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文献詳細

雑誌文献

公衆衛生86巻2号

2022年02月発行

文献概要

特集 UP DATE 新型タバコ—COVID-19も絡むタバコ問題の今

UP DATE 禁煙支援・治療における新型たばこ問題

著者: 中村正和1

所属機関: 1公益社団法人 地域医療振興協会ヘルスプロモーション研究センター

ページ範囲:P.132 - P.138

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ポイント
◆2020年度の診療報酬の改定に伴い、加熱式たばこ使用者への禁煙治療が健康保険で正式に実施できることになった。
◆加熱式たばこの流行は禁煙意欲を阻害するだけでなく、禁煙試行の際に禁煙治療の選択を妨げ、禁煙率を減少させる可能性がある。
◆加熱式たばこ使用者には、最終的にはその使用も中止するよう、エビデンスを踏まえて情報提供や支援を行う必要がある。

参考文献

1)中村正和:新型コロナウイルス感染拡大が生活習慣・メンタルヘルスに及ぼした影響—国内外の研究結果から.月刊地域医学 35: 14-18, 2021
2)日本循環器学会,他:禁煙治療のための標準手順書 第8.1版.2021 https://www.j-circ.or.jp/kinen/anti_smoke_std/pdf/anti_smoke_std_rev8_1_.pdf(2021年11月26日閲覧)
3)日本禁煙学会:禁煙治療に保険が使える医療機関情報—禁煙治療に保険が使える医療機関の都道府県別の数と全国総計. http://notobacco.jp/hoken/sokei.htm(2021年11月26日閲覧)
4)Masaki K, et al: A randomized controlled trial of a smoking cessation smartphone application with a carbon monoxide checker. NPJ Digit Med 3: 35, 2020
5)萩本明子:加熱式たばこ使用者の実態把握とたばこ政策のインパクト評価.令和元年度厚生労働科学研究費補助金(循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業)総括・分担報告書.受動喫煙防止等のたばこ政策のインパクト・アセスメントに関する研究(研究代表者:中村正和),2020
6)Picavet P, et al: Comparison of the Pharmacokinetics of Nicotine Following Single and Ad Libitum Use of a Tobacco Heating System or Combustible Cigarettes. Nicotine Tob Res 18: 557-563, 2016
7)Farsalinos KE, et al: Nicotine Delivery to the Aerosol of a Heat-Not-Burn Tobacco Product: Comparison With a Tobacco Cigarette and E-Cigarettes. Nicotine Tob Res 20: 1004-1009, 2018
8)McNeill A, et al: Evidence review of e-cigarettes and heated tobacco products 2018: a report commissioned by Public Health England. Public Health England, London, 2018
9)中村正和:受動喫煙防止等のたばこ対策の推進に関する研究.平成29年度厚生労働科学研究費補助金(循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業)総括・分担報告書.受動喫煙防止等のたばこ対策の推進に関する研究(研究代表者 中村正和),2018
10)田淵貴大:加熱式タバコの普及による喫煙状況のモニタリングおよび禁煙実施方法への影響.平成30年度厚生労働科学研究費補助金(循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業)総括・分担報告書.受動喫煙防止等のたばこ対策の推進に関する研究(研究代表者:中村正和),2019
11)Hajek P, et al: A Randomized Trial of E-Cigarettes versus Nicotine-Replacement Therapy. N Engl J Med 380: 629-637, 2019
12)中村正和,他:加熱式たばこ製品の使用実態,健康影響,たばこ規制への影響とそれを踏まえた政策提言.日本公衆衛生雑誌 67: 3-14, 2020
13)中村正和:医療や健診の場での禁煙推進の制度化とその効果検証に関する研究.平成22年度厚生労働科学研究費補助金(第3次対がん総合戦略研究事業)総括・分担報告書.発がんリスクの低減に資する効果的な禁煙推進のための環境整備と支援方策の開発ならびに普及のための制度化に関する研究(研究代表者:中村正和),2011
14)厚生労働省:平成18〜25年社会医療診療行為別統計.
15)厚生労働省:第1〜6回NDBオープンデータ(平成26〜令和元年度レセプトデータ).
16)McNeill A, et al: E-cigarettes: an evidence update. A report commissioned by Public Health England. Public Health England, London, 2015
17)厚生労働省:禁煙支援マニュアル(第二版)増補改訂版.2018 https://www.mhlw.go.jp/topics/tobacco/kin-en-sien/manual2/addition.html(2021年11月26日閲覧)

掲載誌情報

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN:1882-1170

印刷版ISSN:0368-5187

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