藤尚己：健康格差対策の進め方—効果をもたらす5つの視点．p93，医学書院，2016

4)東京都健康長寿医療センター研究所：ファイブ・コグ〜高齢者用集団認知検査〜，第4版．認知症予防サポートセンター，2011

5)杉山美香，他：失敗しない認知症予防のすすめ方．pp40-43，真興交易医書出版部，2007