公衆衛生87巻7号

2023年07月発行

特集 災害時の保健・医療・福祉—連携と調整

DMAT（災害派遣医療チーム）の活動と今後の展望

著者： 小井土雄一¹ 近藤久禎¹ 若井聡智¹ 三村誠二¹ 市原正行¹

所属機関： ¹独立行政法人国立病院機構本部DMAT事務局

ページ範囲：P.631 - P.640

ポイント
◆日本DMATの迅速性と規模は、世界に類を見ない日本が世界に誇る組織である。
◆DMATロジスティックチームが、迅速な被災地本部確立に役立っており、COVID-19対応においても、DMATがこれまで培ってきた災害対応手法が活用されている。
◆DMAT、日赤、JMAT、AMAT等がオールジャパンで連携することが最も重要である。

参考文献

1）大友康裕：災害時における広域緊急医療のあり方に関する研究：分担研究：平成16年度厚生労働科学研究費補助金（医療技術評価総合研究事業）：新たな救急医療施設のあり方と病院前救護体制の評価に関する研究．国立病院機構災害医療センター，2005

2）辺見弘：「日本における災害派遣医療チーム（DMAT）の標準化に関する研究」総合報告書．平成13年度厚生科学特別研究，2002

3）小井土雄一, 他: DMATの活動と展望. 救急医 37：82-89, 2013

4）厚生労働省：災害医療等のあり方に関する検討会報告書．平成23年10月　https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000089042.pdf（2023年3月16日閲覧）

5）厚生労働省医政局：災害時における医療体制の充実強化について．平成24年3月21日　https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000089039.pdf（2023年3月16日閲覧）

6）小井土雄一, 他: 東日本大震災におけるDMAT活動とこの10年. 救急医 45：318-325, 2021

7）小井土雄一，他：東日本大震災の課題からみた今後の災害医療体制のあり方に関する研究：平成26-27年度総合研究報告書：平成26-27年度厚生労働科学研究費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）．2016

8）本間正人：医療搬送に関する研究：国土強靱化計画をふまえ，地域の実情に応じた災害医療提供体制に関する研究：令和元年度厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）．

9）厚生労働省大臣官房厚生科学課，他：大規模災害時の保健医療活動に係る体制の整備について．平成29年7月5日　https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/29.0705.hokenniryoukatsudoutaiseiseibi.pdf（2023年3月16日閲覧）

10）厚生労働省大臣官房厚生科学課，他：大規模災害時の保健医療福祉活動に係る体制の整備について．令和4年7月22日　https://www.mhlw.go.jp/content/000967738.pdf（2023年3月16日閲覧）

11）厚生労働省: 厚生労働科学研究費補助金「南海トラフ巨大地震の被害想定に対するＤＭＡＴによる急性期医療対応に関する研究」(研究代表者 定光大海）. 平成25年度総括報告書．1-25頁, 2022 https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/22265（2023年3月16日閲覧）