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文献詳細

雑誌文献

公衆衛生87巻7号

2023年07月発行

文献概要

連載 日本の災害と公衆衛生——過去・現在・未来・9

富士山噴火——そのとき何が起こるのか? 何をしておくべきなのか?

著者: 石峯康浩1

所属機関: 1山梨県富士山科学研究所 富士山火山防災研究センター

ページ範囲:P.706 - P.710

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はじめに
 火山の大噴火が発生すると、降灰によって交通網が麻痺し、物流が停止する可能性がある。停電や断水が発生するリスクも高い。被害が深刻な地域では長期避難や移住を余儀なくされる。火山灰等による健康被害も懸念される。これらの事態から派生する公衆衛生上の課題は多岐にわたるが、十分に検討されているとは言い難い。
 日本には111もの活火山があり、どこに住んでいても噴火災害に巻き込まれるリスクがある。その中でも富士山はひときわ危険である。近い将来、噴火し、甚大な被害を引き起こす可能性がある。首都圏に近く、その噴火が日本全体に与える社会的・経済的影響は極めて大きい。
 富士山噴火の影響を最小限にとどめるには、その対策を国民一人一人が真剣に考え、少しずつでも可能な備えを進めることが重要である。本稿は、そのきっかけとなることを目的として、富士山の過去の噴火の概要を紹介した上で、将来の噴火に向けて優先的に検討すべき課題を提示したい。

参考文献

1)石塚吉浩,他:富士火山,須走期噴出物の噴出量見積もり.地質調査総合センター研究資料集715,産総研地質調査総合センター,2021
2)小山真人:歴史時代の富士山噴火史の再検討.火山 43:323-347, 1998
3)宮地直道:過去1万1000年間の富士火山の噴火史と噴出率,噴火規模の推移.荒牧重雄,他(編):富士火山.79-95頁,山梨県環境科学研究所,2007
4)富士山ハザードマップ検討委員会:中間報告.2002年6月12日 https://www.bousai.go.jp/kazan/fuji_map/index.html(2023年4月6日閲覧)
5)小山真人:富士山貞観噴火・宝永噴火の推移.消防科学と情報 70:23-28, 2002
6)Baxter PJ, et al: Mount St Helens eruptions, May 18 to June 12, 1980. An overview of the acute health impact. JAMA 246: 2585-2589, 1981
7)Schmidt A, et al: Excess mortality in Europe following a future Laki-style Icelandic eruption. Proc Natl Acad Sci U S A 108: 15710-15715, 2011
8)中央防災会議防災対策実行会議・大規模噴火時の広域降灰対策検討ワーキンググループ:大規模噴火時の広域降灰対策について—首都圏における降灰の影響と対策—〜富士山噴火をモデルケースに〜(報告).2020年4月 https://www.bousai.go.jp/kazan/kouikikouhaiworking/pdf/syutohonbun.pdf(2023年4月6日閲覧)
9)Cronin SJ, et al: Environmental hazards of fluoride in volcanic ash: a case study from Ruapehu volcano, New Zealand. J Volcanol Geotherm Res 121: 271-291, 2003
10)富士山火山防災対策協議会:富士山ハザードマップ(改定版)検討委員会報告書.2021年3月 https://www.pref.yamanashi.jp/kazan/fujisankazanbousai.html(2023年4月6日閲覧)
11)Buist AS, et al(eds): Health effects of volcanoes: an approach to evaluating the health effects of an environmental hazard. Am J Public Health 76: 1-90, 1986

掲載誌情報

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN:1882-1170

印刷版ISSN:0368-5187

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